調査・統計・マーケティング

日本旅行業協会（JATA）は年末年始の旅行の人気方面ランキングを発表。会員会社345社601名が選んだ1位は、海外旅行はハワイ、国内旅行は沖縄。女子旅やクルーズ、スキー旅行などが増加。

米不動産業のCBREは、「統合型リゾート（IR）」でシンガポールを事例に、日本での開発効果レポートを発表。訪日外国人増加でホテル客室不足や、2030年目標の外国人旅行者3000万人達成など各種効果がまとめられた。

リクルートライフスタイルが提供するクーポン誌「ホットペッパー（HOT PEPPER）」では、中国、台湾、香港、タイ、アメリカからの訪日旅行体験に関する調査を実施。目的の一位は「日本食」、メニューは「ラーメン」が人気。国ごとに異なる傾向も。

楽天リサーチによると、今冬にスキーやスノーボードに行く人は22.9％。20代は36.5％と3割を超え、行かない人と同率に。決め手は、「交通手段が便利」、「雪質」、「温泉」の順。グルメもポイントに。

ホテルズドットコム（Hotels.com）は、旅行者を対象に年末年始の過ごし方に関する調査を実施。それによると、全体の約4割が自宅以外に滞在予定。その理由や今後の旅行先に関する意向も明らかに。

【比較グラフシリーズ】日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2014年10月韓国・中国・台湾・香港）。台湾は前年比プラス10％の14万1700人、韓国はマイナス22.3％の19万300人に。

トリップアドバイザーはサイトアクセスを元にした、訪日旅行の調査結果を発表。日本ページへのアクセス増加率で見た有望市場の上位2位は、今年ビザ緩和策が発表されたフィリピン、ベトナムがランクイン。

エクスペディアジャパンは、世界25ヶ国を対象に2014年の有給休暇・国際比較調査を実施。有休取得率が最も低いのは韓国、続いて日本となり、日本は7年連続の最下位から脱出。しかし、有休をとる罪悪感が強さは日本が最多に。

i.JTBは卒業旅行アンケートで人気の旅行先を発表。国内は沖縄、海外はヨーロッパが人気で、予算は「5万円以上10万円未満」が29.4％で最多。「5万円未満」20.7％で、約半数が10万円以下。「インフォグラフィック」も作成。

大和ネクスト銀行が、50歳から79歳の男女を対象に調査した「2014年の年末年始に行きたい温泉ランキング」で、1位は「由布院温泉」　2位「箱根温泉郷」　3位「草津温泉」に。

ソーシャル旅行サービスのトリッピース（trippiece）は、2014年の年末年始に企画された旅行への参加希望者数をもとに「年末年始年越し旅行先ランキング」を発表。1位はモロッコ、でサハラ砂漠での年越しがトップに。

顧客満足に関する調査を行うJ.D.パワー アジア・パシフィックは、「2014年 日本ホテル宿泊予約ウェブサイト顧客満足度調査」を実施。総合満足度1位のサイトは3年連続で「一休.com」（704ポイント）で、すべての評価項目で最高スコアを獲得。また、全体として顧客満足度を高める要因に変化が。

博報堂DYメディアパートナーズの調査で、70代のメディア接触時間が1日7時間強と判明。マスメディアが他の年代よりも長いのが特徴だが、「自分にとってなくてはならない」で携帯電話が3位に浮上。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年10月タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）。4カ国すべてが9月に引き続き前年比を上回る結果で、1月からの累計はタイが前年比48.2％。

世界40カ国における携帯端末の所有状況調査。日本では携帯端末所有者のうちスマートフォン所有は54.4％とほぼ半数で、韓国やシンガポールは約7割。使用OSでは30カ国でAndroid OSが圧倒的な優勢ぶりを見せた。

SNS上に掲載する商品に対する購買意欲喚起は効果的か。JTB総合研究所の調査では、限定的な結果に。「SNSで見た商品を買いたくなったことはない」人が53.5％と半数以上。

MMD研究所は、2014年10月版「携帯端末購入に関する定点調査」の結果を発表。携帯電話を持っている人のうち、スマートフォン所持者は59％と過半数を超えた。「格安スマホ」を知っている人は全体の4分の3に至った。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年10月韓国・中国・台湾・香港）。中国は前年比84.0%増の大幅増で22万3300人となったほか4カ国すべてが直近4カ月にわたり前年比を上回る結果。

ヤフーによると「イルミネーション」のキーワード件数が、昨年を上回る推移で伸びている。年代別でも10代～60代まで一定の割合があり、イルミネーションが中高年にも浸透していることが判明した。

野村総合研究所によると、2013年の日本の富裕層は100.7万世帯となった。2007年来のピークとなり、純金融資産総額も約3割増した。リーマンショックや東日本大震災後の株価低迷から回復したと見ている。