調査・統計・マーケティング

ジャストシステムの調査で、公式アプリの利用後に3人に1人が「来店や購入頻度が増加」。調査対象は、プライベートでスマートフォンを利用する20～40代の男女で、特にクーポンが有効な施策と判明。

KNT-CTとイオンは、近畿日本ツーリストとクラブツーリズムの顧客、修学旅行生向けに旅をテーマにした電子マネーWAONを発行。「旅先でのスマートな会計」を目的に、対象店舗での特典も提供。

サービス産業生産性協議会は、2015年度の顧客満足度指数の第1回調査結果を発表。シティホテルの1位は7年連続で帝国ホテル、ビジネスホテルはリッチモンドホテルが2年ぶりに首位に。

転職サービス「DODA」は、「DODA転職人気企業ランキング2015」を発表。トップ50に旅行会社でランクインJTBのみ。全体的に順位を上げたのはネットサービス関連企業。

2015年版観光白書が公表され、日本人の国内旅行が回数、宿泊数とも減少。一方で、全国の稼働率は過去最高を記録し、国内の旅行市場の成長はインバウンドが牽引したことが明らかに。

経産省・近畿経済産業局は、アジア4か国（韓国、香港、台湾、中国）の現地旅行会社5社に関西旅行アンケート調査を実施。海外からみる関西の強みや弱み、顧客動向や懸念などが明らかに。

東京商工リサーチが東証1部・2部上場メーカー143社を対象に実施した「2016年3月期決算『想定為替レート』」調査で、約6割（58社）が1ドル＝115円に設定。ユーロは125円と135円が最多。

財務省は2015年4月中の国際収支状況（速報）で、旅行収支が過去最大の黒字になったと発表。4月は訪日外国人旅行者数が176万人で、出国日本人数（114万人）を大幅に上回った。

東京都によると、2014年の東京都への訪問者数は約5.1億万人、観光消費額は約5.5兆円にのぼり、訪問者数、消費額ともに過去最高を更新。特に外国人旅行者は30.3％増の887万円と3割増に伸びた。

英国政府観光庁によると、2014年に英国を訪れた世界からの旅行者数、名目消費額とも過去最高を更新。このうち、日本人旅行者数は1％減の22万人とわずかに前年を下回ったが、消費額は6％上昇した。

リアル店舗での携帯電話使用状況調査で、店頭でネット価格と比較する人の割合は日本より海外の方が高いことが判明。韓国と中国は倍の比率で、ネット上の価格競争が店頭にも持ち込まれている。

帝国データバンクは、2016年1月から実施されるマイナンバー制度に関する企業の意識調査結果を発表。「言葉だけ知っている」企業が52.4％、「内容も含めて知っている」企業は43.5％に。

トリップアドバイザーが発表した「トラベラーズチョイス 世界の人気観光スポット2015 ランドマーク編」によると、「アンコールワット」が昨年6位からトップを獲得。国内上位は関西勢が多数ランクイン。

マスターカードは、このほど132都市を対象に2015年の渡航者数を予測、「世界渡航先ランキング2015」として発表。2015年の国内都市では、東京が5.1％増の約808万人で11位（前年は19位）見通し。

2014年度の主要旅行業者（50社）の総取扱額は、前年比1.2％増の6兆4195億円で、わずかだがプラス推移を確保。海外旅行はマイナスだが、国内と訪日でカバー。ただし、ブランド商品は国内もマイナスに。

全国のビジネスパーソンを対象にした調査で、「ホテルの予約が取りづらくなっている」傾向が判明。「ホテルの予約が全く取れなかったことがある」は44.2％に。

アウンコンサルティングの「世界40カ国、主要検索エンジンシェア」調査で、Googleの強さが浮き彫りに。各国でトップシェアを維持し、9割超となったのが、PCでは29か国、モバイルでは34か国にのぼった。

ネット予約事業を行うi.JTBは、2015年5月29日、2015年の夏季休暇期間（7月15日から8月31日出発）における海外旅行の予約状況を発表。

東京市町村自治調査会は、全国を対象に「ご当地キャラクター」調査を実施。それによると、「ご当地キャラクターがきっかけでその地域をはじめて知った」との回答が4割以上に。

MMD研究所は、スマートフォンを所有者に「スマホ依存に関する調査」を実施。8割がスマホへの依存を自覚。"デジタルデトックス"について知っている・聞いたことがあるのは2割に。