調査・統計・マーケティング

国学院大学・観光まちづくり学部の塩谷英生教授が観光統計の読み解くコラム。今回は、日本人の国内旅行の基本統計｢旅行・観光消費動向調査｣について。

JTBの2025年夏休み期間（2025年7月15日～8月31日）の旅行動向見通しによると、総旅行者数は、前年比0.8%増の7464万人。海外旅行者数は、同20.8%増の244万人となる見通し。

HISの夏休み予約動向。海外旅行、国内旅行ともに予約者数が前年比で1割弱増えるなど好調に推移。人気出発日は海外旅行がお盆前の8月9日、国内旅行が7月27日。

「国際スノー＆マウンテンツーリズムレポート2025」で、世界のスキー市場は気候変動とデジタル化の遅れが課題となっていることが明らかに。日本は訪問回数の減少が最も顕著で、回復の兆しがみられない状況も。

WILLER EXPRESS（ウィラーエクスプレス）の調査によると、「宿泊料金の高さを理由に夜行バスを利用したことがある」との回答は68.5%。前回比で4.1ポイント、前々回比で6.2ポイントの増加。

大阪・関西万博の来場意向が高まり、すでに行った人の満足度が7割を超えたとの調査結果。障壁は、「混雑や行列に関する不安」「チケットの価格が高い」が上位。

国土交通省は、「地域との関わりについてのアンケート」調査結果を公表。18歳以上の居住者のうち約2263万人（推計値)。そのうち、訪問系関係人口は約18％。

ブッキング・ドットコムは、2025年版「サステナブル&トラベル」に関する調査の結果を発表。日本は依然として世界水準よりも低い意識が伺える結果に。居住地でのインバウンド受け入れの意識でも世界と差。

不動産情報サービスのアットホームは、「沖縄県の家賃動向調査」を実施。今年7月に「ジャングリア沖縄」が開業する北部の上昇率は全ての面積帯で南部を上回った。

ナビタイムジャパンは、ジャパンラグビーリーグワンの「静岡ブルーレヴズ」と共同でヤマハスタジアム周辺道路や駐車場の混雑緩和およびCO2排出量削減を目指す実証実験を実施。

ユーロモニターインターナショナルの調査によると、世界で過去半年以内にソーシャルコマースを利用したのは26.0％。日本は増加しているものの8.3%にとどまる。ベビーブーム世代は3.0ポイント増。

旅行テックの国際会議「WiT Japan2025」では、旅行調査会社フォーカスライトと航空データOAGが、北東アジアの旅行マーケットに関する最新データを共有。オンライン旅行市場規模から、旅行者数の将来を予見するデータも。

ドイツ旅行見本市「ITBベルリン」が、今夏のドイツ人の旅行消費マインドをレポート。驚くほど堅調である一方で、航空券や宿泊費の上昇や景気低迷によって旅行先を選ぶ際、費用にますます敏感に。

JTB総研とUS総研が地域資源を活用した観光まちづくりの推進で連携協定を締結。「観光まちづくり共創ラボ」を開始し、自治体や観光事業者に向けそれぞれの専門分野を活かしてアプローチする。

マスターカード経済研究所（Mastercard Economics Institute）は、旅行経済における消費動向に関する最新レポート「Travel Trends 2025」を発表。今夏の旅行動向をデータから考察している。

スカイトラックス社は、「2025ワールド・エアライン・アワード」を発表。総合ランキングのトップは、前年同様にカタール航空。ANAが5位（前年4位）、JALが9位（前年6位）といずれも順位を下げた。

2025年5月の訪日外国人旅行者数（推計値）は369万人。桜の季節と夏休みの間の需要が弱い時期にも関わらず、21市場で5月の過去最多を更新。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年5月の日本人出国者数（推計値）108万人。

旅行と健康意識を組み合わせた「ウェルネスツーリズム」が注目されている。トラベルボイスは昨年に続き、予測数値や世界の事例をアップデートした「2025年版」レポートを発行。その概略を紹介する。

日本政府観光局（JNTO）は、2023年の高付加価値旅行者の旅行者数及び消費額を推計。2019年比で消費額は50.6%増の約1兆円、旅行者数は83.2%増の約59万人。ともに伸び率は世界を上回った。