旅行会社

日本旅行は2014年2月17日、豪雪地帯を走る秋田内陸縦貫鉄道の列車を撮影するツアーを発売。通常では見学できない車庫の撮影も組み込み、鉄道プロジェクトならではの企画としている。

楽天は2014年2月14日の取締役会で、検討段階にあった楽天トラベルの吸収合併を4月1日とすることを決議した。楽天が存続会社となり、楽天トラベルは解散する。

ジェイティービー（JTB）は、「介護旅行」のサービスを行なうSPIあ・える倶楽部と提携。エースJTB「心と体に優しい旅」のパンフレットで、トラベルヘルパーの紹介案内を掲載する。

HISは化粧品ブランドSONIYA RYKIELと、Facebookでキャンペーン。おすすめの春旅と旅先にあった化粧品を診断する。昨年のTwitterに次ぐ、第2弾のコラボレーション。

クラブツーリズムは2014年2月10日、公式ホームページを刷新。自社の主要顧客層である40～70代に使いやすく、見やすいサイト構成にした。

KNT－CTの2013年12月の総取扱額は、前年比5.7％増の414億7210万円。2ヶ月連続で海外・国内・訪日が前年を上回った。2013年通年では0.8％減の5224億円で、ほぼ前年並みの着地。

阪急交通社は2014年2月17日、山口県に営業所を開設する。主力商品のトラピックスなど募集型企画旅行商品を展開、山口県とその近隣地域に密着したメディア販売の強化を行う。

朝日旅行は、女性の一人参加限定の添乗員同行型ヨーロッパツアーを2014年度から通年化。要望を受けて決定したもの。一人で気軽に旅行をしたいが不安を感じる40代、50代の関心も高いという。

ミュゼトラベルは2014年3月31日まで、認知向上を目的にオープン記念キャンペーンを実施。対象12商品の購入で、ギフトカード5000円分をプレゼント。

クラブツーリズムの旅行好きシニアを対象にした調査で、旅行がシニアライフに与える大きな影響が判明。「年齢の割に元気」「年齢より若く見られる」が多く、ポジティブの秘訣は「旅行」と回答。

クラブツーリズムの「ひとり旅ツアー」が年間約1500コース、参加者約3万5000名に拡大。参加者の9割が再利用を希望。説明会やテレビCM、ウェブサイトでの動画公開などアピールを強めている。

クラブツーリズムは春の旅行シーズンにあわせ、民放18社でテレビCMを放映し、「春の旅」と「ひとり旅」をアピール。クラブツーリズムのホームページでも動画配信をする。

阪急交通社はユーザビリティの向上を目的に、約3年ぶりに旅行サイトを全面リニューアル。デザインを一新し、新機能も追加して、インターネット販売を強化していく。

楽天トラベルはまちづくりプラットフォームと業務提携を締結し、アプリ「旅ぷら」に宿泊情報を提供する。また、観光庁の東北復興事業とも連携し、旅ぷらを駆使した企画も展開する。

総務省によると、業種別に見たサービス産業の2012年の年間売上高で、旅行業は20位の4.6兆円、宿泊業は14位で5.9兆円だった。旅行業は一人当たりの売上高は8位に。

日本航空/JAL(JL)はJALホームページの旅の提案サイト「JAL旅プラスなび」をリニューアル。視認性を向上させたほか、TwitterやFacebookなどSNSでの情報共有も可能に。

JTBはホームページで「ヨーロッパに行こう！15（いこう）セール」と題した、海外航空券のタイムセールを実施。2014年3月27日まで、毎週火曜日の11週連続で開催しており、本体運賃1万5000円～。

阪急交通社は2014年4月1日付けで業務組織を一部改正。CSR推進本部を設置するほか、2020年の東京五輪に向けてインバウンド強化を図る専門部と募集型企画ツアーの精算管理業務の集約部門を設立。

阪急交通社は2014年4月1日付の代表取締役社長の交代を発表。代表取締役には、取締役常務執行役員西日本営業本部長の松田誠司氏を内定。現・代表取締役社長の生井一郎氏は代表取締役会長に。

阪急交通社は2014年4月1日付の役員人事を発表し、代表取締役専務執行役員の難波江隆一氏の退任を発表。同日付けで、阪急阪神ビジネストラベルの代表取締役社長に就任する予定