旅行会社

阪急交通社は2014年2月17日、山口県に営業所を開設する。主力商品のトラピックスなど募集型企画旅行商品を展開、山口県とその近隣地域に密着したメディア販売の強化を行う。

朝日旅行は、女性の一人参加限定の添乗員同行型ヨーロッパツアーを2014年度から通年化。要望を受けて決定したもの。一人で気軽に旅行をしたいが不安を感じる40代、50代の関心も高いという。

ミュゼトラベルは2014年3月31日まで、認知向上を目的にオープン記念キャンペーンを実施。対象12商品の購入で、ギフトカード5000円分をプレゼント。

クラブツーリズムの旅行好きシニアを対象にした調査で、旅行がシニアライフに与える大きな影響が判明。「年齢の割に元気」「年齢より若く見られる」が多く、ポジティブの秘訣は「旅行」と回答。

クラブツーリズムの「ひとり旅ツアー」が年間約1500コース、参加者約3万5000名に拡大。参加者の9割が再利用を希望。説明会やテレビCM、ウェブサイトでの動画公開などアピールを強めている。

クラブツーリズムは春の旅行シーズンにあわせ、民放18社でテレビCMを放映し、「春の旅」と「ひとり旅」をアピール。クラブツーリズムのホームページでも動画配信をする。

阪急交通社はユーザビリティの向上を目的に、約3年ぶりに旅行サイトを全面リニューアル。デザインを一新し、新機能も追加して、インターネット販売を強化していく。

楽天トラベルはまちづくりプラットフォームと業務提携を締結し、アプリ「旅ぷら」に宿泊情報を提供する。また、観光庁の東北復興事業とも連携し、旅ぷらを駆使した企画も展開する。

総務省によると、業種別に見たサービス産業の2012年の年間売上高で、旅行業は20位の4.6兆円、宿泊業は14位で5.9兆円だった。旅行業は一人当たりの売上高は8位に。

日本航空/JAL(JL)はJALホームページの旅の提案サイト「JAL旅プラスなび」をリニューアル。視認性を向上させたほか、TwitterやFacebookなどSNSでの情報共有も可能に。

JTBはホームページで「ヨーロッパに行こう！15（いこう）セール」と題した、海外航空券のタイムセールを実施。2014年3月27日まで、毎週火曜日の11週連続で開催しており、本体運賃1万5000円～。

阪急交通社は2014年4月1日付けで業務組織を一部改正。CSR推進本部を設置するほか、2020年の東京五輪に向けてインバウンド強化を図る専門部と募集型企画ツアーの精算管理業務の集約部門を設立。

阪急交通社は2014年4月1日付の代表取締役社長の交代を発表。代表取締役には、取締役常務執行役員西日本営業本部長の松田誠司氏を内定。現・代表取締役社長の生井一郎氏は代表取締役会長に。

阪急交通社は2014年4月1日付の役員人事を発表し、代表取締役専務執行役員の難波江隆一氏の退任を発表。同日付けで、阪急阪神ビジネストラベルの代表取締役社長に就任する予定

JTBのウェブアンケートで、「卒業旅行に行ったことがある（行く予定）」と回答した20代は74％。実施回数は複数回が3割以上、同行者数は5人以上が最多で、卒業旅行特有の動きも明らかに。

エイチ・アイ・エス（HIS）はFacebookページで、「いいね！クルーズ旅行キャンペーン」を実施する。参加者数に応じて当選者数が増加し、最大で25組50名にクルーズ旅行をプレゼントする。

近畿日本ツーリスト個人旅行（KNT個人）は2014年度上期ホリデイで、提案型商品に力を入れる。また、月刊誌「ジャーニスト」も創刊。月替わりのパンフレットとして、期間限定商品等を掲載する。

エイチ・アイ・エス（HIS）東日本地区営業所は2014年2月1日～2月14日まで、海外ホテルの最低価格保証キャンペーンを実施。HIS航空券と海外ホテルを成約した人が対象。

JTBコーポレートセールスは、企業のブランディングやマーケティングの担当者を対象に、「子育て世代に響くコミュニケーション戦略セミナー」を開催。子ども目線のモノ作りの必要性などを紹介。

JTB西日本は2014年4月から、運営するスポーツイベントのエントリー代行サイトで英語、韓国語、中国語（簡体字・繁体字）の表示を開始。2020年に100万人の取扱を目指す。