旅行会社

日本旅行業協会（JATA）が「ツアーグランプリ2025」の受賞者を発表。国土交通大臣賞は、モンゴルでの乗馬ツアー。これからの旅行会社のツアーの方向性を示す、新たな観点のツアーが多数。

HISの夏休み予約動向。海外旅行、国内旅行ともに予約者数が前年比で1割弱増えるなど好調に推移。人気出発日は海外旅行がお盆前の8月9日、国内旅行が7月27日。

クラブツーリズムは日本の夏に出かけたい「涼」にこだわった「涼旅」ツアーを企画。避暑地を訪れるだけでなく、暑さを避ける夜間や午前中の観光、美術館など涼しい屋内観光を盛り込んだ企画を強化。

HISがアクティブシニア向けに無料の季刊情報誌「ココロオドル」を創刊した。世界各地の風景、地元グルメなどと旅の魅力とともに、同世代の間で関心が高い趣味を織り交ぜた各種情報を届ける。

JTBと日立製作所が観光DX推進に向け共創。旅行者の利便性向上や周遊促進、観光関連事業者の生産性・収益向上に取り組む。第1弾として、香川県小豆島デジタルチケットによる周遊企画券「tebu-Ride PASS」の実証実験。

JTBは、ナビゲーションサービスなどを手掛けるジオテクノロジーズと渋滞情報や人流を可視化するツール「トレポト」を共同開発した。2025年10月1日からサービスを開始する。

ドイツ旅行見本市「ITBベルリン」が、今夏のドイツ人の旅行消費マインドをレポート。驚くほど堅調である一方で、航空券や宿泊費の上昇や景気低迷によって旅行先を選ぶ際、費用にますます敏感に。

グローバルユースビューローは、2026年に創業60周年を迎えるにあたって、新たに社名を「グローバル」に変更。より専門的なテーマ別の旅を企画推進す3つのブランドを立ち上げた。

JTB総研とUS総研が地域資源を活用した観光まちづくりの推進で連携協定を締結。「観光まちづくり共創ラボ」を開始し、自治体や観光事業者に向けそれぞれの専門分野を活かしてアプローチする。

日本旅行と読売旅行は、2社連携商品の第3弾として今年10月に石川県加賀温泉郷で「加賀温泉まつり」を実施。山中温泉が舞台。各温泉の総湯入浴券などのノベルティーグッズなどを配布。

JTBのタビナカ予約システム「JTB BÓKUN」が、キャンセル料の請求・回収業務を自動化する「Payn」とシステム連携。JTB BÓKUNに登録された予約データがAPI経由でPaynに自動で取り込まれるように。

KNT-CTホールディングスとクラブツーリズムが、2025年6月17日付の役員人事を発表。

HISの2025年10月期第2四半期の連結決算は、売上高が前期比12.7%増の1813億1300万円、営業利益が同21.6%増の67億2100万円で、増収増益を達成した。ヨーロッパを中心とした旅行需要とホテル事業が好調。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、Uber Japanと提携し、企業・法人の業務渡航や団体旅行を対象にタクシーバウチャーを発行するサービスを開始。

日本旅行は、国内旅行の赤い風船で大阪・関西万博「ガンダムパビリオン付きJRセットプラン」の販売を開始。JR新大阪駅から宿泊施設までの手荷物配送サービスも。

HISと損害保険ジャパンの子会社のMysuranceがキャンセル保険の対象を拡大。バスツアー、宿泊、航空券などの国内旅行商品に加え、旅行申し込み先がHISではない場合も加入可能に。

JTBは、小規模の公立中学校向けに、新サービス「らくらくオーダー修学旅行」の提供を開始。小規模校における修学旅行の手配や準備における課題を解決。第一弾として関西方面（京都・奈良）の修学旅行を対象。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年度の旅行取扱状況を発表した。総取扱額は2019年度比19％減、2023年度比1.2%増の3兆6767億7425万円だった。前年度比で国内旅行が約1割減に落ち込んだ。

HISがSAFのCO2削減価値を活用したスペインツアーを発売した。丸紅が開始した間接的CO2削減価値を販売するプログラムを利用。

日産と日本旅行が発起人となって設立したグリーンジャーニー推進委員会は新事業としてサステナビリティを学びながら体験する教育旅行を開始。