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宿泊予約サイト「ゆこゆこネット」の調査によると、70代以上の約4割が「自分はまだ老人ではない」と認識。70代の約4割が「80歳以上」を老人と回答した。「敬老の日」はシニアの約3割が「祝われるのは複雑」。

JTB グローバルマーケティング＆トラベル（JTBGMT）は、訪日個人観光客向け国内パッケージツアーの2つのブランドでオンライン販売時間を大幅に拡大。日本到着後に予約をしたという旅行者の要望に対応。

プリントシール大手のフリューとDeNAトラベルは、女性向けパッケージツアーを企画するプロジェクト「GIRLSアクティ部（ガールズアクティブ）」を発足。フリューの若年女性へのマーケティング力・企画力を活用してツアー作成。

キャセイパシフィック航空（CX)は、機内での一部電子機器について使用可能時間を緩和。2014年9月15日の7時55分香港発大阪行きのCX592便から適用で、その後全便で一部の電子機器は離着陸時も使用可能となる。

ニュージーランド航空は、特設サイト「ニュージーランド専用休暇申請書」を開設。フェイスブックを使って上司のタイプ別に効果的な申請書を自動作成するというもの。

バニラエア(JW)は、新規就航する成田/香港線と成田/高雄線の航空券の販売を9月11日から開始した。運賃はシンプルバニラで香港線が8,000円から、高雄線が7,000円から。

外務省は、2014年9月11日付けでインド北部の降雨・洪水の発生していることから邦人渡航者への注意喚起を発出。ジャンム・カシミール州では広域で浸水被害が発生。河川の氾濫や土砂災害で多数の死者・行方不明者が出ている。

外務省は、外務省海外安全ホームページ上で南米・ブラジルの10エリアで「十分注意してください」の注意情報を発出。現地では凶悪犯罪が多発、世界的に見ても犯罪発生率が高く、邦人の被害も多発しているとしている。

JTB総合研究所の旅行マーケットセミナーで黒須宏志氏は旅行市場の主力であるコアの団塊世代の海外旅行需要のピークが過ぎたと指摘。若年層を将来の市場と位置付けたマーケティング戦略とシニア市場戦略の見直しを提案。

トリップアドバイザーは、宿泊施設ページのエンゲージメントに関する調査結果を発表。特に投稿写真の数とクチコミへの返信がポイントで、施設側の積極的な姿勢が重要な要素になっていることが判明。

博報堂と慶應義塾大学が実施した、地域の幸福度を測定する「地域幸せ風土調査」で、沖縄県が1位となった。両社は今年4月から、自治体向けにまちづくり等を支援するサービスを開始している。

航空局は、首都圏空港でのビジネスジェット受け入れ体制を向上させる。羽田空港では国際線旅客ターミナル内に専用動線、成田空港では新たなアクセス道路がオープン。専用スポットも増設。

KNT－CTホールディングスは部長職以上の人事異動を決定。10月1日の個人旅行の製販一体化にあわせ、KNT個人旅行の監査役、執行役員の選任、役員の担当業務の一部変更、部長職以上の人事異動も発表。

KNT－CTホールディングスは近畿日本ツーリスト個人旅行と近畿日本ツーリスト個人旅行販売の合併にあわせ、組織改正を実施。意思決定の迅速化とともに、ネット販売体制を強化する。

ANAセールスは、成田、名古屋、静岡、関空、福岡発着でANAチャーター直行便を利用した年末年始の「ANAハローツアー ハワイ6日間」の販売を始めた。並び席やアーリーチェックインも用意。

クラブツーリズムはイオンモール幕張新都心内アクティブモールで、スポーツや健康をテーマにしたイベントを開催。スポーツオーソリティや自転車専門店の協力を得て実施する。首都圏からの無料バスも用意。

タイのLCCノックスクート・エアラインは、インフィニ・トラベル・インフォメーションと契約を締結。日本地区でのノックスクート唯一の推奨 GDSに。

楽天トラベルと群馬県・草津温泉観光協会が連携。特集ページ「ありがとう！熱の湯」と題し、草津温泉の名所「熱の湯」を楽しめる宿泊プランを用意している。

観光ジャーナリスト・千葉千枝子氏による観光コラム。今回のテーマは「グローバル人材」。その定義と、業界の壁を越えて広がりをみせる「観光」を学んだ人材の活躍の場が広がりつつあることを指摘する。

クラブツーリズムとの経営統合でKNT-CTホールディングスとが発足してから約1年9か月。代表取締役社長の戸川和良氏や事業会社各社トップが各社状況や改革、取組みを説明した。訪日旅行は「中核」に、個人旅行ではウェブ販売比率高める。