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トレンド総研は10代と20代の若年層を対象にソーシャルメディアの利用実態調査を実施。それによると、友人とのコミュニケーションに利用する機会が最も多いのは「LINE」が全体の7割でトップ。また、10代と20代でも異なる傾向が明らかに。

日本航空（JL）がスマートフォンアプリ「JAL国内線」を全面刷新。必要な機能をすぐ利用できるようにしたほか、利用者の要望を受けて、飛行機から富士山が見える方向を確認できる機能も。

ヤフーは、飲食店の空き状況確認や予約ができるオンラインサービス『Yahoo! 予約 飲食店』のスマートフォンアプリを発表。最短2タップで予約が完了になるほか、必要な情報の見やすさにも配慮。

ナビタイムジャパンは、2015年1月29日より、総合ナビゲーションアプリ「NAVITIME（ナビタイム）」など複数のサービスで全国の都市間を移動する高速バス（高速乗り合いバス）情報を提供開始。

BTM事業を行うジェイティービービジネストラベルソリューションズ（JTB-CWT）は、2015年2月9日、個人向けの海外出張旅程管理アプリ『Trip To Go』と契約企業向け旅程管理アプリ『B-schedule』を日本向けに同時公開。

JTBグローバルマーケティング＆トラベルは、2015年2月10、訪日旅行者向けマンガアプリ「MS. Green」で新たに「Search Japan！」サービスを追加リリース。シーン別に各地のガイド情報を閲覧、そのまま予約・決済も可能に。

外務省は海外に滞在・渡航する日本人の安全対策強化施策5項目を発表。安全のための情報発信については、携帯電話やスマートフォンを活用し、たびレジや海外安全ホームページではアプリを開発。

ナビタイムジャパンは、ジャカルタでの乗換案内サービス「NAVITIME Transit　—Jakarta Indonesia」の提供を開始。英語や日本語10か国語に対応しており、ジャカルタの在住者のみならず、旅行者の利用も狙う。

ナビタイムジャパンが、無料の乗り換えアプリ『乗換 NAVITIME（ナビタイム）』で、国内線を対象とした「飛行機時刻表」の提供を開始。空席案内や予約も可能に。

東京ハイヤー・タクシー協会は、タクシー呼び出しアプリ「スマホ de タッくん」の機能を拡張するとともに、外国人向けの英語版アプリ「Tokyo Taxi Association-TAKKUN」を新たに公開。さらに、今後住宅機器との連携サービスなど新規事業計画を発表。

JALカードは公式スマートフォンアプリ「JALカードアプリ」の提供を開始。位置情報の活用し、特約店の検索や店舗情報の確認、ルート案内のほか、時間や枚数限定の時限クーポンも配信する。

ソフトバンクグループは2015年1月30日、外国人観光局向けの奈良県公式ガイドアプリの提供を開始した。iBeaconを活用した外国人特化型アプリは日本初。観光中にスマホ動画で観光地の説明など。

HISと資本提携をしているジャパンホリデートラベルは、訪日外国人向けの行動支援アプリの加盟店募集を開始。台湾・香港・中国・タイからの旅行者を対象に飲食店など「タビナカ」利用でポイントが貯まるもの。

JTBパブリッシングの月刊誌『JTB 時刻表』とヴァル研究所の乗り換え案内アプリ『駅すぱあと』が、2015年1月27日から2月15日の間、ツイッター上で「真冬の決闘！ツイートキャンペーン」を共同展開。面白い比較コメントなどを募集。

成田国際空港は、訪日外国人向けおもてなしアプリ「TABIMORI」の機能をさらに拡充。乗換案内をオフラインでも検索できるようにした。

MMD研究所は、スマートフォン所有者を対象に「フリーマーケット（フリマ）アプリ」の利用状況を調査。利用したことがあるのは約3割で、そのうち実際に出品や購入の経験者は約半数。また「出品してみたいもの」の意向では、男女で異なる傾向。

ソフトバンクグループは中国アリババと米国投資会社タイガーグローバルととも、中国・北京を拠点にタクシー予約アプリを運営するクアイディへ（Travice Inc.）の出資を決定。総額6億米ドルにおよぶ出資となる見通し。

「家事と夫婦生活に関する意識調査」によると、献立の情報源は「インターネットのレシピサイトやアプリ」がトップ。一方、約9割が情報検索行為自体をストレスと感じ、「探すよりも提案されたほうが楽になる」と考えている。

都内でハイヤー・タクシー事業を行う日本交通が、タクシー呼び出しアプリ『日本交通タクシー配車』からVIPタクシーを手配できるサービスを開始。追加料金1080円でファーストクラス車両を利用可能に。

グリーの子会社・Tonightは、アジア太平洋地域でスマホでのホテル直前予約を手掛けるHotel Quicklyと役員の相互派遣し、連携を強化。相互送客など訪日客向けサービス拡大を目指す。