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外務省は2015年7月1日、海外旅行や出張者、海外在住者を対象とした「海外安全アプリ」をリリース。スマホ利用者の現在地に関する渡航情報表示などに対応。

大日本印刷は、専用アプリで写真を読み込むことで動画を再生できる新サービスを発表。アーチストやスポーツ選手などのプロモーションにおける効果を期待。

ナビタイムジャパンは海外乗換案内サービス「NAVITIME Transit」での言語表示範囲を拡大。メニューやメッセージ画面のほか、駅や路線名称にで12地域の現地語以外に日本語、英語表示を行なう。

ナビタイムジャパンは同社が提供する複数の乗換案内サービスなどでホワイト・ベアーファミリーの高速バス予約サービス「高速バスドットコム」と連携。約1800便のバスを予約可能に。

ベンチャーリパブリックはこのほど、恋人同士が2人だけで使用できるコミュニケーションアプリ「Couples（カップルズ）」を運営するエウレカ社と提携。カップル向けのデート・旅行ガイド情報をアプリに提供。

日本航空（JL）は、2015年6月22より9月30日まで、国内線搭乗口にてヤマハが開発した翻訳情報提供アプリ「おもてなしガイド」で実証実験。音声アナウンスを翻訳後、スマホ上の文字情報で確認。

ジョルダンは、日本マイクロソフトの「Office365」と連携した法人向け「乗換案内」サービスを開始。経路検索の際にOfficeアドインに登録保存することで、内容を交通費申請書に反映し、業務効率化を支援。

JALはスマートフォンアプリで、羽田空港の保安検査場の待ち時間を案内するサービスを開始。運航状況や搭乗口、搭乗時間などをリアルタイムに知らせる「JAL Countdown」アプリで提供する。

富士急伊豆タクシーは、2015年6月22日より、全車両にてコミュニケーションアプリ「LINE」を使ったタクシー呼び出しサービス「ライン タクシー（LINE TAXI）」への対応を開始。決済もスマホで可能に。

デジタルハリウッドとソフトウェア開発会社、旅行会社が共同で、スマホアプリを作る親子参加の「夏休み自由研究クエストツアー」を企画。アプリでの牧場探検ゲームも加え、ITと自然体験のツアーとする。

ジャストシステムの調査で、公式アプリの利用後に3人に1人が「来店や購入頻度が増加」。調査対象は、プライベートでスマートフォンを利用する20～40代の男女で、特にクーポンが有効な施策と判明。

公園情報アプリ「PARKFUL（パークフル）」がリニューアル。「公園に行くきっかけをつくる」アプリとして、おすすめ公園のキュレーションや写真・コメントの投稿、SNSへのシェア機能も追加。

アコーはグループ名の「アコーホテルズ」への変更にあわせ、デジタル戦略を加速。公式サイトでの販売機会を独立系ホテルにも提供するほか、モバイルアプリも強化。世界トップ3の旅行系アプリを目指す。

Eラーニング事業を行うシュビキは、2015年6月2日、小売店向けに中国語による接客を学習できる電子教材を発売開始。店頭での接客会話を中心にリスニング中心で構成した「接客会話編」など。

Google（グーグル）はこのほど、無料で利用できる画像管理サービス「グーグルフォト」を発表。自分が撮影した写真や動画を容量無制限でクラウド上に保存可能に。

パシフィコ横浜は展示会向けスマートフォンアプリの開発に乗り出した。国内MICE施設がオリジナルアプリを制作するのは初めて。6月に実証実験を行ない、2016年度内の本格稼働を目指す。

ヤフー（Yahoo! JAPAN）は、複数名での待ち合わせ設定に利用できるスマホアプリ「MapRing（マップリン）」をリリース。日時・場所を通知したり、位置情報を地図上で確認可能に。

ルフトハンザ・ドイツ航空はアップルウォッチ用のアプリを提供。出発1日前に、フライト情報を通知し、搭乗ゲートやターミナルなどアップデートは逐次発信。モバイル搭乗券や、目的地の天気情報も提供。

東急バスとヤマハは、東京・代官山の循環バスの車内アナウンスとスマホアプリを連携した外国語ガイドサービスの実証実験を計画。音のユニバーサルデザイン化目指す「おもてなしガイド」で。

マイナビのインバウンドメディア「Japan-i（ジャパンアイ）は、中国人の訪日旅行者向け観光クーポンアプリ「日本吃買玩優惠」を強化。プッシュ機能やGPSを活用し、商品購入までの動線をサポート。