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JTB、カナダ観光局とパートナーシップで「再生型観光」の商品発売、先住民族ガイドによる伝統文化の学習など
JTBは、2021年4月にカナダ観光局とのパートナーシップに基づき、ルックJTB新商品を発売。「リジェネラティブ・ツーリズム(再生型観光)」に関する商品。
【人事】JTB、グループ会社の役員人事を発表 ―6月1日付
JTBグローバルマーケティング＆トラベルが役員人事を発表。
JTBアセットマネジメントが合弁会社化、日本管財に株式一部譲渡、不動産関連事業を強化
JTBアセットマネジメントが合弁化。日本管財との協業で、ワーケーション環境整備、自治体向け不動産利活用などの業容を促進する。
世界旅行ツーリズム協議会、JTB会長の髙橋広行氏が副会長に、日本初のアンバサダーに田川氏
JTB会長の髙橋氏が世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）副会長に選任。
動き始めた日本人の海外旅行、ツアーはGW後から夏に向けて予約順調、旅行・航空会社の予約動向を取材した
2年ぶりのハワイツアー催行（出発）決定で日本人の海外旅行市場はどう反応したのか。旅行会社と航空会社に聞いた最新状況をまとめた。
JTB、2022年2月の総取扱額は398億円、国内一般団体が牽引、海外団体も前年比で大幅増に
JTBの2022年2月総取扱額は前年比198.6%、前々年比40.5%の397億7700万円。国内団体旅行は前年比299.6%で、前々年比でも152.8%に。
東京駅前再開発「TOKYO TORCH」、三菱地所とJTBが連携、地域の魅力発信の一大拠点へ
三菱地所とJTBが東京駅前の再開発区域「TOKYO TORCH」を活用した地方創生に関する連携協定を締結。マッチング、国際交流の拠点としての整備を両社で協力し推進する。
JTB、中古ブランド品「たんす資産」を旅行に交換、大黒屋と提携で、査定額に10％上乗せして会員ポイントに
JTBが大黒屋と業務提携。大黒屋が引き取った中古ブランド品の査定相当額分に10％上乗せした額を、JTBのポイントプログラムである「JTBトラベルポイント」として付与する。
JTBとHISもハワイツアーを再開、帰国時の陰性証明などサポート体制も提供
JTBは2022年4月28日出発分から、HISは5月1日出発分からハワイーのツアー催行を約2年ぶりに再開。いずれも、現地での感染対策徹底、PCR検査などサポート体制も提供。
JTB、訪日外国人の医療費未収問題を支援、多通貨決済や入院医療保証を提供
JTBが訪日外国人の医療費未収金問題に対する医療機関向けプランの提供を開始。ナップ賃貸保証と提携。多通貨決済と入院医療保証を組み合わせて提供する。
GWの国内旅行者は68%増、1600万人の見通し、遠方・ホテル・新幹線／航空など、コロナ前の従来の旅行に回帰傾向
JTBが今年のGWの国内旅行動向の見通し発表。前年68.4%増の1600万人、2019年比では43.4%減になる見込み。遠方旅行、ホテル宿泊などコロナ前の旅行内容が復活傾向に。
東京都内の文化施設38館と地下鉄乗り放題のスマホパス、インバウンド回復に向けて開発
インバウンド回復に向け、都内での文化観光を提案する新サービス「THE TOKYO PASS -Culture」が始動。開始に向け、国内在留外国人を対象とした実証実験経て本格展開へ。
2031年に向けたツーリズムの未来、着目すべき3つの変化を取材した
EYストラテジー・アンド・コンサルティングが『ツーリズムの未来2022-2031』を発刊。同書の発刊を記念し、2022年1月末に開催されたウェビナーを抄録した。
大阪観光局とJTBが連携協定、支店内に観光案内所、ブランド力向上・観光DX推進など
大阪観光局とJTBが包括連携協定を締結。2025年大阪・関西万博を機に、アジアNo.1の国際観光文化都市“大阪”をともに目指す。JTB大阪なんば店内に「難波観光案内所」も移転オープン。
JTB、2022年1月の総取扱額は367億円、国内一般団体が牽引、教育旅行は苦戦
JTBの2022年1月の総取扱額は前年比119.5%増、前々年比63.3%減の366億6400万円。
日光東照宮の拝観券がEチケットに、日光・鬼怒川の観光MaaSがタビナカ24商品をワンストップで提供開始
JTBやトヨタなどの観光MaaSがサービス拡充。栃木・日光エリアの観光チケットを購入から利用までワンストップで可能に。
JTB、2022年の国内旅行者数は前年比97%増と予測、リベンジ消費への期待と物価高による需要低下の懸念も
JTBが2022年の国内旅行者数を予測。2021年比97%増の2億6000万人(2019年比11%減)、感染状況が落ち着けば、今後の旅行消費に期待が高まる。
小さな町が挑む観光DX、少子高齢化が進む宮城県丸森町、NECのネット予約システムを導入した背景と目指す未来とは？（PR）
宮城県丸森町は観光体験の販売でなぜ、NECのネット予約システムを導入したのか。観光シンボル「阿武隈ライン舟下り」の磨き上げとともに開始した、観光DXへの挑戦を聞いた。
【人事】JTB、グループ人事を発表 ―4月1日付
JTBがグループ人事を発表。2022年4月1日付。
JTB、サステナブル観光で国際組織GSTCに加盟、持続可能な社会実現への取り組みを加速
JTBがサステナブルツーリズムの国際管理組織GSTCとMOUを締結。社会と地球との共生へ、取り組みを加速。
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