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航空旅客の様々なソーシャルメディアの”つぶやき”。クレームやトラブルもSNS専門チームが対応して解決し、その結果ファンを定着させる取組みがある。作家／航空ジャーナリスト秋本俊二氏がデルタ航空の「ソーシャルメディア・ラボ」を紹介。

ニールセンはSNSの最新の利用動向を発表。スマートフォンではLINEとFacebookの利用者数がそれぞれ3,400万人前後となりトップ。Instagramが主要サービスの中では最も増加率が高かったSNSとなった。

中国・上海で訪日観光促進を行う「上海VJ（ビジットジャパン）推進会」のワーキンググループは、中国で人気のあるSNS「微信（ウェイシン）」で公式アカウントを開設。2015年1月23日より訪日マルチビザを所有する中国人に向けた情報発信を開始。

世界31カ国でフェイスブック人口が減少している調査発表。2015年1月の調査で、2014年9月の前回調査からフェイスブックユーザー数が増加したのは中国とアラブ首長国連邦のみ。日本は変化なし。アウンコンサルティング調べ。

バイドゥのナビサイト「Hao123」とSNS「シニア・ナビ」のシニアユーザー対象の調査で、7割の人がインターネットで旅行予約をしていることが判明。簡単・便利・割引など、ネットの利点を活用している。

アウンコンサルティングは、海外進出を支援するソーシャルサイトで、シンガボール進出に特化した「The Oceanzシンガポール版」の提供を開始。年末にはアジア各国への拡大も予定している。

SNS上に掲載する商品に対する購買意欲喚起は効果的か。JTB総合研究所の調査では、限定的な結果に。「SNSで見た商品を買いたくなったことはない」人が53.5％と半数以上。

カナダ・アルバータ州観光公社が、現地の魅力発掘でブロガーイベント開催。人気ブロガーコグレマサト氏がアルバータ・ソーシャルメディア観光大使に就任。

JTB総合研究所の調査で、スマホでのSNSは複数利用が当たり前になったことが明らかに。情報発信先の特徴により、発信のタイミングが異なり、旅行中のその場での発信は「Twitter」が最も多い。

「日本」に関する情報やコンテンツのコミュニティプラットフォームを提案する「OnJapan株式会社」が、2014年8月に設立。カフェ事業、出版事業を軸に、訪日外客向けの体験ツアーなど旅行の展開も予定。

トーマツのメディア利用動向調査で、購買決定に影響する要素が日本と世界で異なることが判明。日本人はオンラインの場合、家族や知人の推薦よりユーザーレビューを参考にする。

インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）が調査で、回答者の約4割が「旅行にぜひ持っていきたいもの」に「スマートフォン」をあげた。「旅行先でも毎日使用するつもり」は約7割。

カンター・ジャパンがインターネットユーザーを対象に実施した調査で、日本SNS利用率は66.5％。1位はインドネシアの98.5％で、アジア諸国が上位に。7位台湾（94.9％）、10位マレーシア（94.2％）、11位シンガポール（93.8％）など。

HISは夏のフォトコンテスト」で、投稿写真のオリジナルムービーを制作し、HISの公式Facebookで紹介。9月16日からはSNSアプリ「My365」と、フォトブックアプリ「スマイルログ」とのタイアップも。

世界最大手のオンライン旅行会社エクスペディのマーケティング手法は、圧倒的なグローバルスケールと対極の「緻密さ」が印象的。「モバイル＆ソーシャルWEEK」で語られた同社の方針と今後の展開をまとめた。

HISはアジア・アトランティック・エアラインズの成田／シェムリアップ線のチャーター便運航を前に、「カンボジアSNSキャンペーン」を実施。カンボジアの魅力を講座形式で伝え、実際の旅行に促していく。

アウンコンサルティングは9月におけるフェイスブック人口推移を発表。このうち中国が前回調査時から6万人増加。国外の利用者の増加のみならず、行政側も観光ピーアールとして活用し始めているという。

ニールセンが発表した、スマートフォン利用状況分析レポート（2014年2月）の結果で、SNS利用は金曜日が最多となった。昼と夜にピークがあるが、子どもを持つ母親は夕方の利用も多い。

ICT総研の2014年度のSNS利用動向に関する調査結果によると、日本における2013年度末のSNSの利用者はネットユーザー9,736万人の56.4%にあたる5,487人。2014年度末には6,023万人にまで増加する見込み。

中国最大のソーシャルメディア「微博（ウェイボー）」の日本公式パートナーFind Japanが日本の観光情報を中国人ユーザーに配信するサービスで期間限定キャンペーン。中国人観光客に情報を拡散と旅行会社などへの営業拡大に。