調査・統計・マーケティング

国連世界観光機関（UNWTO）が2015年1月27日に発表した「世界観光指標」によると、2014年の全世界の海外旅行者数（速報値）は、過去最高の11億3800万人で前年比4.7％増。記事中に地域別一覧を記載。

マクロミルの韓国、台湾、中国、タイ、アメリカの20～30代対象の訪日旅行アンケートによると、過去3年以内にプライベートで日本を旅行した回数はタイが最多で2.09回。SNSによる情報発信状況も分析。

成田国際空港は2014年12月および2014年の運用状況を発表。2014年の国際線外国人旅客数は前年比15%増の1014万1312人となり、開港以来はじめて1000万人を突破した。

ヤフージャパン（Yahoo! Japan）による高齢者のインターネット利用に関する意識調査の結果をとりまとめ。金融やゲーム関連が上位を占めるなかで、「クラブツーリズム」「阪急交通社」などのワードが上位に。

ニールセンはSNSの最新の利用動向を発表。スマートフォンではLINEとFacebookの利用者数がそれぞれ3,400万人前後となりトップ。Instagramが主要サービスの中では最も増加率が高かったSNSとなった。

博報堂のアジア14都市＋アメリカとブラジルにおける日本の食文化の経験度調査によると、食べたことがある和食メニューの1位は「寿司」（60.8％）。また、台北、香港、ソウルでの突出した和食人気。

「ホットペッパービューティー」のアンケート調査で、訪日旅行者の約半数が何らかの美容関連サロンを利用したことが判明。訪日観光素材として、スパやマッサージに加え、ネイルサロンの潜在力が明らかに。

JTB総合研究所は、このほど国内在住の男女を対象とした「シェアリングエコノミーに関する調査」をとりまとめ。空き部屋のマッチングサービスの認知度は3.7％で、そのうち実際に利用・提供したことがあるのは1.5％にとどまることが判明。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近10年の国別比較版（2014年　韓国・中国・台湾・香港）。台湾は282万9800人で16年ぶりに全市場の首位。中国は前年比83.3％の大幅増で初の200万人超を記録。

2014年11月の主要旅行業者50社の総取扱額は前年同月比1％増の5587億7856万円。海外旅行取扱額は3.1％減、国内旅行は2.1％増、外国人旅行は32.5％増。旅行会社トップ5社の比較グラフも。

オリコンの顧客満足度調査で、旅行会社（海外旅行）の総合1位には近畿日本ツーリストが選出。実際に旅行会社の窓口で予約した人を対象にした調査。順位が入れ替わった年代別のランキングにも注目。

MMD研究所は、スマートフォン所有者を対象に「フリーマーケット（フリマ）アプリ」の利用状況を調査。利用したことがあるのは約3割で、そのうち実際に出品や購入の経験者は約半数。また「出品してみたいもの」の意向では、男女で異なる傾向。

ウェーバー・シャンドウィック社が、東京を含む8都市を対象に実施した「魅力ある都市のソフト・パワーとは―アジア太平洋地域の都市の評価・評判」の調査結果を発表。東京は「観光」など10項目で最高評価に。

観光庁は、2014年の訪日外国人消費総額は前年比43.3％増の2兆305億円（推計）と速報値発表。一人当たりの旅行消費額では、前年の13万6693円から10.7%増となる15万1374円（推計）。どちらも過去最高に。

直近10年の訪日外国人数をグラフでまとめ。日本政府観光局（JNTO）は、2014年の1年間に日本を訪れた訪日外国人の人数を前年比29.4％増の1341万4000人と発表。市場別の首位は台湾で282万9800人。続いて韓国275万5300人。

直近10年の日本人出国者数推移をグラフでまとめ。日本政府観光局（JNTO）は、2014年の年間での日本人出国者数が前年比3.3％減の1690万3000人と発表（推計値）。

日本百貨店協会によると、2014年12月の訪日外国人の売上高は前年比175.1％増の100億円超となり、初めて単月で100億円を上回った。年間売上高は90.1％増の730億円とほぼ倍増。

経済産業省による「テーマパーク立地の経済効果」推計によると、中規模テーマパークの場合、建設投資に対する生産波及額は、投資額の約2倍の1167億円、雇用創出は5000人以上。飲食・宿泊・物品購入の消費額合計は約112億円。

ソニー生命保険は、国内の男女を対象に「ライフプランニングに関する調査」を実施。時間にしばられずにゆっくり旅行に出たい・好きな場所で過ごしたいとする夢に人気が集中。15位までのランキングを掲載。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年11月オーストラリア・アメリカ・イギリス）。3カ国すべてが2014年4月以降8カ月連続で前年比を上回る結果で、なかでもオーストラリアは38％の大幅増に。