調査・統計・マーケティング

エイチ・アイ・エス（HIS）が発表した、2014年夏休み期間の海外旅行の予約人数は昨年に続きホノルルが1位。ファミリー旅行もハワイが1位を奪取。新規就航路線の伸びも顕著。

観光庁の2013年の宿泊旅行統計調査によると、年間ののべ宿泊者数は前年比6.3％増となり、2年連続で前年を5％を上回る推移となった。そのうち、外国人は27.4％増と大幅に増加。

日本航空/JAL（JL）の2014年5月の輸送実績は国際線、国内線ともに旅客数が増加。利用率も上昇した。国際線の好調な方面は太平洋線とグアム線。オセアニア線も2ケタ増に。

「企業の動画プロモーション」調査で、最も見られた企業の動画プロモーションは、「恋するフォーチュンクッキーサイバーエージェントグループSTAFF Ver./AKB48〔公式〕」で、約4割の認知度だった。

JTB総合研究所が女性を対象に実施した「女性の時間の使い方と旅行に関する調査」で、アベノミクス効果の影響について、全体の61％が「収入に変化がない」と回答。「収入が増加した」は11.4％だった。

国土交通省の国土交通政策研究所は「地方航空路線を活用した地域活性化」に関するシンポジウムを開催。LCCの効果について新規需要を生むと発表し、地方への影響が表れていることも指摘した。

楽天トラベルの2014年夏休み期間（2014年7月15日〜2014年8月31日）は、国内旅行は前年同期比20.1%増、海外旅行は同12.8%増でともに堅調。モバイル予約は7割増、20代は2倍に。

航空券比較検索のスカイスキャナーは、未来の海外旅行に関する白書「Future of Travel 2024（2024年の旅行）」を作成。今後10年間で技術革新で空港と機内体験がどのように変化するのかについて。

トラベルズー・ジャパンの夏休みの旅行に関する調査で、40代～60代の各世代の7割以上が夏の旅行を予定。旅行予算も前年より大幅な増額を予定し、特に海外旅行の増加が顕著だったことが判明した。

日経BPコンサルティングの「Webブランド調査2014－春夏」で、旅行関係系サイトのブランド価値が急上昇。上昇率トップ2は「じゃらんnet」、「JTB」で、全体50位内に新たに4社がランクイン。

ポイントサービス「Ponta」の消費意識調査（2014年6月）で、消費増税を実感するとの回答が84.7％となり、4月の調査時よりも10ポイント以上増加。旅行への購入意欲は改善したが、増税前には及ばす。

JTB総合研究所が女性を対象に実施した調査で、旅行を思い立つきっかけで「旅行会社のパンフレット」（42.0％）は2番目。SNS発信をする目的の旅行は20代で1割。

観光庁が発表した2013年10月－12月期の日本人国内旅行消費額は、前年比2.7％増の5兆3570億円。日帰り旅行の消費額は前年並みだったが、宿泊旅行は3.5％増の4兆914億円に増加。

ICT総研の調査によると、2013年度の国内タブレット端末出荷台数は前年比46％増の713万台と急激に拡大。2015年度は1041万台と増加を続け、2016年度には普及率は5割を上回ると予測。

訪日外国人客に対する「首都圏の公共交通利用に関するアンケート調査」で、満足度が9割以上と判明。ただし、「分かりやすさ」の評価は低く、ITとリアル案内所を連携した改善が必要だとする。

国土交通省の2014年(平成26年)1～3月の特定本邦航空事業者航空輸送サービスに係る情報公開によると、最も遅延率の高かった航空会社はバニラエアで22.6%。次に高かったのがピーチアビエーションで21.35%。

国土交通省の2014年(平成26年)1～3月の特定本邦航空事業者航空輸送サービスに係る情報公開によると、最も欠航率が高かったのはバニラエアで4%だった。

JATAの旅行市場動向調査で、2014年4月～6月の海外旅行全般の業況感が－23に改善。羽田発着の増便や景況感の回復で、3か月後はこの1年半の現況を上回る回復を期待している。

JATAの旅行市場動向調査で、2014年4月～6月の国内旅行全般の業況感が3か月前より6ポイント下落。消費増税は若干の影響だが、訪日増加よるホテルの手配や価格高騰などの影響を指摘する声が見られた。

カンター・ジャパンによると、2014年のブランド価値1位はグーグル。グーグル・グラスの開発、AI（人工知能）への投資、Andoroid搭載車の開発などの革新的な活動で、ブランド価値評価額が4割増に。