調査・統計・マーケティング

若年層・ミレニアル世代にも世代格差が存在。若い世代は関心事が多く、SNSもフォロー数やアカウントの所持率も高い傾向に。

エクスペディアが米国の各世代について、旅行消費動向に関する調査結果を発表。若い世代を中心に「ブランドより利便性」「モノよりコト」に価値を見出す傾向が強くなっていると分析。

日本政府観光局（JNTO）発表による2017年1年間の訪日外国人数（推計）を豪州、米国、英国で比較。3市場とも年間過去最高を記録、伸び率では米国と豪州が1割増に。

インターナショナルSOSが企業や団体による渡航リスクに関する認識調査をとりまとめ。多くの組織が渡航リスクを認識している一方、危機管理計画を見直し渡航リスク規定を加えた企業・団体は全体のわずか9％に。

出張旅行の市場規模は右肩下がりに減少。2030年までの15年間で15％減の予測が発表。

中国決済サービス大手「中国銀聯（China UnionPay）」によると、2017年の銀聯決済ネットワークを通じた決済総額は、前年比28.8％増の93兆9000億元（約1630兆円）。モバイルアプリやQRコード決済の浸透が伸びをけん引。

日本人と外国人の人気観光地が全く異なる結果に。大阪では日本人がUSJ、外国人はタワーナイブス大阪。トリップアドバイザーのクチコミ分析で。

神社や寺でヨガやグルメイベント。パワースポットに関心ある女性の4人1人が、神社や寺での新たな体験を希望。縁結びで効果のあったパワースポットの発表も。

Airbnb（エアビーアンドビー）が米NY市の不動産市場や住民の生活環境に及ぼす影響は？　カナダのマギル大学都市計画学部の研究グループが調査分析。

アジア・インタラクション・サポートがタイ人に人気の日本の観光スポットを調査。トップは「富士山」、以下「白川郷」「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」に。調査の結果、数多くのスポットが挙がり、タイ人が日本を詳しく知っている現状が浮かび上がった。

アジア・欧米豪12か国への調査で、「今後、旅行したい国・地域」は、昨年に引き続き「日本」がトップに。日本政策投資銀行（DBJ）と公益財団法人日本交通公社（JTBF）が地域別の傾向を分析。

民泊エアビーは平昌オリンピック開催期間中の宿泊予約データを発表。宿泊予定者数、物件数も約3倍。期間中のホストの収入は計23億ウォンの見込み。

日本観光振興協会が中国の旧正月（春節）にあたる2月第3週末の観光予報を発表。中国・台湾・香港からの旅行者の動向も分析。

日本政府観光局（JNTO）発表の訪日外国人数について、東南アジア4市場（タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）の10年間推移をグラフで比較。

富士急行が、富士急ハイランドなど同社グループ29施設に中国のモバイル決済サービス「WeChat Pay（微信支付）」を本格導入

旅行関連プロダクトを続々と開発するグーグルやフェイスブック。その状況が、パートナーである航空会社に与える影響は？世界的な観光産業ニュースメディア「トヌーズ（tnooz）」のトレンド考察記事を翻訳して紹介。

国土交通省が2017年度上半期（4月～9月）の航空輸送安全状況を発表。重大インシデントが1件、安全上のトラブルが529件発生。

観光庁が発表した2017年11月の主要旅行業者50社の旅行取扱状況速報によると、総取扱額は前年比5.8％増の5106億9893万円。海外・訪日・国内ともに前年比増で推移。

2020年の東京五輪に向け、懸念されるホテル客室数の不足。ホテル開業計画のアップデートを盛り込んだみずほ総合研究所などによる最新調査では、客室不足が発生しないとの試算結果も。

日本政策金融公庫総合研究所が、中小企業における外国人観光客受け入れに関する調査を実施。約半数の企業がインバウンド受け入れを実施していると回答。