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プリンセス・クルーズの旅行に関するアンケート調査で、30～69歳の53％が日本発着クルーズに「行ってみたい」と回答。また、調査結果から、クルーズが旅行の不安や不満を解決できるとの見解も示した。

全日空(NH)は、2013年12月の旅客輸送実績を発表した。それによると、国際線の旅客は前年比3.2%増の52万6604人。利用率は72.2%となり、前月の73.8%を若干下回った。

ルフトハンザ グループは、過去最高の旅客輸送量を記録。2013年の座席利用率は約80％に向上、旅客輸送量は有償旅客キロ換算で過去最高に。

ソーシャルメディアマーケティングのトレンダーズの調査で、10代～30代の女性が日常的に閲覧するソーシャルメディアはLINEとYouTubeが多いことが判明。なかでもLINEは、いずれの年代でも4割を超えた。

日本政府観光局（JNTO）理事長の松山良一氏は「第1回観光立国推進協議会」で訪日外国人2000万人達成の取組みを発言。「量の拡大とともに質の拡大」をめざし、受入れ体制でカードやWi-Fiなどインフラ整備にも言及。

マレーシア航空（MH）は1月27日、5月2日からクアラルンプール／ロサンゼルス線を運休。不採算路線再編で。成田経由で週4便運航しているMH92／93便が対象で、要因は低価格競争によるイールド低下、高コスト、燃油高など。

日本航空/JAL(JL)の2013年12月の旅客輸送実績によると、国際線の旅客は前年比1.4%増の63万6987人。中国線が前月に引き続き前年実績を上回り、同8.8％増の9万7394人となった。

PTSは、ぱしふぃっくびいなすをチャーターし、黒田官兵衛ゆかりの地を訪れる6日間のクルーズを設定。ファミリーのクルーズ参加が増えていることから、今回は夏休み期間に設定し、家族や3世代に訴求できる内容とした。

ロンドン市は2013年の外国人観光客が最多の490万人を達成したことを受け、ロンドン観光局の公式サイト上で新しいビデオキャンペーン「ロンドン・ストーリー」を展開。セレブがビデオで魅力を紹介。

エミレーツ航空は、FIFA公式ワールドワイド・パートナーとしてサッカー界の伝説のプレイヤー、ペレ氏を国際親善大使に任命した。

ラグジュアリー・ホテル・グループのザ・リーディングホテルズ・オブ・ザ・ワールドに、新たに8軒のホテルが加盟。

日本生産性本部余暇創研が「レジャー白書2013」の続報を発表。60代以上の男女が行った余暇活動の分析結果では、男性は年齢が上がるほど参加種目が増え、70代が最多に。

日観振が観光立国推進協議会を立ち上げ。オールジャパン体制での訪日旅行者を増加させる「国民運動」を目指し、観光関連とその他産業からトップが集う。第一回協議会では、受入れ体制づくりでWi-Fi整備の重要性などを確認。

短期観光動向調査によると、2013年10月～12月の宿泊旅行実施率は36.2％で、前年より1.7ポイント増加。ただし、2014年1月～3月の宿泊旅行意向は、前年を下回る39.5％に低下した。

ルフトハンザドイツ航空は、2013年の定時運航率で新記録を達成。フランクフルト、ミュンヘン出発便の85%以上が出発時間の15分以内に運航。

観光庁は、免税店のシンボルマーク運用を開始する。店頭掲示で外国人旅行者の利便性を向上することが目的、今後はJNTOのサイトで店舗情報の発信も。

タイ国際航空(TG)は、2014年夏期スケジョールから、羽田昼間発着枠を活用した羽田/バンコク便の運航を開始する。これにより、現行の深夜発便と合わせて羽田線をダブルデイリー化する。

税理士の菊池美菜氏による好評のコラム。今回は消費増税にあたっての、価格表示について解説。パッケージツアーは内税というものの、宣伝のコピーなどにも注意が必要。

大阪商工会議所の小売店、飲食店を対象にしたアンケート調査で、40.6％が「外国人観光客が地域の買い物消費を拡大している」と回答。中国客の回復とイスラム圏からの観光客増加の傾向が表れている。

全国の10代から30代の一般男女500人を対象にした企業のソーシャルメディア活用に関する調査で、発信された情報に対してアクションをしたことがある人は過半数になることがわかった。