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Airbnb (エアービーアンドビー)の2021年第2四半期(4月-6月)の売上高は前年同期比300%増、2019年同期比10%増の13億ドル(約1430億円)に。ワクチン接種が進んだ米国や一部ヨーロッパでの予約が増加。

エクスペディア・グループの2021年第2四半期(4月～6月)の売上高は前年同期比273%増の21億1100万ドル(約2320億円)に増加。当期損失は前年同期の7億5300万ドル(約828億円)から3億100万ドル(約331億円)に改善。

ブッキング・ホールディングスは2021年第2四半期(4月～6月)の売上高は前年同期比243%増の22億ドル(約2420億円)。総予約額は同852%増の220億ドル(約2.4兆円)。予約泊数も同458%増となり、特に欧米で需要回復の傾向が現れる結果となった。

エイチ・アイ・エス(HIS)は2021年10月期第1四半期決算で引き続き大幅な減収減益を発表。旅行事業の売上高は前年同期比89.5%減の184億500万円。今年予定していた持株会社制への移行を中止。

トリップ・ドットコム・グループの2020年第3四半期(2020年7月～9月)の売上高は前年同期比48%減の55億人民元(約876億円)。一方で中国国内旅行の回復で前期比では73%増。

ブッキング・ホールディングスの2020年7-9月の営業収益は同48%減の26億4000万ドル(約2740億円)。純利益は、同59%減の8億100万ドル(約830億円)。1-9月では同94%減の2億2400万ドル(約232億円)と大きく落ち込んだ。

トリップアドバイザーは2020年第3四半期(2020年7-9月)の営業実績を発表。営業収益は前年同期比65%減の1億5100万ドル(約157億円)。純損益は前年の5000万ドル(約52億円)の黒字から4800万ドル(約50億円)の赤字に。

JALグループが、2021年3月期第2四半期連結業績(2020年4月1日～2020年9月30日)を発表。売上収益は前年対比74%減少の1947億円、純損益も前年同期の541億円の利益から1612億円の損失に転落。

中国大手旅行シートリップの今年10月の航空券の販売数は前月の2倍以上に。同じ街に数日間滞在する人が増加。90年代生まれ以降の新世代が6割以上。

トリップ・ドッコム・グループは、2020年第2四半期の営業実績を発表。中国の国内旅行市場で力強い回復傾向も、売上高は前年同期比64%減の32億人民元(約495億円)と大幅減収。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、2020年10月期第3四半期(2019年11月1日～2020年7月31日)の連結業績を発表。新型コロナの打撃が大きく、主力の旅行事業の売上高は同32.5%減の3459億2800万円、営業損失は120億円に。

エアアジアは、2020年9月1日から、東南アジアや台湾でチェックインカウンター使用料の徴収を始めた。非接触自動チェックイン機とモバイルアプリでのチェックインを進めるため。また、エアアジア・ドットコムでのライフスタイルサービスも強化し、コロナ禍を乗り切る考え。

エイチ・アイ・エス(HIS)の2020年7月の旅行取扱高は前年同月比97.1%減の11億5000万円。海外旅行は、全方面で主催旅行をキャンセルしたため、同99%減。国内旅行は、GoToトラベルの効果は限定的で同84.3%減。

リクルートホールディングスは2021年3月期第1四半期の連結業績を発表。新型コロナウイルスの影響で売上収益は前年比20%減の4754億円。旅行は同65.3%減の60億円、飲食は同81.3%減の17億円と大幅な減少となった。

観光庁が発表した主要旅行業者47社の旅行取扱状況（速報）によると、2020年6月の総取扱額は前年同月比92.9%減の287億8680万円。前月よりやや改善。国内旅行が同87.9％減の266億9400万円で、回復の兆しが見える。海外旅行パッケージは取扱額も人数もゼロ。

主要旅行業者47社の2020年5月の総取扱額は前年比98%減で前月よりもさらに悪化。外国人パッケージツアーでは取扱額も取扱人数がゼロに。

主要旅行業者48社の2020年4月の総取扱額は前年比95.5%減、国内、海外、外国人いずれも90%以上の減少。パッケージツアーでは海外と外国人の取扱人数がゼロに。

エイチ・アイ・エス(HIS)は、2020年10月期第2四半期の連結業績予想を大幅に下方修正。四半期純損益は8億円の黒字から34億6000万円の赤字に転落する見通し。

近畿日本ツーリストやクラブツーリズムなどのKNT-CTホールディングスが、4月の取扱額を発表。

主要旅行業者48社の2020年3月の総取扱額は、新型コロナウイルスの感染拡大止の影響で、前年同月比71.4%減の1200億3565万円と前例のない落ち込みに。2019年度でも前年度8.4%減に。