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【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近10年の国別比較版（2014年　タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）。タイは年間20万人の大幅増で65万7600人に到達。

国連世界観光機関（UNWTO）が2015年1月27日に発表した「世界観光指標」によると、2014年の全世界の海外旅行者数（速報値）は、過去最高の11億3800万人で前年比4.7％増。記事中に地域別一覧を記載。

2014年中に日本にクルーズ船で入国した外国人旅客数が前年比2.4 倍の約 41.6 万人（概数）の過去最高に。外国船社と日本船社の寄港回数の合算も過去最高の合計1203 回。国交省の速報値より。

JTB総合研究所は、このほど国内在住の男女を対象とした「シェアリングエコノミーに関する調査」をとりまとめ。空き部屋のマッチングサービスの認知度は3.7％で、そのうち実際に利用・提供したことがあるのは1.5％にとどまることが判明。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近10年の国別比較版（2014年　韓国・中国・台湾・香港）。台湾は282万9800人で16年ぶりに全市場の首位。中国は前年比83.3％の大幅増で初の200万人超を記録。

2014年11月の主要旅行業者50社の総取扱額は前年同月比1％増の5587億7856万円。海外旅行取扱額は3.1％減、国内旅行は2.1％増、外国人旅行は32.5％増。旅行会社トップ5社の比較グラフも。

観光庁は、2014年の訪日外国人消費総額は前年比43.3％増の2兆305億円（推計）と速報値発表。一人当たりの旅行消費額では、前年の13万6693円から10.7%増となる15万1374円（推計）。どちらも過去最高に。

直近10年の訪日外国人数をグラフでまとめ。日本政府観光局（JNTO）は、2014年の1年間に日本を訪れた訪日外国人の人数を前年比29.4％増の1341万4000人と発表。市場別の首位は台湾で282万9800人。続いて韓国275万5300人。

直近10年の日本人出国者数推移をグラフでまとめ。日本政府観光局（JNTO）は、2014年の年間での日本人出国者数が前年比3.3％減の1690万3000人と発表（推計値）。

日本百貨店協会によると、2014年12月の訪日外国人の売上高は前年比175.1％増の100億円超となり、初めて単月で100億円を上回った。年間売上高は90.1％増の730億円とほぼ倍増。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年11月オーストラリア・アメリカ・イギリス）。3カ国すべてが2014年4月以降8カ月連続で前年比を上回る結果で、なかでもオーストラリアは38％の大幅増に。

【比較グラフシリーズ】日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2014年10月オーストラリア・カナダ・ニュージーランド）。ニュージーランドが前年比22％の大幅増。渡航者ではカナダが9月にオーストラリアへの出国者数超えに。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年11月タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）。タイが前年比32.9%増の6万8000人、シンガポールが同33.5%増の2万6700人といずれも3割を超える伸び。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年11月韓国・中国・台湾・香港）。中国が前年比103.6%増の大幅増の23万9000人。中国・台湾・香港では11月までですでに年間の過去最高を上回る結果に。

【比較グラフシリーズ】日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2014年10月ハワイ・グアム）。グアムは前年比マイナス9.3％の6万600人、ハワイも2.7％減で前月のプラスからマイナス転化に。

ラスベガス観光局によると、2014年の観光客数4100万人になる見込みだ。ラスベガスが4000万人を超えるのは初めてで、これまでの最高だった2012年の3972万7000人を上回った。

若者の「いま」をテーマにした白書2014年版が完結。若年層のスマホ利用率は8割以上、そのうち9割はLINEユーザーの実態が明らかに。求人情報のインテリジェンスが発表。

国連世界観光機関（UNWTO）が発表した「世界観光指標」によると、2014年の国際観光客到着数（宿泊者数）は過去最高の11億人超の見通し。米州やアジア・太平洋地域が成長をけん引。記事には方面別推移グラフあり。

2014年10月の主要旅行業者の総取扱額は前年同月比1.9%増の5943億947万円。海外旅行取扱額は前年比微減、国内旅行は2.3％増で関西方面が好調。外国人旅行は39.8％増の120億円と堅調な伸びが続く。

観光庁は2014年7月～9月の宿泊旅行統計調査の結果（暫定値）を発表。外国人は同25.7％増の約1154万人泊となり37都道府県で前年比を上回った。外国人のうち中国・台湾・韓国・香港で6割を占める結果に。