検索タグ "調査"

クリテオが発表した2014年上半期の「Travel Flash Report」によると、同期間中に旅行サイトで行なわれたモバイルでの予約は前年比20％増となり、デスクトップの伸び率を大きく上回る結果となった。

博報堂DYメディアパートナーズの調査によると、70代が音楽観賞やスポーツ観戦などのコンテンツに消費する年間金額は、約3.1万円。お小遣いは1か月約5.3万円で、子供と孫には年間66.9万円を消費。

アビームコンサルティングは、「価値観別消費実態調査2014」を実施した。それぞれの価値観の違いに対応したマーケティング施策を打つことが重要だとする。

武蔵野銀行グループのぶぎん地域経済研究所は、「さいたまスーパーアリーナ」の経済波及効果について、直接効果が261億円、経済波及効果を394億円と試算。雇用創出効果は3644人としている。

フジヤマNAVIが富士山5合目で実施した調査で、登山直後の人の81.3％が富士登山への再登頂に意欲を示した。登山中に見た景色の感想が多く上がったほか、精神面での充実をあげる人も見られた。

日本百貨店協会によると、2014年8月の訪日外国人の売上高は41.3％増の約47億円、購買客数は53.9％増を記録し、8月の過去最高を更新。中華圏とASEANを中心に、韓国も復調の兆し。

インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）が調査で、回答者の約4割が「旅行にぜひ持っていきたいもの」に「スマートフォン」をあげた。「旅行先でも毎日使用するつもり」は約7割。

ジャストシステムの調査で、LINEのスタンプをもらうために企業と「友達」になったことがあるとの回答は44.3％。アプリインストールや商品購入なども多く、スタンプが有力なツールになっている。

カンター・ジャパンがインターネットユーザーを対象に実施した調査で、日本SNS利用率は66.5％。1位はインドネシアの98.5％で、アジア諸国が上位に。7位台湾（94.9％）、10位マレーシア（94.2％）、11位シンガポール（93.8％）など。

ニールセンの調査によると、東南アジアでオンラインショッピングをする消費者が大幅に増加。特に旅行サービスは最も広く購入され、シンガポール人とマレーシア人の購入意欲は世界1位2位を占める。

ダイドーブレンドの「ご褒美に関する意識調査」によると、2013年の自分へのご褒美消費額は平均33万円。「旅行・レジャー」は「スイーツ」、「ファッションアイテム」などに続いて5番目の結果に。

ソニー生命保険の「シニアの生活意識調査2014」によると、シニアが現在使用しているSNSは、Facebookが28.5%で最も多く、LINE(16.2%)、Twitter(15.5%)、mixi(7.3%)が続いた。

経済産業省によると、2013年度の国内の消費者向けEC市場規模は、前年比17.4％増の11.2兆円に拡大。宿泊・旅行業・飲食業は22.1％増の1.8兆円、EC化率は1.26ポイント増の7.38％と大幅に上昇した。

トリップアドバイザーは、日本を含む10カ国を対象に、有給休暇と休暇中の仕事に関する国際比較調査を実施。日本の有職者の取得予定有給休暇日数についてはワースト1の11日だった。

博報堂と慶應義塾大学の調査で、Facebookの1人あたりの友人数が多い都道府県は1位東京都、2位に沖縄県。人口の多い首都圏よりも地方の方が友人数が多く、特に九州地方が目立った。

トリップアドバイザーは日本語以外の過去1年のクチコミ評価をもとに、「日本人がまだ知らないかもしれないハワイ2014」を発表。日本人のイメージと異なる、新たなハワイの魅力を体験できるという。

博報堂は単身・独身男性「ソロ活動系男子（ソロ男）」について、マーケティング活動支援を開始した。平均所得が低いが可処分所得が高く、マーケティング対象としての可能性が高いという。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査で、2014年7月～9月の国内旅行全般の業況感が微増となった。特に京阪神が＋29と好調で、「海外旅行からシフトしているファミリーが多い」とのコメントも。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査で、2014年7月～9月の海外旅行全般の業況感が2ポイント改善。緩やかな回復基調が続いている。特にビジネス需要の回復が顕著。

マイボイスコムの調査で、家計の中で「ここ数年で費用が増えていると感じているもの」の1位は、「携帯電話・スマートフォンなどの通信費」。3台以上ある家庭の1か月平均費用は1.94万円。