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トリップアドバイザーの旅行者実態調査で、無料サービスが宿泊施設の選択の重要な目安となっていることが判明。特に「朝食サービス」と「客室内無料Wi-Fi」がポイントに。

クロス・マーケティングが実施した「ゆるキャラに関する調査」によると、認知度1位は「くまモン」（96.9％）、2位は「ふなっしー」（91.2％）。地域PRにアンテナショップやお土産も貢献している調査結果も。

Hotels.comは、先ごろの2014年W杯ブラジル大会の組み合わせ抽選後、日本国内でのブラジルのホテル検索数が抽選前の12倍に増加したと発表。特に、予選リーグ開催の3都市は、世界で5番目に多く検索。

ジャパン・ホテル・リート・アドバイザーズの2014年の国内旅行動向調査では、消費増税後も国内旅行への高い意欲が見られる結果。予算は「今年同様」が6割。「増やす」が3割で「減らす」を上回った。

ロイヤリティマーケティングの「Ponta消費意識調査2013年12月」によると、「年末年始に購入したい商品・サービス」で「旅行（宿泊を伴うもの）」は3位（13.8％）。前年の1位からランクダウンの結果。

マイクロソフトの検索エンジンBingは日本における「2013年検索ワード大賞」を発表。観光地部門では、国内は1位が札幌、2位が東京ディズニーランド、海外は1位が台湾、2位がシンガポールに。

エクスペディアジャパンは、有給休暇・国際比較調査を発表。世界24ヶ国、18歳以上の有職者男女8219人から回答によると有休取得率の世界最下位は日本、2位には韓国、3位にはイタリアという結果に。

今年のクリスマスの過ごし方、トレンドは「自宅で家族とゆっくり」。クリスマスに過ごしたい旅行先は「北海道」「北欧」「ハワイ」が人気、雪やイルミネーションがポイントに。

帝国データバンクの調査によると、2014年に節目を迎える「周年記念企業」は全国で12万2237社。このうち、上場企業は279社。10周年のグリー、30周年のKDDI、100周年のチョーヤ梅酒など。

マクロミルによると、年末年始の9連休で「国内旅行」の予定は全体の10.9％。「外食」（35.3％）、「デパート・ショッピングセンター」（26.0％）に次ぐ3番目。「出費を伴う外出予定はない」は半数近くに。

エイチ・アイ・エス（HIS）は予約状況に基づき、2013年の年末年始の海外旅行は「早・長・遠」の傾向であると発表。6ヶ月前、3ヶ月前の予約割合が拡大したほか、平均単価も10％増で推移している

楽天トラベルの年末年始の国内旅行予約状況は、前年比37.5％増の過去最高。日数は3泊4日が43.0％増、7泊8日は62.4％増と長期化。アンケート調査とあわせて「高・遠・長」の傾向を指摘する。

オンライン海外出張手配ソリューション「ゲットゼア」利用企業への調査結果で、BTMのオンライン予約率は全世界平均で78％、最も高い米国では81％になった。別調査の全世界平均58％を上回った。

ジェイティービー（JTB）が発表した年末年始（2013年12月23日～2014年1月3日出発）の旅行人数（推計）は、国内・海外ともに過去最高。最大9連休の日並びの良さと冬の賞与増が意欲喚起。

購買支援サイト「価格.com（カカクドットコム）」の調査によると、2013年の冬ボーナスは推定平均支給額57.1万円で前年比2.1万円（3.8％）増。使い道は「旅行」「商品・サービス購入」にかける金額が増加。

厚生労働省の調査結果で、旅行業、宿泊業の労働時間、休暇取得状況が最低レベルにあることが判明。週間の所定労働時間は39時間40分～50分で、最も短い金融業、保険業に比べると約2時間長いことになる。

エイビーロード・リサーチ・センターによると、年末年始期間のツアーの新規問合せ数は、前年比11％増と好調。9連休で定番のほか中遠距離のデスティネーションの人気が高まり、旅行日数も微増に。

産労総合研究所の出張旅費に関する調査で、コスト削減に取組む企業の姿が鮮明に。国内出張は「テレビ会議やウェブツールによる代替」、海外出張は「割引チケットや旅行パック利用」が最多。

産労総合研究所の調査で、グローバル人材育成目的の海外研修を実施する企業は、回答者全体の25.0％。ただし、今後実施する企業（14.4％）をあわせると約4割が取り組みを開始していることになる。

日本法規情報株式会社が同社運営サイトのユーザーの意識調査によると、「現在の収入に満足していない」が全体の7割以上。現在の貯蓄については、「100万円未満」が全体の過半数を占めていると発表。