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フォートラベル会員に聞いた今年行きたい海外旅行先で国別トップはタイに。次いでスペイン、フランスが続いた。男性にはアジア、女性にはヨーロッパが人気。

Googleが発表した観光スポットのストリートビューランキングで、アジア圏では富士山が1位。トップ10以内に軍艦島や大阪城など日本の観光地が4か所ランクインし、アジアでの日本人気が顕著な結果に。

楽天リサーチの2014年正月（年末年始）の過ごし方に関する調査で、海外旅行と宿泊を伴う国内旅行は前年と比べて最も減少した過ごし方であることが判明。連休の長さに反して旅行需要は伸びなかった。

日本政策金融公庫総合研究所の調査で、自社サイト開設、WiFi環境の整備をしている企業の訪日客の利用割合が高いことが分かった。企業業績も訪日客の利用割合が高い企業の方が良い結果に。

トリップアドバイザーの「トラベラーズチョイスホテルアワード2014」で、世界7123軒のうち、日本からは125軒が選出。日本のベストホテル部門の1位は3年連続でパークハイアットが受賞した。

フォートラベルが会員を対象に実施した「2013年－2014年・年末年始の旅行動向調査」で、期間中の海外旅行が前年を下回ったことが判明。旅行好きの年末年始は需要予測と異なる動きとなったようだ。

ホテルズドットコムが、定期調査の結果をもとに発表した2013年の日本人の人気海外旅行先TOP20で、東南アジア諸国の都市が上昇。バンコクが初の3位に入った。円安の影響との分析も。

プリンセス・クルーズの旅行に関するアンケート調査で、30～69歳の53％が日本発着クルーズに「行ってみたい」と回答。また、調査結果から、クルーズが旅行の不安や不満を解決できるとの見解も示した。

ソーシャルメディアマーケティングのトレンダーズの調査で、10代～30代の女性が日常的に閲覧するソーシャルメディアはLINEとYouTubeが多いことが判明。なかでもLINEは、いずれの年代でも4割を超えた。

短期観光動向調査によると、2013年10月～12月の宿泊旅行実施率は36.2％で、前年より1.7ポイント増加。ただし、2014年1月～3月の宿泊旅行意向は、前年を下回る39.5％に低下した。

大阪商工会議所の小売店、飲食店を対象にしたアンケート調査で、40.6％が「外国人観光客が地域の買い物消費を拡大している」と回答。中国客の回復とイスラム圏からの観光客増加の傾向が表れている。

全国の10代から30代の一般男女500人を対象にした企業のソーシャルメディア活用に関する調査で、発信された情報に対してアクションをしたことがある人は過半数になることがわかった。

カンター・ジャパンの調査によると、日本におけるスマートフォンのOS別販売シェアはiPhone（アイフォーン）が69.1%、Android（アンドロイド）の機種のシェアが30.0%。

都市圏在住の生活にゆとりある45～55歳の男女を対象にした調査で、7割以上が自分自身の海外旅行習熟度を「中・上級者である」と評価。「海外旅行上級者」であると自己評価している人は19.3％。IHG調べで。

株式会社リビジェンの企業のソーシャルメディア活用に関する調査では、消費者に受け入れられやすい企業の投稿者（中の人）は「ユニークな投稿をするタイプ」の人気が高い傾向に。

野村総合研究所の「NRI生活者1万人アンケート調査（金融編）」で、「老後生活への準備」として生活資金の準備と仲間づくりへの意識が高く、「趣味や旅行のための仲間づくり」に6割が関心を持っているという結果に。

観光地はどのように観光人口を拡大していくべきか――。日本交通公社（JTBF）は旅行動向シンポジウムで「80年代ツーリズム」、「FIT中心のインバウンド」、「スマート観光地」の3つの取組みを取り上げた。

JTB総合研究所の「バブル世代」を対象にしたライフスタイルと旅行消費に関する調査で、旅行の情報収集や申込み時に、約7割の人がインターネットを利用。当時のパッケージツアー利用者は現在の利用率も高いという。

JTB総合研究所の調査によりと、「バブル世代」の旅行への関心は高いものの、社会やライフステージの変化により異なるタイプが存在。変化、進化している実態が明らかに。バブル世代への対応を呼びかけた。

エクスペディアが米国で実施した飛行機内でのマナー調査によると、1番迷惑だと思うのは「子供の面倒を見ない親」（41％）。全回答者の63％が「子供と一緒に旅をしている親に不快を覚える」との思いも。