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日経BPコンサルティングの「Webブランド調査2014－春夏」で、旅行関係系サイトのブランド価値が急上昇。上昇率トップ2は「じゃらんnet」、「JTB」で、全体50位内に新たに4社がランクイン。

ポイントサービス「Ponta」の消費意識調査（2014年6月）で、消費増税を実感するとの回答が84.7％となり、4月の調査時よりも10ポイント以上増加。旅行への購入意欲は改善したが、増税前には及ばす。

JTB総合研究所が女性を対象に実施した調査で、旅行を思い立つきっかけで「旅行会社のパンフレット」（42.0％）は2番目。SNS発信をする目的の旅行は20代で1割。

観光庁が発表した2013年10月－12月期の日本人国内旅行消費額は、前年比2.7％増の5兆3570億円。日帰り旅行の消費額は前年並みだったが、宿泊旅行は3.5％増の4兆914億円に増加。

ICT総研の調査によると、2013年度の国内タブレット端末出荷台数は前年比46％増の713万台と急激に拡大。2015年度は1041万台と増加を続け、2016年度には普及率は5割を上回ると予測。

訪日外国人客に対する「首都圏の公共交通利用に関するアンケート調査」で、満足度が9割以上と判明。ただし、「分かりやすさ」の評価は低く、ITとリアル案内所を連携した改善が必要だとする。

JATAの旅行市場動向調査で、2014年4月～6月の海外旅行全般の業況感が－23に改善。羽田発着の増便や景況感の回復で、3か月後はこの1年半の現況を上回る回復を期待している。

JATAの旅行市場動向調査で、2014年4月～6月の国内旅行全般の業況感が3か月前より6ポイント下落。消費増税は若干の影響だが、訪日増加よるホテルの手配や価格高騰などの影響を指摘する声が見られた。

労務行政研究所の調査で、過去3年間に国内出張費用を削減した企業は約3割と判明。「日当の見直し」が最多で、宿泊料の見直し、テレビ・インターネット会議の導入・活用も3割を超えた。

JTB総合研究所が女性を対象に実施した「女性の時間の使い方と旅行に関する調査」で、フルタイムで働く女性の平日の平均労働時間は9.1時間と判明。自分の時間が増えているとの回答が増加。

スカイスキャナーは「予約のベストタイミング調査」で、最も海外航空券が安くなるのは出発8週間前の購入であると発表。早期ほど安いとは限らず、ピーク時に安くなる方面も判明。

労務行政研究所の「国内・海外出張旅費に関する実態調査」で、海外出張時の航空機の利用クラス、国内出張時の新幹線グリーン車利用の基準が、役員を中心にダウングレードしていることが判明した。

電通が18か国・地域で実施した「ジャパンブランド調査2014」で、日本への好意度、訪日意欲の高い国・地域の上位はASEAN諸国が上位を占めた。日本に対する好意・関心度合が急上昇している。

トリップアドバイザーが世界48都市を比較した「旅行者物価指数2014」で、旅行者物価の安い国1位ハノイと物価の高い国1位ロンドンの差は3倍以上と判明。日本はワースト14位。

JTB総合研究所の「女性の旅行と情報収集についての調査」で、パッケージツアーや宿泊施設の申し込みにインターネットを利用する割合は、海外旅行で5割を超えたことが判明。国内旅行は7割以上。

ジャストシステムの調査によると、利用OSでGoogle　ChromeがIEに肉薄する結果に。ネット接続のデバイスではノートPCで60.2%。次いでスマートフォン51.9％となった。

財務省が発表した2014年4月中の国際収支状況（速報）で、旅行収支が177億円の黒字となったことが判明。4月の訪日外国人旅行者と出国日本人が人数ベースで逆転。旅行の国際収支黒字は約44年ぶり。

スマートフォンの市場調査を日本、アメリカ、中国（都市部）で実施。次もiPhone（アイフォーン）の購入を考えている日本人の割合は82％と高い結果に。

ボストンコンサルティンググループは2013年の日本の富裕世帯数（家計金融資産100万ドル以上）は124.0万世帯と推計。円安の影響で約30万世帯減少となったが、家計金融資産は15兆ドルに増加。

博報堂DYメディアパートナーズ・メディア環境研究所の「メディア定点調査2014」で、1日あたりの接触時間は携帯電話・スマートフォンがパソコンを上回り2位にランクイン。スマホ所有率はほぼ6割。