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2013年度の「ロングステイに関する意識調査」で、ロングステイをしたい希望国1位にマレーシア。マレーシアの1位は8年連続。アメリカ本土も2009年以来10以内にランクインした。

カンター・ジャパンの調査によると2014年1月～3月の日本での新規契約・機種変更したスマートフォンの57.6％がiPhone。前年同期の49.0％より8.6ポイント拡大。

労務行政研究所が東証第1部上場企業を対象に実施した、2014年夏季ボーナスの妥結水準調査によると5.7％増の70万5792円となり、3年ぶりに増加。

博報堂生活総合研究所は2014年5月の生活インデックスレポートを発表し、5月も増税による買い控えの影響が続いている提示。ただしゴールデンウィークの旅行などコト消費は影響なかったと分析する。

トリップアドバイザーは2013年の日本語のクチコミ評価をもとに、「2014年朝食が美味しいホテルランキング」を発表。1位はホテルピエナ神戸が2年連続で受賞。トップ20の半数以上が昨年もランクイン。

矢野経済研究所によると、国内ソーシャルギフト市場は2012年が22億円（発行金額ベース）、2013年度は45億円に倍増する見込み。若者中心にメッセージに添えた利用方法に。

フォートラベルは、会員のクチコミ評価で「日本全国・道の駅ランキングTOP20」を発表。トップ20内に沖縄から4か所、北海道から8か所が選出され、両道県の人気の強さが目立つ結果。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングはインドネシアとマレーシアの訪日旅行意向調査の結果を発表。今後の受入れには「正しい情報提供」と「柔軟な対応」が重要になると提言。

「マリンダイビング」誌の「ダイブ＆トラベル大賞2014」で、海外ダイビングエリア部門の1位にはパラオが選出。ダイビングツアー旅行会社部門では1位はエス・ティー・ワールド。

博報堂の新しい大人文化研究所は、団塊世代を含む60代の孫に対する意識の変化を指摘し、新しい消費機会があると発表。孫と友達関係を楽しむシニアが増加しており、孫との国内旅行への意欲が高いという。

JTBの調査によると、スポーツの1か月あたりの平均費用は28,781円。となった。シニア男性ほど費用が高く、50代、60代は平均の2倍以上。東京五輪の観戦意向は約7割で、ボランティア参加の希望も。

新聞通信調査会の世論調査で、朝刊を「読んでいる」人の合計は79.3％。2011年度以前の80％台には回復していない。特に若い年代ほど、新聞離れの傾向が顕著で、インターネットニュースの接触率が高い。

市場調査会社のカンター・ジャパンが日米でタブレットの浸透率を調査。日本が18％、アメリカが37％で、日本は昨年6月末の15％から半年で3％伸びた。

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は情報セキュリティの脅威について、2013年度のランキングを発表。1位はメールを使った組織へのスパイ・諜報活動で、一般企業にまで対象が広がっている。

企業広報戦略研究所の上場企業の広報力調査で、サービス業は業界別ランキングで全16業種中14位となった。全領域で平均を下回る中、特に「危機管理力」の低さが指摘された。

ジャストシステムの調査で、企業のマーケッターが最も注目しているウェブサービスは「位置情報系サービス」と判明。「画像・動画系」の関心も高く、スマホでのプロモ長さは15秒が理想と回答。

トリップアドバイザーが発表した外国人旅行者のクチコミ評価が高い日本の宿泊施設の外国人宿泊者割合は、平均で3割超。また、9割超えが無料Wi-Fiサービスを提供。

クロス・マーケティングの「O2Oサービス利用状況調査」によると、O2Oサービスの利用率は43.3％、実店舗利用者は35.6％。LINE利用者の実店舗利用率は約7割と高い。

JTBの調査で、過去3年間にスポーツ実施を目的とした旅行（1泊以上）をした人は約4人に1人との結果に。トップ3はスキー（34.9％）、登山（22.7％）、ゴルフ（21.0％）で、男性シニアが多い。

日経BPコンサルティングのブランド価値評価調査「ブランド・ジャパン2014」で、LINEが一般消費者によるブランド評価順位（BtoC）の上昇ランキング1位に。その他SNSは大きく順位を落した。