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マクロミルの調査によると、今年、成人式を迎える全国の新成人の「日本」「自分」の未来は「明るい」という回答が大幅上昇。また、9割以上がSNSを利用、友人とのコミュニケ―ションの実態が明らかに。

イギリス最大の消費者団体Which?は、航空会社に対する満足度調査を実施した。その結果によると、長距離路線部門でベストエアラインはニュージーランド航空(87%)とシンガポール航空(87%)となった。

観光庁が発表した2013年7月～9月の中国人訪日旅行市場の分析で、全体的な回復期にある中、特にビジネス客の回復が先行。観光・レジャーでは20代女性が増加し、若年層の友人旅行という客層変化も見られる。

JTBモチベーションズは、148人に実施した調査結果から社内イベントが企業業績と関係が深いと発表。社内イベントを企業の業績向上に繋げるためには「効果的な企画・運営が重要」と提言。

東京商工リサーチが実施した経営者アンケートで、2014年の景気は「良くなる」との回答が約半数を占めた。ただし賃金は「変わらない」が6割弱で、慎重に足元固めを使用とする経営者が多い。

J.D.パワー・アジア・パシフィックの「2013年日本ホテル宿泊予約ウェブサイト顧客満足度調査」で、顧客満足度が下落傾向にあることが判明。「予約／変更手続き」の影響度が最も高いという。

ニールセンは、2013年のインターネット訪問者数ランキングを発表。調査結果では、パソコンからのネット利用は減少傾向、スマホアプリ利用者数の首位は「LINE」がで月平均利用者は2119万人に。

国際航空運送協会(IATA)は、航空業界の財政予測について、2013年と2014年の航空会社全体の純利益をそれぞれ129億米ドルと197億米ドルに上方修正した。

エクスペディアの出張旅行に関する調査によると、世界の約75％の出張者がプライベート旅行よりも「何らかの贅沢をする」と回答。日本人は53％が「何も贅沢はしない」と回答し世界1位に。

日本旅行・アメリカンエキスプレスは、2014年の出張市場について、世界的に価格が上昇するとの見通しを発表。特にアジア太平洋の上昇が北米や欧州を上回るが、日本ではLCC参入による競争激化で微減も予想。

日本交通公社（JTBF）観光政策研究部次長の塩谷英夫氏は2014年の国内旅行市場について「やや厳しい1年になる」との予想を発表。増税と景気へ不安で2014年の「旅行回数が増える」との回答が減少。

トリップアドバイザーの調査で、約6割の宿泊施設、および消費者が備品の持ち出しがあった（持ち出しをした）と回答。無料提供の洗面道具などが多いが、タオルや電池など意外なアイテムも。

日本旅行業協会（JATA）によると、会員会社の2013年9月～12月の海外旅行全般の業況感は－19となり、前回より4ポイント改善。3か月後はさらに上昇を見込み、緩やかだが回復基調にある。

日本旅行業協会（JATA）によると、2013年10月～12月の国内旅行全般の業況感は前回ほぼ同じ＋13となり、好調を持続。すべての業態でプラスとなった。宿泊の単価上昇の傾向ありとのコメントも。

トリップアドバイザーの旅行者実態調査で、無料サービスが宿泊施設の選択の重要な目安となっていることが判明。特に「朝食サービス」と「客室内無料Wi-Fi」がポイントに。

クロス・マーケティングが実施した「ゆるキャラに関する調査」によると、認知度1位は「くまモン」（96.9％）、2位は「ふなっしー」（91.2％）。地域PRにアンテナショップやお土産も貢献している調査結果も。

Hotels.comは、先ごろの2014年W杯ブラジル大会の組み合わせ抽選後、日本国内でのブラジルのホテル検索数が抽選前の12倍に増加したと発表。特に、予選リーグ開催の3都市は、世界で5番目に多く検索。

ジャパン・ホテル・リート・アドバイザーズの2014年の国内旅行動向調査では、消費増税後も国内旅行への高い意欲が見られる結果。予算は「今年同様」が6割。「増やす」が3割で「減らす」を上回った。

ロイヤリティマーケティングの「Ponta消費意識調査2013年12月」によると、「年末年始に購入したい商品・サービス」で「旅行（宿泊を伴うもの）」は3位（13.8％）。前年の1位からランクダウンの結果。

マイクロソフトの検索エンジンBingは日本における「2013年検索ワード大賞」を発表。観光地部門では、国内は1位が札幌、2位が東京ディズニーランド、海外は1位が台湾、2位がシンガポールに。