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株式会社リビジェンの企業のソーシャルメディア活用に関する調査では、消費者に受け入れられやすい企業の投稿者（中の人）は「ユニークな投稿をするタイプ」の人気が高い傾向に。

野村総合研究所の「NRI生活者1万人アンケート調査（金融編）」で、「老後生活への準備」として生活資金の準備と仲間づくりへの意識が高く、「趣味や旅行のための仲間づくり」に6割が関心を持っているという結果に。

観光地はどのように観光人口を拡大していくべきか――。日本交通公社（JTBF）は旅行動向シンポジウムで「80年代ツーリズム」、「FIT中心のインバウンド」、「スマート観光地」の3つの取組みを取り上げた。

JTB総合研究所の「バブル世代」を対象にしたライフスタイルと旅行消費に関する調査で、旅行の情報収集や申込み時に、約7割の人がインターネットを利用。当時のパッケージツアー利用者は現在の利用率も高いという。

JTB総合研究所の調査によりと、「バブル世代」の旅行への関心は高いものの、社会やライフステージの変化により異なるタイプが存在。変化、進化している実態が明らかに。バブル世代への対応を呼びかけた。

エクスペディアが米国で実施した飛行機内でのマナー調査によると、1番迷惑だと思うのは「子供の面倒を見ない親」（41％）。全回答者の63％が「子供と一緒に旅をしている親に不快を覚える」との思いも。

マクロミルの調査によると、今年、成人式を迎える全国の新成人の「日本」「自分」の未来は「明るい」という回答が大幅上昇。また、9割以上がSNSを利用、友人とのコミュニケ―ションの実態が明らかに。

イギリス最大の消費者団体Which?は、航空会社に対する満足度調査を実施した。その結果によると、長距離路線部門でベストエアラインはニュージーランド航空(87%)とシンガポール航空(87%)となった。

観光庁が発表した2013年7月～9月の中国人訪日旅行市場の分析で、全体的な回復期にある中、特にビジネス客の回復が先行。観光・レジャーでは20代女性が増加し、若年層の友人旅行という客層変化も見られる。

JTBモチベーションズは、148人に実施した調査結果から社内イベントが企業業績と関係が深いと発表。社内イベントを企業の業績向上に繋げるためには「効果的な企画・運営が重要」と提言。

東京商工リサーチが実施した経営者アンケートで、2014年の景気は「良くなる」との回答が約半数を占めた。ただし賃金は「変わらない」が6割弱で、慎重に足元固めを使用とする経営者が多い。

J.D.パワー・アジア・パシフィックの「2013年日本ホテル宿泊予約ウェブサイト顧客満足度調査」で、顧客満足度が下落傾向にあることが判明。「予約／変更手続き」の影響度が最も高いという。

ニールセンは、2013年のインターネット訪問者数ランキングを発表。調査結果では、パソコンからのネット利用は減少傾向、スマホアプリ利用者数の首位は「LINE」がで月平均利用者は2119万人に。

国際航空運送協会(IATA)は、航空業界の財政予測について、2013年と2014年の航空会社全体の純利益をそれぞれ129億米ドルと197億米ドルに上方修正した。

エクスペディアの出張旅行に関する調査によると、世界の約75％の出張者がプライベート旅行よりも「何らかの贅沢をする」と回答。日本人は53％が「何も贅沢はしない」と回答し世界1位に。

日本旅行・アメリカンエキスプレスは、2014年の出張市場について、世界的に価格が上昇するとの見通しを発表。特にアジア太平洋の上昇が北米や欧州を上回るが、日本ではLCC参入による競争激化で微減も予想。

日本交通公社（JTBF）観光政策研究部次長の塩谷英夫氏は2014年の国内旅行市場について「やや厳しい1年になる」との予想を発表。増税と景気へ不安で2014年の「旅行回数が増える」との回答が減少。

トリップアドバイザーの調査で、約6割の宿泊施設、および消費者が備品の持ち出しがあった（持ち出しをした）と回答。無料提供の洗面道具などが多いが、タオルや電池など意外なアイテムも。

日本旅行業協会（JATA）によると、会員会社の2013年9月～12月の海外旅行全般の業況感は－19となり、前回より4ポイント改善。3か月後はさらに上昇を見込み、緩やかだが回復基調にある。

日本旅行業協会（JATA）によると、2013年10月～12月の国内旅行全般の業況感は前回ほぼ同じ＋13となり、好調を持続。すべての業態でプラスとなった。宿泊の単価上昇の傾向ありとのコメントも。