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2018年に企業がサイバー攻撃に要した対応コストは12％増で1社あたり平均1300万ドル（約14億円）。対応コストが最多だったのはマルウェア対応。アクセンチュアらが調査。

マクロミルがこのほど「会社員の夏休み」をテーマとする調査を実施。夏休みがある会社員が8割で残る2割は「夏休みなし」との結果に。

総務省によると、2人以上の世帯における2018年のネットショッピング利用率は4割。1カ月支出平均は1万2610円で、このうち旅行関係費が24.4％と最も高く、前年比26.9％増と大きく伸びていることがわかった。

このほど発表された「世界で最も大気汚染がひどい国」ランキング。不名誉なリストにランクされたアジア諸国の実態について、観光業とのかかわりを分析した。

JTB総合研究所が「歴史的な建築物がある集落や町並み（重要伝統的建造物群保存地区）」での観光に関する調査を実施。訪問経験は全体の約7割。

矢野経済研究所が地方自治体のインバウンド誘致が、「人」「カネ」「知識・スキル」が課題になっていると指摘。「組織や予算の規模だけでなく、専門特化した高度な施策が必須のフェーズに突入している」などと分析している。

リクルートが恒例の「エイビーロード海外旅行調査」を今年も発表。

トリップアドバイザーが日本人旅行者の2019年夏休み旅行の傾向を発表。人気の旅行先は北海道、長野県の順。同行者はカップルが最多。

2020年の東京オリンピック開催期間中の過ごし方は「特別なことはしない」が6割。会場以外を含む観戦意欲は、関東圏の居住者で約4割強。

日本財団が「海外と日本」を対象とした18歳意識調査を実施。過半数が海外生活に興味を持ち、理由として「行ってみたい国・地域・場所がある」（50.6％）、「海外の文化が好き・関心がある」（50.2％）などを挙げた。

観光庁が訪日旅行者を対象に、タビナカで困ったことや公共交通利用に関する課題を調査。約4割が「困ったことはなかった」と回答するも、コミュニケーションなど複数の課題が明らかに。

アジア・インタラクション・サポートがタイ旅行者向け日本旅行情報サイト「Chill Chill Japan」上でタイ人の訪日旅行に関する意向調査を実施。トップは「富士山」で変わらないが、タイ人の最新動向が浮き彫りに。

OTAアゴダが旅行予約データをもとに「夏の人気デスティネーション」を発表。日本は世界的に人気上昇で、東京は全地域の予約のトップ10にランクイン。

長崎市観光コンベンション協会が市商店街に外国人の来店状況についてアンケートを実施。日帰り観光の多いなか、来店前のプロモーション施策の実施が課題に。

観光庁がこのほど、訪日外国人旅行者の医療に関する実態調査を実施。5％がタビナカでの病気・ケガを体験。旅行保険加入者は7割だった。

世界中の女性たちが就職段階からハードルの高さに悩んでいる状況が判明。ブッキング・ドットコムの調査で、日本以外の国々でも厳しい現実が浮き彫りになった。

初の10連休となったGW。旅行需要はどう動いたか。観光庁が調査結果を発表。

Aカードホテルシステムの調査によると、出張に伴う年間平均宿泊数は前年並みの「41泊」。出張予算は東京・大阪で1泊9000円から1万円、地方都市で8000円程度に。

ふるさと納税は旅行に寄与するか。エアトリの調査で、ふるさと納税をした人のうち1割超が、納税した地域を訪れていたことが判明。

日本ミシュランタイヤが「ミシュランガイド愛知・岐阜・三重2019特別版」を発表した。初の東海地方セレクション、3県全域を同時調査、1冊で展開するのも初めて。