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いわゆる“インスタ映え”のための消費経験は30代・40代が若者層を上回る。男性は経験者が6割に。

マイナビトラベルが実施した卒業旅行に関する実態調査によると、卒業旅行に行く大学生は全体の77.8％。国内旅行が平均回数1.72回、海外旅行が1.14回。旅行計画で重視する要因も分析。

広告・マーケティング事業のCriteo（クリテオ）によると、北東アジアにおけるモバイル売上の66％はアプリ経由のものだった。2017年第4四半期の購買行動調査結果より。

フェイスブック（Facebook）が旅行業界向けの広告商品を拡充。ユーザーが旅行先を検討している段階で、広告をリーチできるようにするもの。

帝国データバンクによると、東京都で「正社員が不足している」企業は2018年1月時点で前年比5.3ポイント増の50.8％。業種別では建設業やサービス業で不足が多い。

ホテルズ・ドットコムが世界の旅行者がシェアした体験のテーマランキングを発表。東京と京都では富士山が1位。伝統やオリンピックも。

ジャストシステムによる調査で、1日あたりの利用時間が長いアプリは「ゲームアプリ」。増加が顕著なのは「動画アプリ」で、2年前の1.4倍に拡大。

日本観光振興協会が春休みの週末における各都市の観光予報を発表。最も混雑が予想されるのは「福岡」。

クレジット取引セキュリティ対策協議会が、クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた実行計画を策定。なりすましなどによる不正利用被害も分析。

中小企業を対象にした調査によると、月間50名以上のインバウンドに対応する企業は約8割が「クレジットカード（デビットカード含む）決済に対応」。日本政策金融公庫総合研究所調べ。

スマートフォンからのネット利用者数がPCのピーク時を超えるように。今後は成長率が鈍化し、アプリなどサービス提供者間の競争激化も。

マイナビがこ実施した調査によると、大学生のスマホ保有率は98.8％。1日あたりの利用時間は約3時間。

中国人旅行者のモノ消費は依然として人気。関西を訪れる中国人の4割が、「買物」を目的に訪日することが明らかに。

中国銀聯カードが2018年の春節期間の中国人訪日旅行動向が発表。食事体験や地方への個人旅行がトレンドに。

スマホにインストールしたアプリの数は1ユーザーあたり平均82.4個。そのうち実際に利用するアプリは約2割。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングと立教大学、フラーが実データを元に調査。

観光庁の調査によると、2017年の日本人国内旅行消費額は前年比0.7%増の21兆1,028億円となった一方、日本人国内旅行の一人1回あたり旅行単価は同0.2%減の32,606円と前年を下回った。

観光庁が実施した旅行・観光消費動向調査によると、日本の旅行消費額(国内旅行、海外旅行)が名目GDPに占める割合は4.6%で、最も高いドイツの約2分の1にとどまることが分かった。

マイクロソフトが企業におけるデジタルトランスフォーメーション（デジタル変革）の現状を調査。2021年までに国内総生産の約5割がデジタル製品・サービスが占める展望が発表。

飲食店予約サービス「オープンテーブル」がまとめた「訪日外国人が予約した日本のレストラン」によると、人気1位は東京・原宿のオーガニック料理店「eatrip」。2位は渋谷の居酒屋「開花屋」。

ビザの調査によると、世界全体において過去2年間で旅行者に人気の高かった渡航先は日本がアメリカを抜いてトップとなった。予約や渡航先での支払いを含む全旅程の出費額ではサウジアラビアがトップ。