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JTBが2016年の日本人海外旅行市場の実態をまとめた「JTB REPORT 2017 日本人海外旅行のすべて」を発行。海外旅行の手配や旅行中の活動、旅行先の傾向などを分析。

リクルートライフスタイルの「じゃらん宿泊旅行調査2017」で、2016年度の旅行実施率が過去最低に。旅行費用総額も7000億円減少し、7兆878円に縮小。

日本生産性本部が発表した「レジャー白書2017」概要によると、2016年度の余暇市場は前年比2.0％減。手軽にできるスポーツなどが人気に。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査で、2017年4月～6月期の海外旅行の業況感（DI値）は前期比8ポイント増の－20。訪日・国内とも前期より回復。

大和ネクスト銀行の調査によると、夏休み一人旅の両替額は「1万円超～5万円以下」が34.0%、「5万円超～10万円以下」が28.2%、「10万円超～20万円以下」が18.8%となり、平均額は8.9万円。

エクスペディアグループがダイナミックパッケージを使った旅行に関する調査を実施。滞在期間や予約時期、キャンセル率などを分析。

マクロミル調べ。仕事を持つ母親が子供と一緒に過ごすために取得する有給休暇や夏季休暇は平均4.1日。キッズウィーク賛成派は27％、反対派が32％。

宿泊客の満足度の観点でも、直接予約とモバイルアプリが重要な要素となっていることが、J.D.パワーのホテル宿泊客満足度調査で明らかに。

2017年4月の訪日旅行者によるドラッグストアでの消費購買件数は前年比4.5％増を記録したものの、単価は4％減で1万4688円に。カスタマー・コミュニケーションズ社調べ。

Hotels.comによる中国人旅行者の動向調査によると、1年間の海外旅行頻度は3回から4回に増加。8割が「一回の旅行で複数都市を訪問する」と回答。

GDS事業のセーバーによる調査によると、「会社指定の旅行会社がある」ビジネスパーソンは全体の78％。海外旅行手配は指定旅行会社とのメール経由が過半数以上に。

日本生産性本部による日米のサービス品質比較調査によると、ほぼすべての分野で「日本のサービス品質が米国を上回る」結果に。旅行やホテルでは日米の認識の差も判明。

「サステナブル・トラベル」に関する意識調査で、「エコ・フレンドリーな宿泊施設と知ったら宿泊意欲が高まる」割合は11か国中で日本が最下位。Booking.com調べ。

はとバスが発表した2016年度の東京観光コース利用人数は前年比9.6％増の93万4306人。93万人超えとなり、バブル期の1989年度に匹敵する好調ぶりに。

アクセンチュアが人工知能（AI）による経済成長のインパクトに関するレポートを発表。宿泊・飲食業界の高い成長性が示される結果に。

ニールセンの調査によると、PCユーザー全体（3880万人）に対して、アマゾンの利用者が1342万人、次いで「楽天市場」が1211万人、「Yahoo！ショッピング」が974万人。主な購入品ランキングも発表。

政府が2018年からの導入を検討中の「キッズウィーク」による国内旅行消費の創出効果は約0.4兆円に。みずほ総合研究所が試算。

グーグル（Google）はこのほど、2017年上半期の検索ランキングを発表。急上昇ワード4位に「てるみくらぶ」がランクイン。

旅行調査の大手フォーカスライトが、最新の旅行市場動向データを発表。消費の主役となる若者層とオンライン旅行の成長との関係性も提示。

日本リサーチセンターの調査で、夏休みの連休数は5日間が最多。人気の過ごし方は「国内旅行」。夏休みの取得に消極的な人が半数を占める状況も。