2020年の観光産業はどこに進むのか? ― 観光関連企業・組織のリーダーが発信する「年頭所感」をまとめてみた

2020年を迎え、旅行や観光関連企業・組織のトップが年頭所感や新年の挨拶として事業方針や決意を表明した。今年は、観光産業はもとより日本の経済活動に大きな影響をもつ東京2020オリンピック・パラリンピック開催が開催される年。トラベルボイスでは、読者が各社の今後の活動方針が読み解くことができるように、トラベルボイスでは原文のまま紹介する。

今年は政府が掲げた目標「訪日4000万人」に向けた総仕上げの一年(観光庁長官・田端氏)であり、世界中から注目される好機(日本政府観光局 清野理事長)でもあるといった大きな期待を背景に、主要企業のリーダーがそれぞれの事業に照らした戦略や展望を説明。一方で、多くの企業が、昨年発生した多くの自然災害や日韓関係の悪化、今後定着していくであろう新技術の活用などにも触れ、新たな時代の幕開けを占う発言をしている。

以下、1月5日までに公開された各社の2020年の方針を整理した(それ以降、公開されるものについては、順次追加する)。発表された年頭所感や新年挨拶は以下のとおり。

行政・観光機関

旅行会社・OTA・テクノロジー企業など

航空会社と系列旅行会社・GDS

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