観光産業の復活へ、 観光関連企業・組織トップの2021年「年頭所感」を整理してみた

2021年を迎え、旅行や観光関連企業・組織のトップが年頭所感や新年の挨拶として事業方針や決意を表明している。そこでは、世界経済に未曾有の混乱と影響をもたらしたコロナ禍に揺れた2020年の振り返り、そこから学んだ2021年に活かすべき課題、観光産業の復活を見据えた事業展開に向けた強い想いが読み取れる。

そのなかで、政府が一丸となって感染拡大防止と観光需要回復のための政策を推進する方針(観光庁長官・蒲生篤実氏)やオールジャパン体制で東京五輪開催や国際交流の再開に向けて取り組みたいとする展望(日本政府観光局(JNTO)理事長の清野智氏 )を説明。一方、観光事業者・企業は、独自の構造改革を推進する考えのほか、デジタル化(DX)の加速なども踏まえた「新たな価値の創造や提案」などに対峙する姿勢が多くみられた。

トラベルボイスでは、読者が各社・各組織の今後の活動方針を読み解くことができるように、原文のまま紹介している。以下、1月3日までに公開された年頭所感を整理したもの。それ以降に公開されたものについては、順次追加・更新する。

行政・観光機関

旅行会社・OTA・テクノロジー企業など

航空会社と系列旅行会社・GDS

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