世界27カ国・地域のAI利用調査、日本の旅行系企業の46%が「AI検索ツールによって旅行業界の構造が変わる」と予想

決済プラットフォームを提供するAdyen（アディエン）は、年次調査「ホスピタリティ＆トラベルレポート 2025」（英語）を発表した。この調査は、ホスピタリティおよび旅行業界における消費者と企業のトレンドを把握することを目的とし、世界27か国・地域の消費者4万人、ホスピタリティ企業8102社（日本から消費者2000人、企業300社を含む）を対象に実施したもの。

日本の消費者が旅行の予約や検索でAIを活用する割合は11%で、前年よりも増加したものの、グローバル平均の34％を23ポイント下回った。

日本の消費者のAI活用の具体例としては、「旅行中のトラブル対応」（65％）、「ネット上の情報ノイズの軽減」（62％）、「パーソナライズされた旅行提案」（63％）、「効率的な旅行のアイデア探し」（60％）などが挙げられた。グローバルでは「パーソナライズされた旅行提案」（72％）が最も多く挙げられ、日本の消費者と比べると、パーソナライゼーションに対するニーズが相対的に高くなった。

企業の対応では、日本のホスピタリティ・旅行系企業の46％が、AI検索ツールによって2025年以降の旅行業界の構造が変わると予想。41％が「AIによる体験のパーソナライズ化が今後の業界変革の鍵になる」と回答した。AIサービスを導入している企業は、日本、グローバルとも35%。