ジャパンブランド調査2025、都道府県の認知度上位は10年変わらず、欧米で低い温泉地の認知度

電通は、世界20の国・地域の20~59歳の1万2400人を対象に「ジャパンブランド調査2025」を実施した。15年目となった今回の調査では、訪日観光、日本文化、地方創生、日本の食、日本製品、ライフスタイル、価値観など多岐にわたる設問から最新のインサイトを分析した。

欧米で低い温泉の認知度

都道府県別の認知度・訪問経験・訪問意向については、東京都が最も高く、北海道、大阪府、京都府が続いた。過去10年を振り返ると、認知度の上位は、ほぼ固定化している。主要都市別では、札幌市、大阪市、京都市が突出して高い。

地方部の認知度・訪問経験・訪問意向は依然として低いものの、一度でも地方部を訪問した場合の満足度は96.2%、再訪意向は93.4%とともに高水準となった。

温泉地の認知では、国・地域間で大きく異なる結果となった。英語圏・欧米文化圏では、温泉地の「非認知率」が近隣アジアを大幅に上回る。例えば、カナダでは4人に3人(74.9%)、豪州(52.0%)とスペイン(48.1%)は半数程度が提示した温泉地をいずれも認知していなかった。

桜シーズンに続く「紅葉シーズン」のポテンシャル

訪日を希望する時期については、桜シーズンに集中。桜シーズンに次ぐ訪日希望時期は、国・地域ごとの関心が分散した。訪日経験が豊富な日本ファン層は「紅葉シーズン」が次の需訪日希望時期になり、米国では「夏休みシーズン」、中国は比較的「紅葉シーズン」の需要ポテンシャルが高くなった。

国際観光における日本の競争力では、日本は「再び観光に訪れたい国」として52.7%の支持を集め、13カ国・地域中1位に。次いで高い韓国(20.0%)とは32.7ポイント、米国(16.6%)とは36.1ポイントの差となり、旅行先としての地位が着実に向上している。

観光目的での日本への再訪意向も2023年30.6%、2024年34.6%、2025年52.7%と上昇を続けている。香港と台湾を除き、円安効果以上に食や製品への魅力が訪日を後押ししている傾向がみられ、電通は旅行地としての日本人気が一過性でないことがうかがえるとしている。

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