調査・統計・マーケティング

楽天リサーチの調査で、スマートフォンの利用傾向が50代を境に大きく異なることが判明。旅行関係のアプリやサイトは、ニュースや交通情報と同様に世代格差なく利用されている。

博報堂は、カジノを含む統合型リゾート（IR/MICE）に関する全国調査で、潜在的な消費総額全国計で13.5兆円になると推計。人気1位のお台場には年間約2400万人の国内在住者の来場を試算。

Hotels.comは「夏休み取ります宣言！」キャンペーンを実施。独自調査で、職場内で先に夏休みを取ると宣言した人がいると取得しやいが6割だったことを受け、夏休みの取りやすい雰囲気の醸成を目指す。

JTBは2013年の海外旅行者の大幅減について、中韓への需要減少と円安の影響と説明。海外旅行にカジュアルなイメージを持つ層が増えた結果、為替レートに影響を受けやすい市場になったと分析した。

観光庁は訪日外国人消費動向調査（2014年1月－3月）の結果から、訪日外国人の動向を分析。今回は日本滞在中にあると便利な情報として「無料WiFi」、「交通手段」が約半数を占めた。

総務省の外国人旅行者の受入環境の整備状況に関する調査で、ビジット・ジャパン事業の約5割が効果の把握がされていないことが判明。送客数が目標の5割に満たない事業も約5割あった。

消費者庁によると、商品を購入・サービスを利用した販売形態で「インターネット通販」と回答した人は4割となり、カタログ販売、テレビショッピングを超えた。調査にインターネットは使用していない。

ダイキンが、東京在住の外国人を対象にしたアンケート調査で、「自国よりも暑い」と回答したのは88％。「耐えられないくらい暑い」が25％、東京五輪など夏の屋外観戦に自信がないは5割強を占めた。

ネットエイジアの「ビジネスパーソンの旅のテクニックに関する調査」によると、特典航空券が取りやすい(予約しやすい)と思うと答えた回答者は、JALの交換経験者で66.7%、ANAの交換経験者で60%。

ドイツ観光局によると、2014年1月～4月の日本人のべ宿泊数は、前年比3.4％減の32万7075泊。外国人全体では5.4％増で、中国は18.6％増の51万泊となり、欧州トップ10市場に近い成長を遂げている。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年6月の訪日外国人の人数は、前年比17．3％増の105万7000人。2014年1月から6月までの累計では、前年同期比26．4％増の626万人で過去最高のペース。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年6月の日本人出国者数は、前年比0.3％減の129万6000人（推計値）。2013年下半期から2014年4月までは減少が続いてきたが5月はプラスに転化。6月は再びマイナスに。

帝国データバンクの調査によると、2013 年の収入高合計は前年比 7.7％増の約 8616 億 2900 万円となり、2013 年の増収企業は 81 社で全体の49.7%を占めた。ランキング首位はオリエンタルランド、2位はUSJに。

日本百貨店協会によると、2014年6月の全国百貨店売上高は前年比4.6％減の約4884億円で、3か月連続マイナス。ただし、前々年比は1.6％増、前回の消費増税のあった97年6月より減少幅は0.2ポイント小さい。

アサツーデイ・ケイの調査によると、日常生活における“幸せ度合”が高いのは60代シニアと判明。特に女性の方が高く、旅行や食べ歩きなど外出を伴う趣味が多様なのが特徴。

日本政策投資銀行は先ごろ、「東京オリンピック・パラリンピック前後の主要なインフラ整備・都市開発の計画・構想」の一覧を公表。開発による変化をビジネスチャンスとして活用するための調査を進めている。

ヴァリューズによると、旅行・交通カテゴリのサイトの6月の訪問者数ランキングは1位楽天トラベル、2位じゃらんnet、3位日本航空/JAL（JL）。トップ10内の多くのサイトで訪問者数が2ケタ減となった。

総務省の調査で、2013年のネット普及率は82.8％で、利用者数は初の1億人超え。、20代、30代はスマホでの利用率がパソコンを逆転し、スマホへのシフトが加速している。

ナビタイムジャパンがの訪日旅行者向けスマートフォンアプリ「NAVITAME for Japan Travel」のダウンロード数が0万ダウンロードを超えた。1日あたり約2500人が利用しているという。

東京サマーランドが小学生の子供がいる親1000人に行った調査で、今年の夏休みのレジャー予算は7割近くの家庭が3万円以内で、レジャー1回あたりの平均予算は約1万5000円を予定している結果に。