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富士ゼロックスは2015年9月15日から、音声ガイドアプリ「SkyDesk Media Trek」で「横浜発祥の地をめぐる散策コース」を追加。スポットに近づくと音声が自動的に流れる仕組み。

観光庁はTwitterイベント「観光地ウィーク」を開催。投稿時に共通ハッシュタグと日替わりのテーマを付けて投稿するだけで、参加可能。2015年9月24日～30日まで。

日本への旅行を予定しているタイ人を対象にした調査で、全体の69.0％が訪日旅行のリピーターであることが判明。「過去1年以内」に日本への観光旅行をした人が41.6％に。JTB総合研究所調べ。

関西国際空港の国際線旅客数で秋夕・中秋節・国慶節期間はおよそ91万300人、前年同期比で140%程度の旅客数増を見込む。シルバーウィーク期間はおよそ29万6000人と予想。

国内ホテル料金の上昇に反し、国内出張旅費は減少傾向。産労総合研究所の調査で、国内宿泊出張時の宿泊料金の平均額が、すべての役職で前年を下回る結果に。

JTBコーポレートソリューションズが出張手配システム「J'sNAVI Jr.（ジェイズナビジュニア）」の機能を拡充。法人向けクレジットカードとのデータ連携などが可能に。

594の離島を有する長崎県の新聞配達ルートをGPSで可視化した映像が、ウェブサイトおよびYouTubeで公開。長崎新聞社がデジタル時代に人が直接情報を届ける意味を再認識する目的で制作。

富山県は2015年9月1日から11月30日まで、2015年秋の特別プログラム「大人の遊び、33の富山旅。」を発表。富山県と東京台東区・墨田区を対象にした33の体験型観光プランと専用ハンドブックを公開。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）はこのほど、小型無人飛行機「ドローン」で撮影した映像が「飛び出すように動く」電子パンフレットを開発。昨今の動画人気などに着目した取り組み。

海外出張時の航空機の利用クラス基準について、役員は「ビジネス」または「エコノミー」と規定する企業がそれぞれ32.8％と同率に。産労総合研究所の調査結果。

2014年の国内インポートブランドの市場規模は前年比10.3％増の2.1兆円となり、4年連続でプラス成長。その要因は、日本人富裕層の活性化と訪日外国人客の需要拡大と、矢野経済研究所が発表。

旅行予約サービス「DeNAトラベル」が2015年9月14日より、スマートフォン向けサイトに国内高速バスの予約機能を追加。第一弾は国内高速バス11事業者と連携、10月には50社までに範囲を拡大する予定。

箱根山（大涌谷周辺）の噴火警戒レベルが3から2へ引き下げになったのを受け、箱根町では、警戒区域の収縮と交通機関の一部を解除。通行止め道路の一部も解除し、該当のバスルートも変更に。

阿蘇山の噴火、および警戒レベルの引き上げを受け、気象庁や周辺の自治体などが噴火に伴う道路や観光等の最新情報を発信。「阿蘇火山博物館」「草千里ガ浜」「南阿蘇温泉郷」などは立ち入り可能。

全日空（NH）が展開中の「スター・ウォーズプロジェクト」で「R2-D2」塗装機の塗装作業が完了。10月には羽田に到着、遊覧イベントや定期就航を開始へ。チャーター便によるシンガポールツアーも。

オーストラリア・パース空港はクラウド型の最新技術導入でコスト削減へ。アマデウスの空港向けシステム「Amadeus Airport Common Use Service (ACUS)」の導入を発表。

カーニバル・ジャパンが代表取締役社長の人事を発表。2015年9月14日付けで木島榮子氏が退任し、現・代表取締役の堀川悟氏が就任へ。

デルタ航空（DL）では、2015年9月1日付けで人事異動を発表。日本地区法人営業統括部長に倉田博樹氏が就任。

観光庁は、携帯電話の位置情報を活用し、訪日外国人の動態調査を実施。地域別に24時間365日を1時間ごとに推計が可能で、訪日外国人FITの旅行実態と潜在的ニーズを把み、観光地づくりに活かしていく。

オーストラリア政府観光局（TA）は都内で旅行会社向け商談会を開催。アンドリュー・ライリー日本・韓国局長は、日本旅行業協会（JATA）の田川博己会長ともに記者会見を実施した。