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日経BPコンサルティングは、次回で15回目となるブランド価値評価調査の選考対象を発表。旅行・観光業や交通系電子マネー系のほか、一部の高級消費財などのノミネート状況を記載。

グーグルが、2014年の検索キーワードランキングを発表。急上昇ランキングは「ワールドカップ」「妖怪ウォッチ」「ソチオリンピック」。トップ10ほか「Japan」というキーワードを使ったランキングを掲載。

KLMオランダ航空（KL）は、同社のオンライン予約サイトで「Airbnb（エアビーアンドビー）」が提供する個人宅の空き部屋を予約できる動線を追加。さきごろ発表のAirbnbによる航空機滞在プランに続く。

ヤフーは、カーナビゲーションアプリ「Yahoo! カーナビ」で新たにタブレット用に最適化された画面デザインを提供。スマホアプリでは2画面に分かれたいた情報を1画面表示に。機能向上や情報追加も。

ロイヤル・カリビアン・インターナショナル（RCI）は、次世代型新造船「クァンタム・オブ・ザ・シーズ」の日本寄港計画を発表した。上海を母港に韓国と組み合わせ、計7港54回の寄港を計画している。

グーグル（Google）は2014年の海外からの日本の旅行関連検索のトレンドを発表。インバウンドに焦点をあて、英語による日本の観光・食・工芸品などの検索キーワード傾向やランキングで。食では引き続き「枝豆」人気。

2014年も日本人のスマホシフトが鮮明に。ニールセンのネットサービス利用状況ランキングでは、アプリ1位が「LINE」で2年連続、スマホ1位の「Google」は前年比32％増の3450万人に。その他サービスでもスマホがPCを超える数値が散見。

【比較グラフ】日本政府観光局（JNTO）によると、2014年11月の訪日外国人の人数は前年比39.1％増の116万9000人。1月から11月の累計では1200万人突破で年間では1300万人を超える見込み。

【比較グラフ】日本政府観光局（JNTO）によると、2014年11月の日本人出国者数は、前年比3.4％減の135万3000人。6月以降は6か月連続でマイナスとなっている。

日本旅行業協会（JATA）は年末年始の旅行の人気方面ランキングを発表。会員会社345社601名が選んだ1位は、海外旅行はハワイ、国内旅行は沖縄。女子旅やクルーズ、スキー旅行などが増加。

ANAグループは、2015年2月1日以降の国際線旅客便発券分に適用される燃油特別付加運賃(燃油サーチャージ)を値下げする。また、2015年1月1日から国際線貨物に適用される燃油サーチャージも値下げする。

2015年夏、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）の新オフィシャルホテルが開業予定。名称は「The Park Front Hotel at Universal Studios Japan（ザ パークフロントホテルアットユニバーサル・スタジオ・ジャパン）」に決定。

宿泊施設の客室単価をあげるには？景気だけでなく、施設の売り方がポイントとなることをホテルコンサルタントでレベニュー・マネジメント第一人者の堀口洋明氏がわかりやすく解説するホテル経営改善コラム。

ルフトハンザ・ドイツ航空(LH)の子会社ユーロウイングは、A330-200型を最大7機リースし、2015年末から新たに国際線で低コスト運航を開始する。まず、A330-200型3機で米フロリダ州、南アフリカ、インド洋などに路線展開する計画。

ANAセールスは、日本在住外国人を対象に「日本橋江戸前文化体験モニターツアー」を実施。東京都が実施中の「地域資源発掘型実証プログラム」事業の一環で、無料参加できる体験型ツアー。

リクルートライフスタイルが提供するクーポン誌「ホットペッパー（HOT PEPPER）」では、中国、台湾、香港、タイ、アメリカからの訪日旅行体験に関する調査を実施。目的の一位は「日本食」、メニューは「ラーメン」が人気。国ごとに異なる傾向も。

楽天リサーチによると、今冬にスキーやスノーボードに行く人は22.9％。20代は36.5％と3割を超え、行かない人と同率に。決め手は、「交通手段が便利」、「雪質」、「温泉」の順。グルメもポイントに。

ホテルズドットコム（Hotels.com）は、旅行者を対象に年末年始の過ごし方に関する調査を実施。それによると、全体の約4割が自宅以外に滞在予定。その理由や今後の旅行先に関する意向も明らかに。

東京ディズニーリゾートは、「ディズニーのおとな旅」の一環として、2015年1月より使用できる45歳以上限定チケット「45PLUS（プラス）パスポート」「45PLUSプレミアムパスポート」を販売。平日特別料金など特典で。

日本旅行業協会（JATA）の発表資料で振り返る、海外渡航自由化50年の歴史は今回が最終回。これまでの50年間で旅行業界が築き上げてきたビジネスモデルを評価するとともに、次の50年に成すべき役割やその方向性を探る。