調査・統計・マーケティング

訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2015年9月オーストラリア・アメリカ・イギリス）。3市場とも9月は単月として過去最高を記録。

国内の主要業界によるポイントやマイレージの年間発行額の推計値で、航空業界の2013年度の最少発行額は595億円、ネット通販業界は288億円となった。野村総合研究所の調査によるもの。

JTB総合研究所が実施した「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2015）」で、スマホ経由の旅行商品予約・購入利用は30代以下女性の過半数に至ることが判明。旅行体験の共有は動画サイト利用が急増傾向に。

航空会社の選定に関する調査で、消費者が重視する点は「信頼できること」（52.4％）と「安全性が高い」（52.0％）が過半数超。LCC利用経験者は増加。マイボイスコム調べ。

日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2015年6月オーストラリア・カナダ・ニュージーランド）。カナダは昨年4月以降プラス遷移で継続。

関東在住のビジネスパーソンを対象にした調査で、東京五輪開催による「交通インフラの拡充」への期待が上昇。特に羽田空港アクセス線の拡充への希望が6割に。

シニアを対象にした生活意識調査によると、スマートフォンを現在利用しているのはは34.9％、タブレット端末利用者は19.5％。LINEの利用率は23.1％で前年比6.9ポイント増に。ソニー生命保険調べ。

総務省による「我が国のインターネットにおけるトラヒック総量の把握」調査（2015年5月時点）で、固定通信の合計ダウンロードデータ量が前年比53.5％、モバイルのみのデータ量は41％増に。

トリップアドバイザーによると、朝食付き１泊あたりの宿泊料金が一番安い都市はブエノスアイレス。最も高いのはニューヨークで東京は2番目に高いことが分かった。

ホテルズドットコム（Hotels.com）の宿泊予約実績にもとづく調査で、訪日外国人に最も人気の滞在先・総合1位は「東京」。韓国では大阪が1位、福岡が10位にランクイン。

栃木県・日光を訪れた外国人へのアンケートをもとにした「日光インバウンド調査」。全体の87.6％が「訪問一回目」、そのうち約６割が日帰り旅行。交通手段では9割が鉄道利用。あしぎん総合研究所調べ。

入れ墨がある人の入浴を許可する温泉施設は約3割、条件付きで半数弱に拡大する。観光庁が全国の宿泊施設に調査。

今夏の訪日外国人の旅行消費額が、ついに1兆円を突破。訪日外客数の伸びを上回る増加率で、中国の伸びが続く。消費額に占めるシェアは46％に。観光庁の訪日外国人消費動向調査より。

日本政府観光局（JNTO）によると、2015年1月から9月までの訪日外国人累計は1448万人に達し、年間で過去最高だった2014年の1341万人を超えた。2015年9月は46.7%増の161万2000人に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2015年9月の日本人出国者数（推計値）は、前年比0.3％増の152万6000人。16カ月連続でマイナスが続いてきたが、ようやくプラスに転じた。

総務省統計局が、2014年の全国消費実態調査（単身世帯）の結果概要を発表。それによると、一人暮らし世帯の消費支出平均は月間16万545円。性別や世代に応じて異なる消費傾向も明らかに。

京都文化交流コンベンショビューローは、2015年の中国・国慶節休暇（2015年10月1～7日）中に京都を訪れた中国人旅行者の動向を発表。京都市内ホテルのうち73％が昨年同時期よりも宿泊増に。

JTBは、住民の観光活性化意欲を可視化し、都道府県別の結果を発表。1位は岩手県だが、観光誘引力とのクロス分析の結果、外に対する魅力アピールが課題だと判明。東京都や大阪府は住民の観光意欲向上が課題に。

観光庁が主要旅行業者49社の旅行取扱状況速報（2015年8月分）を発表。総取扱額は7131億5240万円で前年比増減0％。外国人旅行では楽天が前年比倍増以上に。

博報堂の40代から60代対象の意識調査で、60代の約9割が「シニアと呼ばれたくない」。現代の中高年は「若さ」「新しいものやコトに敏感」で従来の同世代とは違うと思っていることも分かった。