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【年頭所感】　JTB代表取締役社長の髙橋広行氏。グローバル事業への投資積極化を推進する方針を表明。訪日旅行者向けには、ネット販売や商品造成、日本到着後のタッチポイント増強など、多角的に事業強化。

ANAホールディングスCEOの片野坂真哉氏が、2016年を迎えるにあたって年頭所感を発表。「夢は大きく。世界の70億人にとってなくてはならないANAグループに」と展望を示した。

ブッキング・ドットコムの北アジア地区リージョナル・ディレクター、ジェームス・ホワイトモア氏が2016年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2016年はインバウンドのリピーター拡大に注力、地方の宿泊施設との連携強化も加速。

【年頭所感】 楽天 代表取締役会長兼社長・三木谷浩史氏。eコマース、デジタルコンテンツ、金融分野にIT技術を活用したフィンテック（FinTech）を3本柱として「楽天経済圏」さらに拡大していく方針。

2016年の旅行・観光ビジネスに関わる年間予定は？　旅行市場の推移予測とともに、根拠となる市場環境や動向、トレンドなどをJTB発表の「2016年旅行動向見通し」からまとめてみた。

HISは2016年1月3日から、ハウステンボス子会社の供給電力を店舗で販売。国内300店のネットワークを活用する。「初夢フェア」では旅行と同時申込みで割引キャンペーンも実施。

【年頭所感】日本政府観光局（JNTO）理事長・松山良一氏。2016年はインバウンドへの日本社会全体の大きな期待に応えるべく、「ビジット・ジャパンの旗手」として国内外での活動に専心。

日本旅行業協会（JATA）会長田川博己氏が、2016年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2016年を「海外旅行復活の年」に設定、海外渡航者2000万人達成に向けた需要喚起への取り組みを表明。

トリップアドバイザーは旅行動向調査をもとに2016年の旅行トレンドを発表。日本人の旅行予算は67万人でアジア最高額。宿泊施設の決定要素の日本と世界の比較なども。

2016年のイベントやトピックスで、世間の関心が最も高いのは「マイナンバー制度スタート」（回答数：236人）と判明。分野別の流行予測では「民泊」や「VRコンテンツ」なども。トレンド総研発表。

長野県のスノーリゾート「Hakuba Valley」で、2015年から2016年にかけた冬期は外国人スキー客が約3割増の20万人超えとなる見通しを発表。好調の要因はリピーター率の高さなどと分析。

Airbnbは受験シーズンに向け、遠隔地からの受験生向けにキャンペーンを実施。「Airbnbでホーム受験しよう！」と呼びかけ、自宅のような環境を提供できるホームシェアリングをアピールしている。

楽天は、中国のネットショップ大手「京東（ジンドン、JD.Com）」が提供する越境ECサイト「京東全球購（JDワールドワイド）」との協業に合意。楽天市場・旗艦店をJDワールドワイドサイト内に開設、日本の商品を中国の消費者に。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）は2015年12月25日より、画像共有サービス「ピンタレスト（Pinterest）」を使ったキャンペーンを実施。「2016年に行きたい旅」テーマのアルバム（ボード）を募集。

クロアチア政府観光局東京事務所は、2015年12月31日をもって閉鎖する。今後、日本からの問い合わせは現地・ザグレブのクロアチア政府観光局が対応する。

ハワイ州観光局は、「映画 妖怪ウォッチ エンマ大王と5つの物語だニャン！」で、ワイハーリゾートが映画舞台となったことを記念して、映画半券キャンペーンを2015年12月19日から開始した。

LCCタイガーエア台湾が日本路線を拡充。2016年に福岡と名古屋に台北を結ぶ路線をそれぞれ開設し、日本路線を計8路線、就航都市（空港）は6都市に。

レストラン予約サイト「オープンテーブル」は、ニューヨーク、ロンドン、ベルリン、東京のベジタリアンレストランを12店厳選、発表した。年末年始の疲れた胃にやさしい世界の12選。

海外の現地発着オプショナルツアー予約サイト、ベルトラが、今年の年末年始の予約動向を集計、人気エリアのランキングを発表。一位は昨年と同様にハワイのオアフ島、2位はグアム、3位はタイのバンコクとなった。

【コラム】中国人観光客の爆買いから民泊まで、インバウンド一色となった2015年の日本。観光ジャーナリスト・千葉千枝子氏が注目すべき出来事を振り返る。