検索キーワード "9"

「2014年スポーツマーケティング基礎調査」によると、スポーツを目的とした観光・旅行に行ったことがあること答えた人が半数（50.5%）にのぼった。今後の意向では、スポーツ観戦目的で旅行をしたい人は約3割。

アウンコンサルティングが世界40カ国を対象にした検索エンジンの利用シェア調査を発表。多くの国でGoogleが1位、Bingが2位となっている一方、韓国ではNaver、中国ではBaiduが首位で異なる傾向。

エクスペディアジャパンの調査で、シニア女性の63％が「夫と一緒の旅行は気楽でよい」と回答していることが判明。独立した子供との旅行は9割が望み、4割弱が子供からのプレゼントを期待。

外国人旅行者を取りこむ対策で「何から始めればいいの？」という方に、観光分野のマーケティングで経験豊富な野田彩子氏がわかりやすくマーケティングを解説。今回は、英語に勝る「強くポジティブな印象」と「強み」の再確認について。

労務行政研究所によると、東証一部上場企業の2014年末賞与・一時金は平均で前年比4.6％増の70.9万円となり、2011年以来3年ぶりの増加となる見込み。支給月数も67.2％の企業で前年より増加の予定。

KNT－CTの2014年8月の取扱額は、海外旅行が前年比3.0％減、国内旅行が9.3％減。団体旅行は国内学生以外が前年割れ、自社企画も絞り込み戦略で2ケタ減となる中、クラブツーリズム海外は2ケタ増に。

日本旅行の2014年8月の販売額総計は、前年比2.4％増の422億7520万円。海外旅行は1.7％増、国内旅行は1.7％増、国際旅行は24.8％増で、いずれも前年を上回った。

クック諸島観光局は、10月より同局の日本におけるレップオフィスにディープブルー合同会社を指名。今後は同社が日本国内の観光情報の提供および各種プロモーションを行う。

星野リゾートの代表・星野佳路氏にインタビュー。「国内需要から利益を出せない産業は、インバウンドを増やしても経済活性に繋がらない」と根幹の重要性を訴える星野氏に、今、観光産業に必要な「改革」について聞いた。

森記念財団 都市戦略研究所が発表した「世界の都市総合力ランキング」で東京が4位に。外国人旅行者増加で「文化・交流分野」の順位が向上、その他分野の他国との比較で「強み」「弱み」も明らかに。

総務省によるデータ通信利用実態調査。スマートフォンや携帯電話などモバイル経由の総データ通信量が前年比47.9％と大幅増。時間帯別では平日利用と週末利用の違いが明らかになった。

LINEの登録ユーザー数が2014年10月9日時点で世界5.6億人、うち日本人は5400万人に達した。月間のアクティブユーザー数は1.7億人以上。1日のコミュニケーション数は202％増の1.6億件に。

地域活性事業を展開するあわえは、明治時代に建てられた銭湯「初音湯（はつねゆ）」をリノベーション。9月22日に開所し、交流施設として地域住民などに開放している。

外務省は、トルコ南東部とイスタンブール、アンカラなどで発生しているデモに伴い注意喚起。隣国シリアで勢力拡大中のイスラム国に対し、クルド人支援の派兵を求めて抗議活動を行っており死傷者が発生していることから。

LINEは日本交通と提携し、タクシー配車サービス「LINE TAXI」を発表。LINEアプリや専用公式アカウントから指定された場所へ配車する。新たに開始する「LINE Pay」での支払いも可能。

リクルートと大分県は、若年層需要創出プロジェクトで新たに「温泉」テーマに。会員登録をした22歳の若者は、大分県内100カ所の温泉施設・宿の日帰り温泉入浴が何回利用しても無料に。将来の地域リピーターにつなげていくことが狙い。

外務省領事局海外邦人安全課は、このほど2013年の「海外邦人援護統計」を発表。トップの要件は「犯罪被害」の5353件で全体の3割を占めた。そのうち、最も多いのは「窃盗被害」（4400件、4660人)。

全日空（NH）が発表した2014年8月の旅客輸送実績によると、国際線旅客数は前年比8.8％増の68万5,052人となった。利用率は81.4％となり今年度で最高を記録した。

JALは、2014年12月から2015年1月に発券される国際線航空券への燃油特別付加運賃(燃油サーチャージ)について、現行の適用額を据え置く。

ANAセールスは海外ダイナミックパッケージ「旅作（たびさく）」の利用者数10万人突破を記念してセールを実施。ユナイテッド航空利用のパラオ方面設定や、WEB操作のサポート体制も拡充する。