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アウンコンサルティングは、アジア10か国における日本の観光地の年間月別検索数ランキングを発表。市場別で最も1位が多かったのは東京、2番目は北海道との結果となった。

楽天リサーチが実施した「日本の世界遺産に関する調査」で、今後行ってみたい遺産は屋久島、富士山、厳島神社の順。満足度の高い遺跡は小笠原や屋久島、知床、白神山地など自然系が上位となった。

日本航空/JAL(JL)は、 アマデウスのITソリューション「アルテアスイート」を導入し、1969年に稼働開始した既存の旅客サービスシステムを刷新する。

ANAホールディングスは、取締役会においてミャンマーの航空会社Asian Wings Airways Limited（ＡＷＡ）への出資を取り止めることを決議した。外部環境の変化のため。

JTB総合研究所の「国内線LCC利用者の意識と行動調査2014」で、国内線LCCの利用率は15.8％となり、前回調査よりも増加。利用理由は「安い」が最多だが、「最近高くなってきた」のイメージも。

トリップアドバイザーの調査で、転職経験者の35％が「転職旅行」を経験したことが判明。平均旅行費用は12.2万円で、ハネムーンに次ぐ人生の節目旅市場として定着しつつある。

観光庁がとりまとめた2014年4月の旅行取扱状況年度総計（速報）によると、主要50社の総取扱額は、前年比3.4％増の5249億円。海外・国内とも1か月でプラス転化となった。

マリーナ・ベイ・サンズ（シンガポール）などを運営する米ラスベガス・サンズは、日本での統合型リゾート（IR)設立の法的枠組みが整い次第、大阪に投資する意思表明。アジア主要都市に近く魅力的な立地との認識から。

HISは、額面総額200億円の資金調達を、ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の発行で行なうことを決定。旅行事業とテーマパーク、運輸、宿泊など周辺事業の資金とし、商材の内製化を強化する。

JCBとBIGLOBEは7月23日～、訪日外国人に高速データ通信サービスを5日間無料とするSIMカードを無料配布。先着600名限定で利用者アンケートを検証し、SIMカード販売の本格展開に備える。

JTB関東は7月1日付で、エリア内6県の観光局的機能を担う協議会を、宿泊施設や土産・飲食店、交通機関、自治体などと設立。ユニークベニューの開発なども行ない、流入人口増加と地域活性化を図る。

ユニークなスペースの貸し借りをマッチングさせる「スペースマーケット」。国内や訪日のMICE市場にもつながるビジネスが見据える将来をCEO重松大輔氏に聞いた。

楽天リサーチの調査で、スマートフォンの利用傾向が50代を境に大きく異なることが判明。旅行関係のアプリやサイトは、ニュースや交通情報と同様に世代格差なく利用されている。

博報堂は、カジノを含む統合型リゾート（IR/MICE）に関する全国調査で、潜在的な消費総額全国計で13.5兆円になると推計。人気1位のお台場には年間約2400万人の国内在住者の来場を試算。

Yahoo!トラベルは8月20日のリニューアルにあわせ、オープニングキャンペーンを実施。Yahoo！トラベル原資でTポイント15％を追加し、宿泊施設の原資分とあわせ、20％～29％のTポイントを加算。

エミレーツ航空(EK)は、毎日3便体制で運航中のドバイ／ヨハネスブルグ線を10月26日から毎日4便に増便する。

春秋航空日本(IJ)、成田国際空港、京成電鉄は、8月1日のIJの新規就航を記念して、8月1日～9月12日まで、3社合同で｢Spring Japan × 成田国際空港 × 京成電鉄プレゼントキャンペーン｣を実施する。

マリアナ政府観光局は、9月から“文化”をアピールする新たなイベント「インターナショナル・カルチャー・フェスティバル」を開催。毎週土曜の夜に、ガラパン地区のパセオ・デ・マリアナで行う予定。

Hotels.comは「夏休み取ります宣言！」キャンペーンを実施。独自調査で、職場内で先に夏休みを取ると宣言した人がいると取得しやいが6割だったことを受け、夏休みの取りやすい雰囲気の醸成を目指す。

JTBは2013年の海外旅行者の大幅減について、中韓への需要減少と円安の影響と説明。海外旅行にカジュアルなイメージを持つ層が増えた結果、為替レートに影響を受けやすい市場になったと分析した。