検索タグ "JNTO"

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年10月韓国・中国・台湾・香港）。中国は前年比84.0%増の大幅増で22万3300人となったほか4カ国すべてが直近4カ月にわたり前年比を上回る結果。

観光庁は日本政府観光局などと、MICE見本市「第24回国際ミーティング・エキスポ（IME2014）」と「MICEシンポジウム2014」を開催する。今年は展示コマ数を拡大し、商談会のほか、講演・セミナーも行なう。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年10月豪・米・英）。3カ国すべてが2014年4月以降7カ月連続で前年比を上回る結果で、10月単月の最高を記録。

日本政府観光局（JNTO）は、2014年「国際会議誘致・開催貢献賞」を決定。「世界盆栽大会」や「アジア太平洋薬学生シンポジウム」など12件。記事で一覧。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年9月豪・米・英）。3カ国すべてが2014年4月以降6カ月連続で前年比を上回る結果で、特にオーストラリアが前年比42.3%、イギリスが同30.9%の大幅増になっている。

訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年9月タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）。直近3カ月にわたり4カ国すべてが前年比を上回る結果で9月の過去最高。タイは30カ月連続で月別の最高記録を更新中。

2014年11月にタイ・バンコクで日本の魅力発信と訪日旅行促進を目的とした「ジャパン・ウィーエンド（JAPAN WEEKEND）」を開催。訪日旅行のビジットジャパンと音楽・ファッションのクールジャパン事業の連携により実現。

訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年9月韓国・中国・台湾・香港）。直近3カ月にわたり4カ国すべてが前年比を上回る結果となっており、9月として過去最高を記録。

JTB中国四国と瀬戸内ブランド推進連合が、瀬戸内の魅力発信を考えるフォーラムを開催。当日は東南アジアや欧州から観光事業者を招いたパネルディスカッションなども予定。

日本政府観光局（JNTO)が中途採用の募集を開始。訪日プロモーションや国際会議の誘致をはじめとする観光関係業務、市場マーケティングやコンサルティングなど、多岐にわたる人材募集。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年9月の訪日外国人の人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比 26.8%増の109万9000 万人に。100万人超は、2014 年3月から7カ月連続。1月から9月の累計は26.0%増の973万7000人。

日本政府観光局(JNTO)は、周辺案内図ナビタで「JNTO認定外国人観光案内所」の所在地などの情報掲載を開始した。JR大阪駅やJR名古屋駅など全国24の鉄道駅と、徳島県警察本部や同県内の交番施設など6ヶ所で。

JNTOと英国政府観光庁は2014年9月26日、観光促進を目的とする覚書を締結。2020年の東京五輪に向け、2012年ロンドン大会の成功体験をもとに両国間の訪問者数増加を目指す。

日本政府観光局(JNTO)が発表した2013年に日本で開催された国際会議の概要によると、開催件数は前年比3.9%増(90件増)の2,427件となった。都市別の開催件数では、1位が東京23区で531件、福岡市の253件、横浜市の226件と続いた。

観光庁とJNTOはビジット・ジャパン事業の一環として、米国・シカゴで開催される国際航空路線商談会に参加。訪日客2000万人達成に向け、地方空港への路線開設や増便を目指す。

日本政府観光局（JNTO）の「第12 回JNTO インバウンド旅行振興フォーラム」では、2020年の訪日外国人旅行者2000万人に向けた新たな取組みやインバウンド施策が語られた。ここでは、「訪日プロモーション」に焦点を当てて紹介。

日本政府観光局（JNTO）と英国政府観光庁は観光分野の経験や情報交換を目的にした観光協力に関する覚書を締結。2020年の東京オリンピックを見据え、2012年のロンドン大会開催地である英国の経験共有と相互交流人口拡大へ。

日本政府観光局（JNTO）は2014年7月の訪日旅行市場動向トピックスを発表。単月最高となる126.9万人で、重要市場18市場すべてで前年を上回ったが、特に大きな伸びを見せたのは中国とインドネシア。

日本政府観光局（JNTO）と海外需要開拓支援機構（クールジャパン機構）は、外国人観光客誘致や日本の商材・サービスに関連する事業分野についての業務連携に関する覚書を締結。一体で日本の魅力発信と産業・経済の発展推進へ。

日本政府観光局（JNTO）によると、2件の大型国際会議の招致が決定。JNTOと札幌市が連携誘致活動を展開した2000名規模の「世界牛病学会」と、国際会議海外キーパーソン招請事業が功を奏した6000名規模の「シーグラフ・アジア」。