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2015年で2回目となる「ツーリズムEXPOジャパン2015」の実施概要が決定。新事業や改善策などで、昨年超えの17万人の来場者が目標。展示会の最大出展者は沖縄とブランドUSAに。

高級旅館・ホテルの予約サイト「relux」は、LINEでのチャットによる旅行相談サービスを開始した。個人旅行のみならず、研修などの企業・団体の旅行にも提案・予約を行ない、料金は何度でも無料。

2015年で4回目を迎えるオンライン旅行業界の国際会議「WIT JAPAN 」が、6月4日と5日に開催。今年は"～A New Dawn Rises～ WIT JAPAN & North Asia"をテーマに世界のリーダーが集う。

日本百貨店協会によると、2015年4月の全国百貨店売上高（速報）のうち、訪日外国人の売上高は前年比121.4％増。清明節や花見ツアーの増加の効果により、客数は前年比106.6％増で20万人超えを記録。

楽天トラベルは「ふるさと旅行券」の利用状況を発表。宿泊単価が2ケタ増に増えたほか、該当地域への初訪問者が6割を占めており、ふるさと旅行券が旅行のきっかけになったとする。

ニールセンはスマホでのインターネット利用者が2015年冬にPCからの利用者を超える可能性があるとの展望を発表。協力モニターのアクセスログに基づく、最新の利用動向データによる調査結果。

世界の富裕層旅行のバイヤーとサプライヤーが集う商談会「ILTM Japan」が2016年は東京で開催へ。日程は、 2016 年 2 月 29 日～3 月 2 日。会場は、コンラッド東京。

近畿経済産業局は2015年4月、関西を訪れたアジア4か国旅行者を対象としたアンケートの調査結果を発表。知名度がもっとも高いのは台湾（89.2％）で、再来訪希望では韓国（93％）がトップ。

ルフトハンザ・ドイツ航空はアップルウォッチ用のアプリを提供。出発1日前に、フライト情報を通知し、搭乗ゲートやターミナルなどアップデートは逐次発信。モバイル搭乗券や、目的地の天気情報も提供。

2ウェイツーリズムの促進と相互交流人口の拡大目指す「日台観光サミットin山形」を5月29日に開催。過去最高を記録した昨年の446万人以上の交流人口拡大を目指し、双方の観光トップが議論。

JTBはユニバーサル・スタジオ・ジャパンの商品で、JTB限定のオプショナルプランを設定。ハリポタエリアの入場確約券や夏限定の妖怪ウォッチイベントの優先入場パスなど4コンテンツのセットを販売。

2014年に世界観光都市格付け１位になった京都。受賞記念のシンポジウムでは、日本の宿泊産業界の今後について語られた。観光ジャーナリスト・千葉千枝子氏が解説する。

ロングステイ財団が発表した2014年度ロングステイ先の希望ランキングで、1位は海外がマレーシア、国内は沖縄が選出。1、2位以外にも、上位陣の順位が固まる傾向が強まっている。

トリップアドバイザーは宿泊施設向けのマーケティングツール「レビューエクスプレス」の機能強化を実施。施設から宿泊者にクチコミ投稿を促すメールを、チェックアウト後72時間以内に自動送付。

東急バスとヤマハは、東京・代官山の循環バスの車内アナウンスとスマホアプリを連携した外国語ガイドサービスの実証実験を計画。音のユニバーサルデザイン化目指す「おもてなしガイド」で。

福島県は「ふるさと割」を活用した旅行券・クーポンを発行する。発売場所は大手コンビニ、およびじゃらん、楽天トラベル、るるぶトラベル、Yahoo!トラベルの宿泊サイト。最大5000円引きで設定。

ニールセンは「グルメ／飲食店」のアプリとブラウザの利用動向を発表。飲食店情報を提供するグルメサービスはブラウザ利用、飲食店自体が提供するサービスはアプリ利用に明確に分かれることが判明。

ジャストシステムがマーケター（企業の広報やマーケティング担当者など）を対象に実施した調査で、「コンテンツマーケティング」の認知度は約5割となった。「コンテンツマーケティングをすでに実施している」は11.7％、今後活用してみたい手法は「動画コンテンツ」（52％）に。

オーストリア航空、ウィーン市観光局、オーストリア政府観光局は、恒例となった共同広告キャンペーンで新手法を展開。若者層にSNSや特設サイトでオーストリアのライフスタイルをアピールする。

ソーシャルメディアマーケティング事業を主事業に、訪日外国人向けメディア「ZEKKEI Japan」を運営するトレンダーズが、インバウンドに特化した調査機関を設立。SNSの外国人ユーザー履歴分析も活用。