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トリップアドバイザーの「2021トラベラーズチョイスアワード ベスト・オブ・ザ・ベスト」で、沖縄県宮古島市が「今後、注目の観光地」として世界21位に。人気観光地トップはバリ島。

エクスペディア・グループのOTAトラベロシティは、アメリカ人の旅行意向について調査。家族旅行、近場の旅行、安全性を特徴的な結果として発表。回答者全体の60%が今後9ヶ月以内の旅行を計画していることも分かった。

欧州旅行委員会（ETC）が欧州10カ国を対象に、旅行に関する意識調査を実施。ワクチン接種開始のニュースが影響し、旅行意欲が高まる傾向がみられた。

シリウムは、今年2月12日から始まる春節期間の中国国内線について、旅行需要の減少が見込まれることから、座席供給量も減少すると予想。新型コロナウイルス感染者数が再び増加しているため、中国政府は春節の休暇期間の旅行自粛を呼びかけている。

ハワイ州観光局(HTJ)がコロナ禍における日本人の旅行実態や旅行意識に関する調査を実施。帰国後14日間自己隔離が解除されなければ「ハワイに行かない」が93.7%。「事前検査プログラム」でハワイ旅行したい回答は27.4%に。

京都市観光協会(DMO KYOTO)が、観光客の現在の京都への訪問意向を定量的測定する「京都訪問意向指数 (行こう指数)」を開発。2019年比の2020年の指数は、緊急事態宣言下の4月の38.8が最低。GoToトラベルキャンペーンの対象に東京発着の旅行が加わった10月には155.8に。

2021年の世界の旅行収入は前年比50%増、2023年以降に本格回復、2025年には2019年比で約23%増加し、過去最高に達する予測。ITBベルリンが最新の調査結果を発表。

ユーロモニター社が「2021年世界の消費者トレンドTOP10」を発表。10のトレンドすべてが新型コロナの影響で新しく生まれるもの。安全至上主義、フィジタルリアリティの導入、アウトドアへの対応が不可欠に。

北海道の観光統計データや調査結果が集約したサイトがオープン、自治体・DMOや観光事業者などの観光施策や誘客などでの活用を想定。

リモートワークが一般的になりつつある今、注目されているのが「ワーケーション」や「ブレジャー」。トラベルボイスが、各国のワーケーション事情を分析。事例とともに考察をまとめた。

航空データ分析のOAGが、最新の航空座席供給量の分析を発表。2021年1月第2週の世界の供給量は、前週比で全体の約7%に当たる約400万席減少。今後さらに世界で3億5000万以上の座席が削減される見込みとしている。

2020年度の日本におけるシェアリングエコノミーの市場規模は2兆1004億円に。民泊などの「スペース」の市場規模は3429億円。2030年度は現状ベースシナリオで7兆4719億円、課題解決シナリオで14兆1526億円に拡大すると推計された。

世界の航空データを提供するシリウムが、2020年の航空データをまとめた「Airline Insight 2020」を発表。2020年(12月20日まで)の旅客便は前年の3320万便から1680万便に減少。2021年の航空業界で起こると予想されるトレンドについても予測。

2020年11月の京都市内66ホテルにおける日本人延べ宿泊客数は前年同月比42.8%増となり、調査開始以降最高の伸び率に。客室稼働率は、前月(41.0%)よりも22.2ポイント高い63.2％。緊急事態宣言以降最大の伸び幅となった。しかし、12月は「GoToトラベルキャンペーン」の全国一斉一時停止でキャンセル増と予測。

エクスペディア・グループが、利用者の旅行意欲の変化や、今後の不安払しょくに有効な対策を調査。2021年の旅行復活に向けて必要な要因を分析した。

日本政府観光局(JNTO)は、インバウンド需要の変化を確認する目的で、訪日旅行市場における新型コロナ感染症の影響と需要回復局面の旅行者ニーズと志向に関する調査」を台湾、香港、英国、豪州で実施。需要回復をリードする旅行者層や需要回復の契機、旅行者の志向の変化、旅行に求められる情報の内容などを調査した。

エクスペディアは、 「バケーションレンタル」について、日本での意識調査を実施。認知度はまだ低いものの、意味を理解したうえで、「興味がある」と回答した人は45%にのぼった。最も興味があるバケーションレンタル施設はコンドミニアム/アパート。

じゃらんリサ一センターが実施した「じゃらん人気温泉地ランキング」で、2020年4月以降、居住地を中心とした近場の温泉エリアへの訪問率がアップしていることがわかった。

ワークスモバイルジャパンの調査で、コロナ禍でもリモートワークを実施しなかった非デスクワークの従業員を雇用する経営層、従業員の意向が明らかに。

GoToトラベルの利用人泊数は11月1ヶ月で約1654万人増え、事業が開始された7月11日から11月30日までの累計は少なくとも約6850万人泊に達した。支援額は少なくとも約4063億円。一人泊当たりの割引支援額は約4694円だった。