検索タグ "調査"

ナビタイムが、2020年のシルバーウィーク期間を対象に、車で訪れた目的地のランキングを発表。目的地の傾向別分析も。

トラベルポートの調査によると、全体の33%が「以前よりも旅行会社を利用したい」と回答。特にミレニアム世代では39%となり、他の世代を上回る結果に。理由は最新の安全情報を提供してくれるため。

2020年9月に開催された「フォーカスライト・ヨーロッパ2020」では、ヨーロッパ人の旅行再開に向けた意識調査結果を発表。予約の柔軟性と衛生管理がキーワードに。

京都市観光協会によると、2020年8月の市内63ホテルの日本人延べ宿泊客数は、前年同月比48.2%減で、3ヶ月連続で前月からの改善。客室稼働率は以前と低いものの、販売可能客室数は2020年3月以来5ヶ月ぶりに前年同月を上回った。9月以降さらに回復と予測。

電通デジタルは、コロナ禍のデジタルネイティブ世代の消費・価値観を調査。「暮らしはデジタルで完結するようになる」は59%。一方、リアル体験の置き換えサービスは継続意向が弱い傾向。

旅行データ解析のADARAが「COVID-19による日本国内のオンライン旅行購買行動の変化」に関すてレポート。検索予約時期の二極化やステイケーション増加の結果に。

リクルートライフスタイルが飲食店利用時の衛生面で行っている対策や外食時の印象にを調査。コロナ禍でのニーズが浮き彫りに。

沖縄観光コンベンションビューロー(OCVB)は、2020年の入域数見込みを364万6000人(前年比64.1%減)に上方修正。一方、今年度の修学旅行実施見込みは当初予定の半分に。

スカイスキャナーがコロナ禍の航空券検索データ傾向を発表。新型コロナウイルスにより大きな影響を受けた旅行業界の現在のトレンド、回復に向けた課題などを分析。

トリップアドバイザーは、今秋の日本人の旅行傾向についてサイトの利用状況データを発表。コロナ禍で引き続きドライブやアウトドアの人気が上昇。行き先では白馬村がトップに。人気の宿泊施設はラグジュアリーや海の見えるホテルに。

日本交通公社がコロナ禍の旅行への意識変化について調査発表。旅行実施の行動から心境まで1月から6月の間に変化が。

ユーロモニター社が、新型コロナウイルスが世界の65歳以上の消費者に与える影響をまとめたレポートを発表。日本では、世帯主が60歳以上の世帯の支出は2020年で同5%減も2020年から2040年にかけて年4%増加へ。

JTB総合研究所と日本国際観光学会ワーケーション研究部会が、「ワーケーション」テーマのシンポジウムを共催。研究者、実施企業、受け入れ先の地域からの参加者がそれぞれの立場からの語った内容をレポート。

京都市観光協会が、2019年の市内108旅館における稼働実態調査の結果を発表。客室稼働率は前回調査(2015年)比で2.5ポイント減の67.6%。修学旅行客の比率は26.7%。外国人比率は前回調査を4.8ポイント上回る34%となり、宿泊客の約3人に1人が外国人という結果に。

日経BPの「トレンドマップ2020夏」で、消費分野では「ワーケーション」の将来性が急上昇。ワーケーションはワークとバケーションを組み合わせた造語で、旅行・宿泊業界でも注目。

日本旅行らがワーケーションについての意識調査を実施。ワーケーション制度導入に興味を持つ会社員は60%を超える結果に。不安や課題は、会社員がオンオフの切り替えや人事評価、経営者が労務管理など。また、自治体の期待は3割ほど。環境整備への不安が70%近くになった。

ナビタイムが外出自粛要請から緊急事態宣言を経た移動の変化について、データ分析結果を発表。

米旅行調査のフォーカスライトが日本の旅行市場についての最新レポート「Japan Travel Market Update 2020」を発表。2020年の市場規模は大幅縮小、オンライン予約のシェア拡大も他地域と比較して格段に遅いと指摘。

京都市市内61ホテルにおける7月の日本人延べ宿泊客数は前年同月比50.1%減にまで回復。客室稼働率は３ヶ月連続で前月を上回っていることから、宿泊需要は徐々に回復に。

日本生産性本部の余暇創研は「レジャー白書2020」の概要を公表。今回は、2020年5月までのコロナ禍の影響と今後の課題についても特集している。発行は9月30日。2019年の余暇活動を見ると、最も参加人口が多かったのは9年連続で「国内観光旅行」となった。