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ニールセンデジタルが発表した「デジタル トレンド2018上半期」によると、スマートフォンからのネット利用者数（月間平均）は6772万人。対前年増加率は9％で1ケタ台に鈍化。

世代別のテレビ視聴状況調査によると、ミレニアル世代は36％が「デジタルニュースのみを利用」。それ以上の世代の4倍に至った。

帝国データバンクが「業界天気図 動向調査2018年度」を発表。ホテル・旅館業界は2018年度も増加が見込まれ、「快晴」の見通し。

米国調査概査Great Place to Work Instituteが、「働きがいのあるグローバル企業」世界ランキングベスト25を発表。上位にホテル業界からヒルトン・ワールドワイドとハイアットホテルズがランクイン。

オリコンが実施した海外旅行保険に関する顧客満足度ランキングで、満足度総合1位は6年連続で「損保ジャパン日本興亜」が獲得。2位はエイチ・エス損害保険に。

シェアリングエコノミーの市場規模は2ケタ増のペースで成長持続、ラグビーW杯や東京五輪などの大イベントが成長を後押し。民泊も一時の縮小から再拡大へ。

データモニタリング会社トラストデータによると、中国のオンラインホテル予約業界は2018年第2四半期も成長が続き、月間アクティブユーザー数は前四半期比20％増の9109万人

観光庁が、2018年6月15日の住宅宿泊事業法（民泊新法）の施行日時点での、民泊物件の違法性の調査。仲介業者37社が扱う物件は2万4938件で、そのうち2割については適法だと確認できなかった。

日本人は旅行中におしゃれしたくなる傾向に。世界の旅行者と比較調査をブッキングドットコムが実施。

UNWTO（国連世界観光機関）が発表した海外旅行統計によると、2017年の海外旅行者数（到着ベース）は前年比7％増の13億2300万人。伸び率は2010年以降で最大幅となり、8年連続のプラス成長を記録。

北海道地震に遭遇した訪日外国人への調査で、宿泊施設の「避難指示」の不十分さが明らかに。

総務省が、日本版DMOの取り組み内容に関する実態調査を実施。権限・責任のあり方や地域住民の理解を得る取り組みなどについて分析。

2017年の業務渡航支出高1位は中国で約35万ドル。日本は微減で4位にランクされた。GBTA（グローバルビジネス旅行協会）が世界73か国で調査。

トリップアドバイザーが、投稿されたクチコミをもとにまとめた「道の駅ランキング 2018」を発表。1位は山口県下関市の「道の駅 北浦街道 豊北」。2位と3位は北海道の施設がランクイン。

エクスペディアが2018年上期のインバウンド旅行動向を発表。地方への需要が強く、マーケットも拡大傾向に。

みずほ総合研究所が国内ホテル市場の短期調査レポートを発表。新規ホテルの開業が続く一方、稼働率や宿泊料金が伸び悩む懸念に着目。今後の見通しを考察した。

綜合ユニコムがまとめた「全国の主要レジャー・集客施設 入場者数ランキング 2018」によると、分野別で最ものびたのは動物園。テーマパークでは東京ディズニーがプラス推移に。

トーマツが調査したQRコード決済とモバイル決済の利用実態によると、モバイル決済の利用経験者全体の2割、QRコード決済の利用経験者は全体の9.1％。

日本観光振興協会が2018年9月連休（9月15日～16日）の観光予報を発表。福岡や宮崎は「かなり混雑」との予想に。

ニールセンは、アマゾンと楽天の利用者数が18～64歳人口の半数を占めるとの算出結果を発表。メルカリもYahoo!オークションの規模に。