検索タグ "調査"

GfKによる国家ブランド指数ランキングで、昨年1位だった米国は6位に低下し、ドイツが1位に。日本は7位から4位に上昇。

観光庁が発表した「旅行・観光消費動向調査」によると、2017年第3四半期の日本人国内消費額（速報）は前年比0.6％増の6兆1999億円。旅行者数合計は1.7%増の1.85億人に。

マクロミルの調査によると、2017年の仕事納めは「12月29日」（全体の41％）、2018年仕事始めは「1月4日」（45％）が最多。理想の連休は8.2日だが現実は「6.1日」の見通し。

ネットショッピングの歳末セールに備え、意識的に買い控えをする傾向が明らかに。

今年に入り、増加の勢いを増す訪日韓国人旅行者。訪日旅行の実態と旅行意向をJTB総合研究所が調査し、発表。近隣アジア諸国と異なる志向が明らかに。

アサツーディ・ケイがシニア層の意識調査で、11の新シニア層を分類。新たなタイプ、オタク＋アクティブの「オタクティブシニア層」に注目。

トラベルポートがこのほど日本を含む19カ国1万1,000人を対象に旅行におけるデジタル活用の実態調査を実施。国別のデジタル活用度で日本は18位。タビマエで口コミを利用する割合は71%に。タビナカでのレビュー投稿は15%と他国よりもかなり低い結果に。

京都市の大規模MICEが21.3億円の経済効果を創出。消費額の高い外国人参加者の増加で、連休後の宿泊稼働の低下をカバー。

沖縄振興開発金融公庫が県内のホテル稼働状況の調査結果を発表。観光客数の増加で稼働率は上昇も、客室単価はリーマンショック前の水準にようやく戻った状況であることが判明。

日本生産性本部のサービス産業生産性協議会が発表した顧客満足度指数で、旅行部門トップは「一休.com」が返り咲き。国際航空、国内長距離交通部門も発表。

台湾拠点のエイピアが「アジア太平洋地域版クロス・デバイス利用動向調査」を実施。日本の消費者はクロス・デバイス志向が強い傾向が明らかに。

博報堂生活研究所が発表した「生活者が選ぶ“2018年ヒット予想”」によると、ヒット予想の1位は「格安スマホ」。2017年のヒットランキングも。

SNSの週1回以上の利用者のうち38.2%が、ECサイト運営主からのSNS投稿をきっかけに商品を購入した経験。インスタグラム利用者47.6%が商品購入ボタンがあれば「使ってみたい」。ジャストシステム調査

ニールセンデジタルによると、オンラインショッピングの利用率はインターネットユーザーの83％。消費財・耐久財それぞれの購入理由も明らかに。

海外ツアーオペレーター協会（OTOA）が会員対象に実施した実情調査の結果を発表。旅行会社との日本流取引と、世界の旅行サプライヤーとの商習慣の違いで板挟みの姿が浮き彫りに。

「ホットペッパーグルメ外食総研」のアンケートによると、017年のハロウィーン行事への参加予定者は3圏域合計で前年の19.3%を上回る22.5%に。参加予定者のうち、仮装で参加したい人は42.0％、仮装については60.5％が「良いと思う」と回答した。

帝国データバンクの調査によると、2016年度のレンタカー業者の総収入は1兆円を突破。訪日外国人の増加や車の「所有」から「シェア」への意識の変化が背景にあると分析。「カーシェアリング」や「ライドシェア」など新たなサービスの広がりも。

レセントレーティングとマスターカードがイスラム教徒（ムスリム）向け旅行への対応度を示す国別指標を発表。総合1位はマレーシア。

「コンデ・ナスト・トラベラー」が発表した「世界で最も魅力的な都市（Best Cities in the World）ランキング」で、米国以外の都市で1位が2年連続「東京」に。昨年2位の京都は3位に。

世界の都市総合力ランキングで、東京は初のトップ3となった昨年と同じ3位を維持。10年の変遷で課題とトップ1になる可能性が見えてきた。