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JTBコーポレートセールスが、法人向け海外危機管理サービス「アラート☆スター」の機能拡充。SMS（ショートメッセージサービス）経由で緊急連絡を可能に。

i.JTBが「日本秘湯を守る会」公式ウェブサイトと「るるぶトラベル」のシステム連携開始。それに合わせ、2017年10月11日より最大1万円の割引クーポンを配布。

JTB総合研究所と千葉大学、千葉県がこのほど、地方創生事業に向けた産官学連携で合意。未来型人材の養成」「地域観光の振興」をテーマに取り組む。

JTBは、東京都が指定するユニークベニューのひとつ浜離宮恩賜庭園で初となる「Tokyo Prime Night」を10月7日に開催。MICE誘致に向けてユニークベニューの新しい活用法を提案。

完全手ぶらの観光実現へ。JTBコーポレートセールスなどが指紋認証の実証を全国に拡大。2020年の社会実装目指す。

株式会社ジェイティービーは2018年1月1日より、社名を「株式会社JTB」に変更。また、地域ごとに分かれて展開していた事業の再編や沖縄におけるDMC事業などについても発表。

JTBが2017年の国慶節期間の訪日中国人の販売動向を発表。ツアーの販売人数は前年比19.9%増、昨年以上に地域分散傾向が顕著に。オンライン予約では北海道の予約構成比が20%前後と好調。

JTB中部は2017年9月28日より、中部地方の特産物に対する検疫受検代行サービスを開始。外国人旅行者は帰国当日に中部空港で受け取り可能に。

ナビタイムが高速バスの予約便数を約4000便に倍増。i.JTBとの連携拡充で。

i.JTB執行役員の三島健氏は2017年9月27日付で、オンライン旅行業のアドベンチャー社の社外取締役に就任。

JTBが訪日外国人の手ぶら観光サービスを本格スタート。クロネコヤマト、パナソニックと協業で。サービス組込みツアーも、グループ会社や海外提携店、OTAなどで販売開始。

日本の旅行会社とグローバルOTAの違いや強み、対抗しうる活路は何か。エクスペディアなど海外企業の経験を経てi.JTB 執行役員を務める三島健氏に聞いた。

トライベック・ブランド戦略研究所が発表したウェブサイト価値評価「Web Equity（ウェブ・エクイティ）2017」によると、1位はANA、2位はJAL。分野別ランキング表を掲載。

JTBがワークシフト・ソリューションズと業務提携。インバウンド事業に取り組む自治体などを対象に、海外在住者で結成した選りすぐりのワーカーチームが対応。アンケートサービスなどを展開へ。

JTBグループでEC事業をおこなうi.JTBが、エボラブルアジアの子会社・エルモンテRVジャパンと業務連携。JTB公式サイトで商品紹介へ。

JTBが公認民泊予約サイト運営の百戦錬磨と業務連携で合意。古民家などを活用した遊休資産活用を推進へ。

JTB西日本が、 越境ECサイト「J’s Agri」を開設。日本産の農林水産物の海外直販を開始。まずは香港の消費者向けに岡山のシャインマスカットなどを販売。

i.JTBが2017年9月5日より、台湾全土のファミリーマート店舗にて、日本国内のレジャーチケット販売を開始。最終的には150施設のチケットの取扱いを目指す。

日本航空（JAL）とJTB、大日本印刷が、東京2020パラリンピック競技体験イベントツアーを発表。公式パートナー3社が連携。

JTB西日本は、大阪の「キタ」と「ミナミ」のナイトクラブ10店の共通入場パスを訪日外国人向けに販売。大阪のナイトクラブをインバウンド向けの新たな観光コンテンツとして開発へ。