航空

KLMオランダ航空（KL）は福岡／アムステルダム線の就航を記念し、ミッフィーを起用したキャンペーンを実施。ミッフィーのヨーロッパ旅行の様子をfacebookで紹介するほか、航空券やオリジナルグッズを抽選でプレゼントする。

チャイナエアライン(CI)は、2013年6月1日発券分からの燃油特別付加運賃を現行と同額にすると発表した。これにより、東京（成田・羽田）、札幌、富山などの空港からの片道一区間の燃油特別付加運賃は6000円

デルタ航空（DL）は女子プロゴルファーの有村智恵選手とスポンサー契約を締結する。日本人ゴルファーとの契約は、藤田寛之選手に次いで2人目。

エア・カナダ(AC)とエティハド航空(EY)は、受託手荷物、相互共同運航、マイレージプログラム(FFP)で提携を結ぶことで合意。今年第3四半期にも共同運航を始める予定だ。

全日空（NH)は、マイレージクラブ会員限定のキャンペーンとしてAKB48の選抜総選挙の順位を予想するキャンペーンを実施。対象期間中にANAの運航する飛行機に搭乗し、上位10人の予想順位を応募、予想を的中させた応募者の中から抽選で2名にAKB48の海外握手会の同行記者権をプレゼント

全日本空輸（NH）の2012年度（2012年4月～2013年3月）の国際線輸送実績は、旅客数が前年比6.7％増の627万6633人。上期は16.6％増と好調ったが、下期は12月と1月以外は前年割れで、6.6％減だった。

全日本空輸（NH）の2013年3月の国際線旅客数は3.6％減の53万6578人。北米方面は12.6％増と大幅に増加したが、その他の方面は前年割れ。

シンガポール航空（SQ）は、2013 年夏期スケジュールで日本/シンガポール間のフライトを増強すると発表した。夏季スケジュールで増強する発着地は大阪と福岡。大阪発着便は 5月30日から現在週11便の運航から週14便に、福岡発着便は5月28日から現在週5便の運航から週7便に。

日本航空（JL）は2013年4月25日から、スマートフォンアプリでクーポンや商品情報の配信サービスを開始する。新たに成田や羽田など国内の対象8空港で日本航空カウンター付近を通過した時に、自動的に情報配信を行なう。

シンガポール航空(SQ)はヴァージン・オーストラリア航空(DJ)の株式を新たに9.9%取得、株式全体としては19.9％を取得することで合意した。

エバー航空（BR)は、2013年4月22日から日本国内での電話やカウンターでの新規の航空券発券、交換発行について手数料の徴収を始めた。エバー航空のオンラインでの購入、特典航空券などは発券手数料の適用が除外され無料となる。

全日空（NH)は運航停止していた同社のB787型機の運航再開に向けて始動することを発表「想定しうるあらゆる原因を網羅した対策となっており、バッテリー不具合の再発を確実に防止できる」と判断した

国土交通省は、2013年4月26日本邦航空会社に対してB787の耐空性改善通報を発行した。これは、B787の運航再開を承認するもので、合わせて、機材と運航乗務員の安全確保や利用者等に対する適切な情報開示を要請。

2013年4月26日、国土交通省の太田昭宏大臣はボーイング社の787型機について日本国内で運航再開の方向性を示した。FAAが、米国時間4月19日にバッテリーの設計変更を承認したことに歩調を合わせる方針だ。

関西国際空港はゴールドコースト空港と2013年4月12日、戦略的提携に関する覚書を締結。LCCを成長戦略の柱に位置付け、環境先進空港のリーディングエアポートを目指す共通点があるとし、相互に事業価値の向上を図る。

ヴァージンアトランティック航空(VS)は、2013年6月1日発券分からの燃油特別付加運賃を現行と同額にすると発表。これにより、東京/ロンドン線の片道一区間の燃油特別付加運賃は2万3500円に据え置かれる(日本での発券分)。

熊本県は、くまモンとソラシドエアとのコラボPRの一環として羽田/熊本線の往復航空券を抽選で3人にプレゼントするキャンペーン実施。フェイスブックを活用した新たなファンの獲得とそのファンとのつながりを強化する。

エールフランス(AF)とKLM(KL)は2013年4月18日の日本発便から23kgまでの手荷物を2個までを無料で預かる。

ジェットスターと株式会社ロフトは、国内線の搭乗者が100 万人を達成したことを記念した「ジェットスター国内線 100 万人達成感謝キャンペーン」を実施。目玉は、有楽町のロフトで期間中にジェットスターの国内線航空券を毎日100 円で100席限定で販売するもの。

エクスペディアのexpedia.co,jp上におけるゴールデンウィーク期間のホテル・ツアー予約の1位はバンコクとなった。今年は休みが前半と後半に分かれていること、円安の影響などもあり、国内や近距離アジアが上位を占めた。