デジタル・テクノロジー

ヤフーは飲食店向け予約台帳サービス「トレタ」と、「Yahoo!予約　飲食店」で、飲食店向けの機能連携を開始。人気店のネット予約を可能にするとともに、飲食店の手間の解消と予約の即時確定を促進する。

トリップアドバイザーは日本語サイトでApple Watch用アプリの提供を開始する。従来のモバイルアプリにApple Watch用の特別機能を追加し、居場所や時刻にあわせたおすすめの観光情報を表示する。

ヤフーはYahoo! 地図の「ルート検索機能」を活用し、到着所要時間ビジュアライゼーションマップとレポートを公開。ビッグデータによる「到着所要時間マップ」の新たな地図活用の可能性も提案した。

グーグル（Google）が発表した旅行・観光関連の検索キーワードから読み解く消費者トレンド。今回は、ゴールデンウィークの旅行関連検索で発表されたデータ読解きと同社の松濤徹氏の提案をまとめた。

グーグル（Google） は、2015 年のゴールデンウィーク（GW）の旅行に関する検索キーワードのランキング動向を発表。訪問先別ランキングでは、トップ10のうち6件が国内キーワード。1位は沖縄。各種ランキングは記事へ。

総務省がとりまとめた統計で、スマートフォンや携帯電話といったモバイル（移動通信サービス）経由の総ダウンロードデータ量が前年比45.5％と大幅増。光ファイバーやCATVなど固定通信の伸びは4割増に。

神戸市とナビタイムジャパンは2015年3月30日、訪日旅行者向けの観光アプリ「KOBE Official Travel Guide by NAVITIME」をリリース。オフラインでも利用できる機能を搭載。掲載情報はオープンデータ化されて、一般開放される。

エミレーツ航空（EK）は、中東・アフリカ地域の航空会社としては初めてApple Watch向けエミレーツ・アプリを開発した。このアプリは2015年4月24日のApple Wach 発売後から使用が可能となる。

JAL(JL)は、Apple Watch向けのアプリケーション「JAL Countdown」を開発した。Apple Watch App Storeで4月24日から提供を開始する。IBMインタラクティブ・エクスペリエンスと共同開発した。

南アフリカ観光局は、2015年4月1日、旅行者がネルソン・マンデラ元大統領の足跡をたどることができるスマートフォンアプリを公開。旅程作成支援機能」も搭載。

チリ観光局はバーチャルリアリティ（VR）で仮想の旅行体験ができるアプリを配信。チリ現地より来日した同局アジア太平洋地区マネージャー、パブロ・ハビエル・レタマル氏がその狙いを語った。

奈良県・明日香村地域振興公社はソフトバンクの協力のもと、観光ナビ付き超小型モビリティのレンタルサービスを正式に開始。走行中に観光スポットに近づくと、自動で関連情報等を表示する。

自動認識システム開発製造のサトーは、経済産業省主催のビジネスモデルコンテストで、最優秀賞を受賞。銀座三越でのNFCを活用した訪日客向けショッピングの実証実験結果なども評価された。

ベンチャーリパブリックは、同社が運営する旅行情報サイト「Travel.jp」のサイトを大幅にリニューアル。「Travel.jpたびねす」のホテル・宿ガイド記事との連携を強化しタビナカの情報も新たに提供する。

DeNAは、「DeNA　Palette」プロジェクトの1分野として旅行情報に特化したキュレーションサイトの事業を拡大。ライフスタイル領域を重点に数年でキュレーションサイト事業を10分野に、月間アクティブユーザー数は合計5000万人目指す。

H.I.S.は2015年4月3日から4月27日まで、ツイッターを用いて仮想空間での「H.I.S.ソーシャル駅伝キャンペーン」を開催。同社がハワイで開催するリゾートイベントとの連動企画。

音楽や映像配信サービスを行うWano（ワノ）とスマートフォン向け広告事業を行うアドウェイズは、エイチ・アイ・エス（H.I.S.）を広告主とした動画広告の効果測定を実施。動画広告視聴者のほうが非視聴者よりも10倍以上の「購買・利用意欲」をもつことが明らかに。

リクルートライフスタイルが運営するオンライン予約サイト「じゃらんnet」は、2015年4月2日、LINEが運営するキュレーションサービス「NEVER（ネイバー）まとめ」とのコンテンツ連携を開始。画像提供により宿泊予約導線を拡充。

東京急行電鉄が渋谷を訪れる外国人旅行者向けに運営している無料Wi-Fi利用サービス「Visit SHIBUYA Wi-Fi」は、2015年4月1日より渋谷駅周辺の提供エリアを拡充する。また、渋谷区と連携して大規模災害発生時の活用も想定。

総務省と観光庁が事務局を行う「無料公衆無線LAN整備促進協議会」は、2015年4月1日、訪日旅行者向けの無料公衆無線LAN（Wi-Fi）スポット情報提供サイトをオープン。事業者用のシンボルマークの利用申請受付サイトも。