デジタル・テクノロジー

「WIT Japan2015」の日本市場に関するセッションでは、国内オンライン旅行業界をリードする6社の経営陣の競演が実現。牽制しながら発表した2014年の実績と今後の戦略、グローバルOTAに対する見解にも注目したい。

アコーはグループ名の「アコーホテルズ」への変更にあわせ、デジタル戦略を加速。公式サイトでの販売機会を独立系ホテルにも提供するほか、モバイルアプリも強化。世界トップ3の旅行系アプリを目指す。

「WIT Japan2015」にエアビーアンドビーの北アジア・マネージングディレクターのチャン氏が登場。アジアでは大きな成長を遂げ、特に日本は「アウトバウンドで3倍、インバウンドは5倍」。アジアの成長を早めたポイントにも言及。

位置情報でゲームを提供するコロプラは、岡山県倉敷市にスマートフォンの位置情報ビッグデータを活用して作成した同市・高梁川流域圏域の観光動態や商業動態・診療圏の調査レポートを提供。自治体への提供は初めて。

動産物件宿泊の「とまれる」や農村宿泊体験「とまりーな」を運営する百戦錬磨はドコモ・バイクシェアと業務提携でレンタサイクルのサービスを展開。外国人旅行者にとって旅行中の自転車移動は身近な体験。

オンライン旅行業界の国際会議「WIT Japan2015」のカンファレンスが6月5日に開催。日本と北アジア地域で事業を展開するキーパーソン約70名が集結した。最新動向とともに、変化の激しい業界におけるキーワードを示し今後を展望。

ヤフー・ジャパン（Yahoo！Japan）が訪日旅行者の取り込みへ。オンライン旅行の国際会議「WIT Japan」で同社執行役員ショッピング事業カンパニー長 小澤隆生氏が明かした。同社が訪日旅行への取組む方針を示したのは初めて。

2015年6月4日から5日にかけ、WIT JAPAN 恒例のスタートアップピッチが行われた。起業家たちがトラベルとウェブに関わる新たなビジネスのプランをプレゼンテーションし、5日の会場にて最優秀1社を選定。

リクルートホールディングスは、欧州の美容予約サービス2位の「Treatwell Holdings」を子会社化。既に子会社化している1位のHotspringsとともに、欧州の美容室予約市場の地位を強化していく。

リアル店舗での携帯電話使用状況調査で、店頭でネット価格と比較する人の割合は日本より海外の方が高いことが判明。韓国と中国は倍の比率で、ネット上の価格競争が店頭にも持ち込まれている。

Eラーニング事業を行うシュビキは、2015年6月2日、小売店向けに中国語による接客を学習できる電子教材を発売開始。店頭での接客会話を中心にリスニング中心で構成した「接客会話編」など。

LINEは最大200人まで同時通話ができる無料グループ通話アプリ「Popcorn Buzz」を開始。プライベート利用のほか、電話会議などのビジネスの場での利用も可能。

アウンコンサルティングの「世界40カ国、主要検索エンジンシェア」調査で、Googleの強さが浮き彫りに。各国でトップシェアを維持し、9割超となったのが、PCでは29か国、モバイルでは34か国にのぼった。

セラコミュニケーションシステム（KCCS）は、日常的な観光情報の配信と災害時の情報発信の両方に対応できる公衆無線LANシステム「観光・防災Wi－Fiステーション」を発表。

テックファームとミライトは、宿泊施設の客室設置のタブレット端末による訪日外国人向け情報配信システム「ee-TaB*（イータブ・プラス）」導入を拡張。ベストウェスタンホテルナゴヤなど。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）は、2015年6月1日、フィリピン・マニラにて日系タクシー会社による送迎サービスを開始。LINEを使った24時間配車サービスのほか、空港送迎やドライバー付きレンタカーも。

Google（グーグル）はこのほど、無料で利用できる画像管理サービス「グーグルフォト」を発表。自分が撮影した写真や動画を容量無制限でクラウド上に保存可能に。

NTTデータは、2015年9月より中国「銀聯カード」や韓国「シンハンカード」などを含む多数のクレジットカードや電子マネーに対応できる決済システムを販売開始する。免税書類の発行や多通貨による決済機能も搭載へ。

ヤフーは「ふるさと旅行券」や「名物商品」などを紹介する特別企画「ふるさと再発見特集」を開始。ふるさと旅行券は岩手県、福島県、長野県、三重県の取扱を開始。近日中の追加予定も。

ヤフー（Yahoo! JAPAN）は、複数名での待ち合わせ設定に利用できるスマホアプリ「MapRing（マップリン）」をリリース。日時・場所を通知したり、位置情報を地図上で確認可能に。