デジタル・テクノロジー

グーグルは新しいモバイル向けのGoogleマップの提供を開始。「周辺スポット」では目的別の閲覧のほか、「徒歩5分」など現在地からの距離や時間帯にあわせ表示でいるようになった。

スマートフォンと一緒に使用する書籍「東京謎解きツアービック消えた6人の謎」が誕生。ミステリー小説と暗号＆パズルを一体にしたガイドで、利用者は主人公の探偵となって東京を訪れ、捜査を行なう。

Yahoo!トラベルの新たな直販ビジネスが、間もなく始まろうとしている。宿泊施設のシステム利用料を無料など、新たな取り組みで生まれた可能性とリニューアルでのサイト改善点を聞いた。

旅工房は、海外出張手配サービスと海外医学学会出張手配サービスチャットで、チャットでの相談・予約サービスを開始。利用客の閲覧ページを管理画面で確認しながら、出張手配ができるという。

成田国際空港は、訪日外国人が日本滞在中に利用できるアプリの提供を開始する。国内の無料インターネット環境が限定的であることから、オフラインでも利用できる機能を多数搭載。

ユニークなスペースの貸し借りをマッチングさせる「スペースマーケット」。国内や訪日のMICE市場にもつながるビジネスが見据える将来をCEO重松大輔氏に聞いた。

楽天リサーチの調査で、スマートフォンの利用傾向が50代を境に大きく異なることが判明。旅行関係のアプリやサイトは、ニュースや交通情報と同様に世代格差なく利用されている。

栃木県でタウン誌を発行する新朝プレスは、スマートフォン向け地域情報アプリ「もんみやプラス」のサービスを開始した。もんみやプラスによると、タウン誌がO2Oアプリで連携するのは全国で初めて。

日本航空/JAL(JL)は、直感的に操作できるタブレット端末専用アプリ「JAL Flight Navi」の提供を始めた。フェイスブック機能で自分のタイムラインへ投稿することも可能。

楽天トラベルは法人向け一括精算サービス「Racco（ラッコ）」をスマートフォンやタブレット端末向けに最適化した。モバイル端末経由の予約増加に応じたもの。

ベストリザーブの代表取締役会長兼CEOに楽天トラベルの社長を務めていた岡武公士氏が就任。新体制で新たな営業展開を推進、世界一の旅の総合旅行サイトを目指す。

i.JTB社長の今井氏は、JTBグループがEC戦略としてオムニチャネルを目指す方針を表明。ポイントシステムを統合し、店頭で説明を聞いた客がネットで決済をしても、店頭に帰属する方向で検討。

i.JTBは、Google のHotel Price Adsを採用、7月24日から展開を始めた。部屋の空き状況や料金情報などをGoogle 検索、Google マップ、Google+ やGoogle Hotel Finder で見ることが可能に。

まちづくりプラットフォームは、全国27の自治体・観光協会が観光スポットデータを掲載するおもてなしアプリ「旅ぷら（全国版）」を開始。アプリを介した広域連携が期待できるという。

沖縄ツーリストは国際通り商店街と連携し、ICチップ内蔵のリストバンドを活用したサービスを展開。買物時に使用できるポイント付与のほか特典の配信、スタンプラリーなどのゲームも実施。

ナビタイムジャパンは訪日外国人旅行者向けのナビアプリで「無料WiFiスポット検索」機能に、西日本旅客鉄道（JR西日本）と大阪観光局の無料WiFiスポットデータを追加する。

米アップル（Apple）と米IBMは、2014年7月15日、企業向けのモバイル分野で提携することを発表した。旅行・運輸業界もターゲットとした企業向けモバイルソリューション構築を共同で行う。

じゃらんnetは、エキサイトが運営するアラフォー女性向け情報サイト「キレイスタイル」と連携を開始。女性向けの宿の検索コーナーに施設情報を提供し、40代女性にリーチを図る。

総務省の調査で、2013年のネット普及率は82.8％で、利用者数は初の1億人超え。、20代、30代はスマホでの利用率がパソコンを逆転し、スマホへのシフトが加速している。

ナビタイムジャパンがの訪日旅行者向けスマートフォンアプリ「NAVITAME for Japan Travel」のダウンロード数が0万ダウンロードを超えた。1日あたり約2500人が利用しているという。