デジタル・テクノロジー

凸版印刷は、2014年11月11日から17日の間、JR名古屋駅・中央コンコースに設けられたデジタルサイネージと通行客が所持するスマホアプリを連動、サークルKサンクスの無料クーポンをプッシュする実証実験を行う。

京都市・京都文化交流コンベンションビューローが運営する外国人旅行者向け京都観光案内サイトが全面リニューアル。トリップアドバイザーや各種事業者とのページ連携や多言語対応範囲の拡張で、利便性を向上。

東南アジア向けのホテル予約サイトを多数運営するディーボが、Android版「ソウル満員御礼ゲストハウス」を発表。主にリピーター向けに宿泊情報ランキングや予約機能などを提供する。

ニールセンは、消費者によるマルチスクリーン（複数のデジタル機器・複数スクリーン）の利用状況について調査を行った。それによると、「オンラインショッピングはパソコン」、「動画や映像、音楽、ゲームを楽しむ際はタブレット」といった傾向に。

ソラーレ・ホテルズ・アンド・リゾーツは、スマホ向けの公式アプリの提供を開始。ホテル検索や予約を手軽にできるようにした。同社サイトの訪問数のうち、スマホ経由が約35％に高まっているという。

ヤフーの2014年度第2四半期の決算で、広告事業の売上高および、Eコマースの流通総額に占めるスマホ比率が3割を超えた。スマホシフトは、スマホが伸びてPCが下がる第2段階に。

エミレーツ航空は自社の機内Wi-Fiサービスの利用状況を公開。2014年10月時点で1日平均3500人名が利用、3年間で50万人に拡大見込み。将来的には完全無料化への施策を進める。

横浜の広告代理店とアプリケーションソフトの企画開発会社が、地域特化型アプリ「あとろこ横浜」を開発。横浜を楽しむライフスタイルメディアの位置づけで、加盟店側には集客・販売増加のツールとする。

iBeaconとGPSを使った新潟古町地域の情報発信アプリが、観光・防災避難情報の配信機能強化版をリリース。NSDビジネスイノベーションの「FIND」を採用し、地下街やアーケード下でも正確な情報を取得できるO2Oサービスを提供する。

電通総研の調査で、スマホやタブレットで通勤・通学中に動画を視聴する人は約5割と判明。乗車時間の約3分の1が動画視聴されており、YouTubeやニコニコ動画などの共有系動画が人気。

NTTレゾナントは、サイト利用により運営者が得られる収益の一部を寄付金とするシステムを採用。富士山保全に活用し、35万人の利用者が無料で環境保全活動に参加。

グーグルが、ストリートビューに「日本の紅葉シリーズ」を追加。また、位置情報によってリアルタイムに情報通知するアプリ「グーグル・ナウ」にも紅葉情報を追加し、周辺の紅葉名所スポットを自動表示可能にした。

マーケティング研究を行う国際組織エムシーイーアイの調査によると、「トイレの中にもスマホなどを持っていく」（25.6%）、「スマホを握ったまま眠ってしまう」（10.6％）などスマホ依存度が高いビジネスパーソンの実態が明らかに。

リクルートは“お得に旅するパスポート”としてO2Oアプリ「オトクパス」の提供を開始。対象エリアの地図や観光情報の表示・プッシュ配信のほか、来店でポイント加算・利用も可能とする。

中国の検索大手・バイドゥ（百度）が訪日中国人旅行者向け商品として、日本全国でNTTドコモLTE回線を利用可能なSIMカードを販売開始。ネット販売や、中国・日本の販売代理店で販売開始。

ICTシステム開発などを行なうシフトは、iBaeconによる博物館・美術館向けの情報配信サービスアプリを発売。多言語対応や音声ガイディングなども可能なほか、来場者の動向調査にも活用可能。

エアビーアンドビー（Airbnb）は、旅行情報サイト「トラベルコちゃん」でタイアップ企画。「世界を暮す旅に出よう」をテーマに、Airbnbの仕組みや使い方、ユニークさをアピールし、登録キャンペーンでは新規登録者に7000円クーポン配布。

インターネットで美術館巡りが楽しめる「グーグル　アートプロジェクト」に東京国立近代美術館や三渓園など19の美術館が新たに参加。現時点で世界各国250もの美術館と美術品4万5千点以上が登録、日本語など20カ国語以上で利用可能。

ヤフーの2014年度第2四半期決算は、売上高は前年比2.5％増の1033億円、営業利益は7.6％減の460億円で増収減益。出店料無料化の新戦略で流通総額は上昇。店舗数では「日本一」に。

2014年の動画広告市場規模は2013年と比較して約2倍の311億円、2017年には約5.6倍の880億円規模に至ると予測。スマホ向け動画広告がけん引役となり成長期に入ったことが明らかに。