調査・統計・マーケティング

ソーシャルメディアマーケティングのトレンダーズの調査で、10代～30代の女性が日常的に閲覧するソーシャルメディアはLINEとYouTubeが多いことが判明。なかでもLINEは、いずれの年代でも4割を超えた。

日本生産性本部余暇創研が「レジャー白書2013」の続報を発表。60代以上の男女が行った余暇活動の分析結果では、男性は年齢が上がるほど参加種目が増え、70代が最多に。

短期観光動向調査によると、2013年10月～12月の宿泊旅行実施率は36.2％で、前年より1.7ポイント増加。ただし、2014年1月～3月の宿泊旅行意向は、前年を下回る39.5％に低下した。

大阪商工会議所の小売店、飲食店を対象にしたアンケート調査で、40.6％が「外国人観光客が地域の買い物消費を拡大している」と回答。中国客の回復とイスラム圏からの観光客増加の傾向が表れている。

全国の10代から30代の一般男女500人を対象にした企業のソーシャルメディア活用に関する調査で、発信された情報に対してアクションをしたことがある人は過半数になることがわかった。

2013年の国際観光客数は前年比5％増の10億8700万人（UNWTO発表）。なかでも東南アジアが10％増で高成長、2014年は国際観光全体で4～4.5％増を見込む。

日本百貨店協会が発表した2013年12月の全国百貨店売上高概況によると、売上高総額は前年同月比1.7％増の約7257億円となり、2か月連続のプラス。2013年1月～12月合計では1.6％増の約6兆2171億円に。

2013年の東京地区百貨店売上高が5ヶ月連続増。年間でも概ね好調に推移し、訪日外国人の大幅が寄与。

カンター・ジャパンの調査によると、日本におけるスマートフォンのOS別販売シェアはiPhone（アイフォーン）が69.1%、Android（アンドロイド）の機種のシェアが30.0%。

都市圏在住の生活にゆとりある45～55歳の男女を対象にした調査で、7割以上が自分自身の海外旅行習熟度を「中・上級者である」と評価。「海外旅行上級者」であると自己評価している人は19.3％。IHG調べで。

2013年の訪日外客数は、前年比24.0％増の1036万人（JNTO推計値）。ビザ緩和策の効果で、東南アジアが6市場合計で100万人規模に成長。10市場で年間の過去最高を記録した。

野村総合研究所の「NRI生活者1万人アンケート調査（金融編）」で、「老後生活への準備」として生活資金の準備と仲間づくりへの意識が高く、「趣味や旅行のための仲間づくり」に6割が関心を持っているという結果に。

エアライン・レイティングス・ドットコムの2013年の「安全な航空会社ランキング」で、1位にカンタス航空が選ばれた。2位はニュージーランド航空（NZ）、3位はエミレーツ航空（EK）で、日本の航空会社では9位にANA（NH）がランクインした。

観光地はどのように観光人口を拡大していくべきか――。日本交通公社（JTBF）は旅行動向シンポジウムで「80年代ツーリズム」、「FIT中心のインバウンド」、「スマート観光地」の3つの取組みを取り上げた。

JTB総合研究所の「バブル世代」を対象にしたライフスタイルと旅行消費に関する調査で、旅行の情報収集や申込み時に、約7割の人がインターネットを利用。当時のパッケージツアー利用者は現在の利用率も高いという。

JTB総合研究所の調査によりと、「バブル世代」の旅行への関心は高いものの、社会やライフステージの変化により異なるタイプが存在。変化、進化している実態が明らかに。バブル世代への対応を呼びかけた。

エクスペディアが米国で実施した飛行機内でのマナー調査によると、1番迷惑だと思うのは「子供の面倒を見ない親」（41％）。全回答者の63％が「子供と一緒に旅をしている親に不快を覚える」との思いも。

マクロミルの調査によると、今年、成人式を迎える全国の新成人の「日本」「自分」の未来は「明るい」という回答が大幅上昇。また、9割以上がSNSを利用、友人とのコミュニケ―ションの実態が明らかに。

イギリス最大の消費者団体Which?は、航空会社に対する満足度調査を実施した。その結果によると、長距離路線部門でベストエアラインはニュージーランド航空(87%)とシンガポール航空(87%)となった。

観光庁が発表した2013年7月～9月の中国人訪日旅行市場の分析で、全体的な回復期にある中、特にビジネス客の回復が先行。観光・レジャーでは20代女性が増加し、若年層の友人旅行という客層変化も見られる。