調査・統計・マーケティング

国際的な市場調査会社のユーロモニターが、2020年の世界の消費者トレンドを発表。

「出張の中止・延期」をする企業が9割超、「集合型研修の中止・延期」も7割超に。マーサージャパンが調査結果を発表。

観光庁によると、2019年の東北6県の外国人延べ宿泊者数は前年比21.0％増の155万7910人泊。政府目標（150万人超え）を予定より早く達成。

国際航空運送協会(IATA)は、新型コロナウイルス(COVID-19)が航空業界に及ぼす財政的な影響について最新の分析を発表した。悲観的なシナリオで損失額は1130億ドルに。

ホテル予約サイトのReservations.comによる新型コロナウイルス(COVID-19)に対する意識調査によると、66%のアメリカ人は、「今後のバケーションをキャンセルしない」と回答。

新型ウイルス感染拡大による沖縄観光への影響が発表。2月の観光消費額は101億円減。3月～5月は日本人客数も半減し、1000億円超の減少に。

エアトリが実施した花見に関する調査で、「今年は花見を控える予定」と回答した人が22.2％、「検討中」も38.2％を占めた。新型コロナの影響が色濃い一方、「混雑が緩和されている今が行きどき」などとの声もあった。

ウェザーニューズの「第四回桜開花予想」によると、今年のソメイヨシノの開花は西・東日本の広範囲で例年（過去5年平均）よりやや早い～早いと予想。3月16日に東京と福岡から。

観光庁は、訪日外国人旅行者がSNSに投稿した内容を、AIツールを用いて分析する調査を初めて実施。ケーススタディの滋賀県では、英語と中国語で観光コンテンツの評価に違いが。

博報堂DYグループのデジタルロケーションメディア・ビジネスセンターが実施した「移動する生活者」に関する第三回の調査の結果は。エリアごと時間帯ごとの訪問者特性が明らかに。

新型ウイルスの感染拡大で「お出かけ」にどれくらいの影響があるのか。エアトリの人気観光地に関するアンケート調査で、外出抑制した人が約6割の結果に。

2019年の延べ宿泊者数は5.4億人。日本人は微減も外国人が増加を牽引。

節約志向の上昇で「キャッシュレス・ポイント還元制度」が浸透。ロイヤリティマーケティングの「消費意識調査」で。

エアトリが実施した調査で日本の喫煙愛好者の志向が浮き彫りに。4 月の原則屋内禁煙法案施行でも「禁煙しよう思わない」喫煙者が9割。

2019年の日本人国内旅行消費額（速報）は前年比7.0％増の21兆9114億円に。。一人一回あたり旅行単価は同2.4%増の3万7349円。

JNTOによると、2020年1月の訪日外国人数（推計値）は、前年比1.1％減の266万人。

JNTOによると、2020年1月の日本人出国者数（推計値）は、前年比4.9％増の138万人。

国際民間航空機関(ICAO)は、新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大による国際線の経済的な影響について暫定予測を発表。影響は2003年のSARSのときよりも大きくなると指摘。

アマデウスがOTA利用の旅行者へのインタビュー調査結果を公開。日本でもパーソナライズ体験を求める旅行志向が明らかに。

京都市観光協会は、京都国際観光レストラン協会会員に対して外国人観光客などの受入実態について初めて調査を実施した。来店者、キャッシュレス決済、ノーショーなどの実態が明らかに。